離職防止ツールおすすめ14選比較。離職の起き方別4タイプと費用相場

「退職届が出てくるまで、誰も本人の変化に気づいていなかった」
「採用しても新人が1年もたずに辞めてしまう」
「辞めた理由を聞いても本音が分からず、次の手が打てない」

といった悩みを抱える人事・経営者の方は少なくありません。

厚生労働省が令和7年10月に公表した「新規学卒就職者の離職状況」では、令和4年3月卒業者の就職後3年以内の離職率は大卒で33.8％、高卒で37.9％でした。新卒の3人に1人が3年以内に辞めている計算で、中途社員を含めれば離職は多くの企業にとって恒常的な経営課題になっています。

こうした状況で注目されているのが「離職防止ツール」です。ただし、ひとくちに離職防止ツールといっても、入社直後の新人を見守るもの、突然の退職の予兆を知らせるもの、組織全体の原因を分析するもの、上司の面談を支援するものまで役割はさまざまです。「有名だから」で選ぶと、自社で離職が起きている場所とは違うところに投資してしまいます。

本記事では、離職防止ツール14選を「自社で離職がどう起きているか」を軸に4タイプへ分類して比較します。Excelアンケートやストレスチェックとの違い、ツールで防げない離職、従業員規模別の費用シミュレーションまで、導入判断に必要な材料をまとめて解説します。

そもそも離職防止ツールとは？

離職防止ツールとは、従業員のコンディションやエンゲージメントを定期的に把握し、離職につながる変化を早期に見つけて、フォローや組織改善につなげるためのツールの総称です。

多くのツールは、スマホやチャットで数問に答えるだけの短いアンケート（パルスサーベイ）を毎月実施し、その回答の変化から「フォローが必要な社員」や「離職率が高い部署の原因」を可視化します。導入を検討する前に整理しておきたいのは、「専用ツールを入れるべきか、いま手元にある手段で足りるか」という点です。

Excelアンケート・ストレスチェック・1on1との違い

離職の兆しをつかむ手段は、専用ツール以外にもあります。それぞれの役割は次のように分かれます。

手段	役割	分かること	分からないこと	向いている場面
Excel・Googleフォームのアンケート	年1〜2回の満足度調査	実施時点の全体傾向	月単位の変化、個人ごとの推移	数十名規模で、まず現状を知りたい場合
ストレスチェック	法定の心理的負担の検査	高ストレス者の有無	仕事への意欲や職場への不満の中身	メンタル不調の予防が主目的の場合
1on1・面談	上司と部下の対話	本人が話した悩み	話しにくい本音、全社の横比較	上司の面談スキルが安定している場合
離職防止ツール	毎月の定点観測と分析	個人・部署ごとの変化、離職リスクの高い社員	待遇や制度そのものの良し悪し	社員数が増え、人事の目が届かなくなった場合

Excelのアンケートや1on1で拾えている間は、無理にツールを入れる必要はありません。「変化に気づくのが退職届のタイミングになっている」「部署によって状況がまったく見えない」と感じ始めたら、専用ツールの出番です。

なお、従業員のやる気や組織への愛着を高めることを主目的にツールを探している場合は、エンゲージメントツールの比較記事のほうが目的に合っています。離職の予兆発見を重視するか、エンゲージメント向上を重視するかで、選ぶべきツールは変わります。

関連記事：従業員エンゲージメントツールおすすめ14選比較。課題フェーズ別4タイプの選び方と費用相場

離職防止ツールで防げる離職・防げない離職

離職防止ツールは万能ではありません。厚生労働省「令和6年雇用動向調査」では、個人的理由による離職理由の上位に、女性では「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」（12.8％）と「職場の人間関係が好ましくなかった」（11.7％）、男性では「給料等収入が少なかった」（10.1％）が挙がっています（「その他の個人的理由」「定年・契約期間の満了」を除く）。

このうち、ツールで改善しやすいのは人間関係や業務負荷のように「早く気づいてフォローすれば間に合う」離職です。

離職の原因	ツールで防げるか	理由
上司・同僚との人間関係	防ぎやすい	コンディションの低下から早期に察知し、面談や配置換えで対応できる
業務量・残業の偏り	防ぎやすい	部署ごとのスコア差から負荷の偏りを特定できる
入社前後のギャップ	防ぎやすい	入社直後の定点観測で、配属先の問題を早く拾える
給与・待遇への不満	防ぎにくい	原因の把握まではできるが、改善には制度変更が必要
家庭の事情・キャリアの方向転換	防ぎにくい	本人の選択であり、ツールで引き留めるものではない

給与や労働条件が原因の離職は、ツールで「見える化」はできても、それだけでは止まりません。ツールは「原因を早く正確に知る」ための道具であり、手を打つのは人事と現場の上司だと理解したうえで導入することが大切です。

離職防止ツールでできること

離職防止ツールは、データを集める機能、変化を知らせる機能、改善につなげる機能の3つで構成されています。代表的な機能は次のとおりです。

機能	説明
パルスサーベイ	月1回・数問程度の短いアンケートを自動配信。スマホやチャットツールから回答可能
離職予兆アラート	スコアの急低下や異常値を自動検知し、人事・上司に通知
組織診断サーベイ	数十問のサーベイで部署別・属性別のエンゲージメントを分析。他社平均との比較も可能
AIによるアクション提案	分析結果や性格特性をもとに、声かけの方法や改善施策をAIが提示
1on1・面談支援	面談の記録・要約、話題の提案、振り返りを支援
人材データ分析	評価・勤怠・面談履歴とサーベイ結果を組み合わせ、離職リスクを分析

どの機能を中心に据えているかはツールによって大きく異なります。新人のフォローに特化したもの、アラートに強いもの、組織分析に強いもの、人事データ全体を扱うものと分かれるため、後述する「選び方」のタイプ分類で自社に必要な機能を絞り込んでください。

退職につながりやすい長時間労働の兆しは、勤怠データからも読み取れます。残業時間の把握から見直したい場合は、勤怠管理システムの比較記事も参考になります。

関連記事：勤怠管理システムおすすめ17選比較。導入費用や課題別の選び方を解説

離職防止ツールの費用相場

離職防止ツールの料金は、「何人分のデータを扱うか」と「どこまで伴走支援を受けるか」でほぼ決まります。まずは課金の仕組み別に相場を整理します。

課金の仕組み	相場の目安	特徴	向いている企業
人数帯定額型	月額1.5万〜30万円程度	「50名まで」「100名まで」など人数帯ごとに月額が決まる	社員数が安定していて予算を固定したい企業
基本料金＋1人あたり単価型	月額9万円〜＋1人あたり数百円	一定人数までは基本料金に含まれ、超過分を人数で加算	数百名規模で、今後の増員も見込む企業
マネジャー課金型	マネジャー1人あたり月額数万円	1on1を行う上司の人数で課金	管理職の面談品質を底上げしたい大企業
個別見積型	要問い合わせ	人数・機能・コンサルの有無で個別に見積もり	タレントマネジメントや組織コンサルまで含めたい企業

料金が変わる3つの要因

1. 対象となる従業員数

ほとんどのツールは対象人数に応じて料金が上がります。人数帯で区切る方式では、51名になった時点で1段上の料金帯に上がるため、増員予定がある場合は1年後の人数で試算しておくと安心です。

2. サーベイの種類と範囲

毎月の個人向けパルスサーベイと、年数回の組織診断サーベイを別料金にしているツールがあります。たとえばGeppoは「上記の料金は、個人サーベイおよび組織サーベイそれぞれに対して発生」します。両方を使う想定なら、合計額で比べる必要があります。

3. 伴走支援・コンサルティングの有無

専任担当者のサポートは料金に含まれていることが多い一方で、研修や組織改善コンサルティングはオプションや個別見積もりになるのが一般的です。社内に分析結果を読み解ける人がいない場合は、支援込みの総額で判断してください。

従業員50名・100名・300名の月額シミュレーション

人数別の料金を掲載しているツールで、月額費用を比べると次のようになります。

前提条件：毎月の個人向けサーベイのみを利用／初期費用・オプションは含まない／金額は各社公式サイトの表記どおり（Geppoは税表記の記載なし、ミツカリエンゲージメントとWevoxは税抜）

従業員規模	Geppo（個人サーベイ）	ミツカリエンゲージメント	Wevox
50名	39,800円	15,000円	90,000円
100名	68,000円	20,000円	90,000円
300名	148,000円	45,000円	180,000円

同じ100名規模でも、月2万円から9万円まで4倍以上の差があります。ただし、この差はそのまま品質の差ではありません。Wevoxは150名まで同一料金のため人数が増えるほど1人あたりは下がり、ミツカリエンゲージメントは基本的に年間契約、Geppoは最低利用期間が半年と、契約条件も含めて比べないと実際の負担は判断できません。

1人の離職コストと比べて考える

ツールの費用は、離職が1人減ったときに浮くコストと並べると判断しやすくなります。

仮に、社員1人が辞めたときの採用費と新任者の教育コストの合計を100万円とします。100名規模でGeppoの個人サーベイを利用した場合、年間の費用は68,000円×12ヶ月＝816,000円です。年間で1人の離職を防げれば、ほぼ費用を回収できる計算になります。

実際の採用単価や教育期間は企業によって異なるため、自社の直近の採用費と、新任者が独り立ちするまでの期間の人件費を当てはめて試算してみてください。費用の大小だけで決めず、次に説明する比較ポイントで「自社の離職を本当に減らせるか」を見極めることが重要です。

離職防止ツールを選ぶ際に確認すべき4つの比較ポイント

離職防止ツールは、どれを選んでも同じ成果が出るわけではありません。ここでは、各ツールを比べる際に確認したい4つのポイントを解説します。

1. 対象とする社員・フェーズ
2. 離職予兆の検知方法
3. 従業員の回答負担
4. 分析後の改善支援

1. 対象とする社員・フェーズ

最初に確認したいのは、そのツールが「誰の離職を防ぐために設計されているか」です。入社直後の新人を見守ることに特化したツールと、全社員の状態を定点観測するツール、管理職の面談を支援するツールでは、設問の内容も通知の相手もまったく違います。

離職が入社1〜2年目に集中している企業が全社向けの組織診断を入れても、新人の小さな変化は平均値に埋もれてしまいます。自社の離職データを年次・部署別に振り返り、どこに集中しているかを把握してから選ぶことが大切です。

• 入社後の何ヶ月目までをフォロー対象にしているか
• 中途入社者やアルバイト・パートにも使えるか
• 管理職本人のコンディションも把握できるか

2. 離職予兆の検知方法

「離職リスクの高い社員が分かる」とうたうツールは多いものの、その判定方法はさまざまです。スコアの急低下をアラートで知らせるもの、過去の退職者のデータから退職確率を算出するもの、性格特性を加味してAIが判断するものなどがあります。

判定の根拠が見えないと、アラートが出ても上司が動きにくくなります。デモの段階で、アラートが出たときに「なぜこの社員なのか」がどこまで説明されるかを確認しておくと、導入後の運用がスムーズです。

• アラートの通知先を人事・上司で設定できるか
• 判定の理由や根拠が画面上で確認できるか
• 自由記述のコメントも分析の対象になるか

3. 従業員の回答負担

どれだけ分析機能が優れていても、従業員が回答しなければデータは集まりません。離職防止ツールの成果は、機能よりも「毎月、無理なく答え続けてもらえるか」で決まるといっても過言ではありません。

回答が1分程度で終わるか、普段使っているチャットツールから答えられるかによって、回答率は大きく変わります。PCを使わない店舗や現場の社員がいる企業では、スマホやLINEで答えられるかどうかが特に重要です。

• 1回あたりの設問数と回答時間
• Slack・Teams・LINE・メールなど配信経路の選択肢
• ログインなしで回答できるか

4. 分析後の改善支援

離職防止ツールで最も失敗しやすいのが、「データは集まったが、何をすればいいか分からない」という状態です。スコアが下がった社員に、誰が・いつ・どう声をかけるかが決まっていなければ、ツールはただのアンケートで終わってしまいます。

AIが声かけの方法を提案してくれるツールや、専任の担当者が改善施策まで伴走してくれるツールもあります。社内に人事データを分析できる担当者がいない場合は、支援の厚さを料金と同じくらい重視して選んでください。

• 専任担当者やカスタマーサクセスがつくか
• 上司向けの具体的なアクション提案があるか
• 管理職研修やコンサルティングを追加で頼めるか

離職防止ツールの選び方

離職防止ツールは「高機能なものを選べば安心」ではなく、自社で離職がどう起きているかに合わせて選ぶことが重要です。本記事では、離職の起き方に沿って4つのタイプに分類します。

• 早期離職対策型 ｜ 入社1〜2年目の離職が多い企業向け
• 離職予兆アラート型 ｜「突然の退職」をなくしたい企業向け
• 組織課題分析型 ｜ 部署ごとに離職率が偏り、原因を特定したい企業向け
• マネジメント・人材データ活用型 ｜ 上司との関係・配置・評価への不満が離職につながっている企業向け

早期離職対策型 ｜ 入社1〜2年目の離職が多い企業向け

新卒・中途を問わず、入社から1〜2年以内の離職が目立つ企業に向いているのが早期離職対策型です。

入社直後の社員は、配属先の人間関係や仕事内容とのギャップに悩んでいても、自分から相談することはほとんどありません。このタイプのツールは、入社後の時期に合わせたアンケートを自動で配信し、新人の小さな変化を人事や教育担当に知らせることに特化しています。定着支援の専門家が、フォローのやり方まで助言してくれるサービスもあります。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 新卒・中途の早期離職が続いている
• 配属後の新人の様子が人事から見えなくなる
• 教育担当や先輩社員のフォローが属人的になっている

このタイプの離職防止ツールを見る ⇩

入社前の内定者の段階から辞退や早期離職を防ぎたい場合は、内定者フォローツールもあわせて検討すると効果的です。

関連記事：内定者フォローツールおすすめ13選を徹底比較。タイプ別の選び方と費用相場を解説

離職予兆アラート型 ｜「突然の退職」をなくしたい企業向け

年次を問わず、中堅やエース社員が突然辞めてしまう企業に向いているのが離職予兆アラート型です。

「突然の退職」の多くは、実際には数ヶ月前から小さな変化が表れています。このタイプのツールは、毎月1〜3分程度の短いサーベイで全社員の状態を定点観測し、スコアが急に下がった社員をアラートで知らせることに強みがあります。性格特性を踏まえて、どう声をかければよいかをAIが提案するツールもあります。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 退職届が出るまで本人の変化に気づけない
• 今フォローすべき社員が誰なのかを知りたい
• まずは小さく低コストで始めたい

このタイプの離職防止ツールを見る ⇩

組織課題分析型 ｜ 部署ごとに離職率が偏り、原因を特定したい企業向け

特定の部署や拠点で離職が続いている、あるいは会社全体として「なぜ辞めるのか」が分からない企業に向いているのが組織課題分析型です。

このタイプのツールは、数十問の組織診断サーベイで、部署別・属性別のエンゲージメントと、その低下要因を分析します。他社平均と比べて自社の弱点を特定できるため、「給与が問題なのか、上司が問題なのか、業務量が問題なのか」を切り分けられます。組織改善の専門家が施策の設計まで伴走してくれるサービスが多いのも特徴です。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 部署や拠点によって離職率に大きな差がある
• 離職の根本原因を組織として特定したい
• 経営層に説明できる客観的なデータがほしい

このタイプの離職防止ツールを見る ⇩

マネジメント・人材データ活用型 ｜ 上司との関係・配置・評価への不満が離職につながっている企業向け

退職理由に「上司と合わない」「評価に納得できない」「やりたい仕事ができない」が多い企業に向いているのが、マネジメント・人材データ活用型です。

このタイプのツールは、評価・異動・面談記録などの人事データとサーベイ結果を組み合わせて離職リスクを分析したり、上司と部下の1on1そのものを支援したりします。離職の兆しを人事施策や現場のマネジメントに直接つなげられるのが強みです。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 評価・面談・スキルなどの人事データがバラバラに管理されている
• 現場の上司が部下の変化に気づき、対話で解決できる状態にしたい
• 配置や異動の判断に離職リスクを反映したい

このタイプの離職防止ツールを見る ⇩

人事データの一元管理そのものから整えたい場合は、人事管理システムの比較記事も参考になります。

関連記事：人事管理システムおすすめ16選比較。目的や規模別の選び方【診断ツール付】

離職防止ツールおすすめ14選一覧比較表

以下は、本記事で紹介する離職防止ツール14選の一覧比較表です。

本記事へご掲載をご希望の離職防止ツールは以下からお問い合わせくださいませ。
→掲載のお問い合わせはこちら：https://cone-c-slide.com/liblog/lp/

上記で自社に合うタイプの会社・サービスを絞り込みたい方は、以下の診断ツールで自社に合うタイプを確認してみてください。

【早期離職対策型】の離職防止ツール

早期離職対策型の離職防止ツールは次の3つです。

HR OnBoard（エン株式会社）

入社者の離職リスクを「晴れ・くもり・雨」の3段階で判定する、早期離職防止に特化したツールです。入社後の時期に合わせたアンケートが毎月自動で配信され、入社者はスタンプを選ぶだけで回答できます。回答はSMS・Slack・LINE・Emailで受け取れるため、PCを使わない職場でも運用しやすい設計です。

設問は、過去3,000社以上の企業の退職予兆を分析して考案されたものです。フリーコメントはAIが自動で解析し、判定の理由と推奨アクションを人事や管理者に知らせます。2026年5月には2年目以降の社員にも対象を広げており、利用企業数は1万社を突破しています。

対象とする社員・フェーズ	入社者が中心。2年目以降の社員にも対応
離職予兆の検知方法	退職予兆の分析に基づく設問で3段階判定。フリーコメントもAIが解析
従業員の回答負担	毎月3問・スタンプで回答。SMS・Slack・LINE・Emailに対応
分析後の改善支援	AIが判定理由と推奨アクションを人事・管理者に提示
料金目安	要問い合わせ

HR Ring（株式会社カケハシスカイ）

新入社員や異動者が毎日の「こころ」と「からだ」の調子をスタンプで共有し、職場へのスタートを支えるオンボーディングツールです。公式サイトでは、新卒・キャリア採用を含む新入社員の早期離職を防ぎたい企業向けのサービスと位置づけられています。毎日のパルス機能で日々のコンディションを人事に共有し、18問の詳細なコンディション質問で状態を数値化できます。

回答の頻度は個別に設定でき、シフト勤務の社員にも対応しています。全社ではなく一部の部署や新入社員だけで使うこともできるため、早期離職が多い層に絞って始めやすい点が特徴です。社員同士で感謝を送り合う機能やトーク機能に加え、有料オプションとして導入ワークショップやコミュニケーション研修、3ヶ月後・6ヶ月後のフォローアップ研修も用意されています。

対象とする社員・フェーズ	新入社員（新卒・キャリア採用）と異動者。一部の部署だけでの利用も可能
離職予兆の検知方法	毎日のスタンプによるコンディション共有と、18問のアンケートによる数値化
従業員の回答負担	毎日スタンプで回答。アンケートは18問。頻度は個別に設定可能で、シフト勤務にも対応
分析後の改善支援	初期設定の代行。有料オプションで導入ワークショップ・コミュニケーション研修・フォローアップ研修
料金目安	月額22,000円〜（税込・51〜100名の場合）。その他の人数は要問い合わせ

MotifyHR（株式会社アックスコンサルティング）

入社者へのオンボーディングとエンゲージメントサーベイを1つのツールで運用できるサービスです。入社者に必要なタスクやコンテンツを自動で配信しながら、定期的なサーベイで状態を把握できるため、「受け入れの仕組みづくり」と「離職の兆しの把握」を同時に進められます。

社内SNSや体調管理、OKR、1on1の機能も備えており、退職リスクの高い従業員の早期発見と、社内コミュニケーションの活性化を両立できます。導入事例には、キヤノンマーケティングジャパンや宮城県庁といった大規模組織から、数十名規模の社会保険労務士法人まで並んでおり、新卒の配属後フォローに活用している事例が目立ちます。

対象とする社員・フェーズ	入社者のオンボーディング期が中心。全社員向けのサーベイにも対応
離職予兆の検知方法	定期サーベイで退職リスクの高い従業員を早期に発見
従業員の回答負担	定期配信のサーベイに回答。頻度・設問数は要問い合わせ
分析後の改善支援	1on1・OKR機能に加え、コンサルティングを提供
料金目安	要問い合わせ

【離職予兆アラート型】の離職防止ツール

離職予兆アラート型の離職防止ツールは次の3つです。

ミキワメAI ウェルビーイングサーベイ（株式会社リーディングマーク）

社員一人ひとりの性格特性を踏まえて、AIが「ケアが必要な社員」と「具体的な声かけ方法」まで示すサーベイです。初回のみ約10分の性格検査を受け、その後は月1回・3分ほどのサーベイに回答する仕組みです。同じスコアの低下でも、性格によって必要なフォローが違うという考え方に立っている点が、ほかのツールにない特徴です。

AIアラートでケアが必要な社員を特定し、上司には性格に合わせた声かけの方法を助言します。エンゲージメントの計測に加えて、ストレスチェックや人的資本開示への対応など計22の機能を備え、専任のカスタマーサクセスが運用に伴走します。

対象とする社員・フェーズ	全社員。若手の定着や休職の予防にも活用
離職予兆の検知方法	性格特性を加味した個人分析とAIアラートでケアが必要な社員を特定
従業員の回答負担	月1回・約3分（初回のみ性格検査約10分）
分析後の改善支援	AIが上司に具体的な声かけを助言。専任カスタマーサクセスが伴走
料金目安	要問い合わせ

Geppo（株式会社リクルート）

毎月数問の個人サーベイと年数回の組織サーベイを使い分けて、個人と組織の両面から離職リスクを追えるツールです。個人サーベイは毎月3問＋αの設問で、メール・アプリ・Slack・共有端末から回答できます。組織サーベイは20問＋αの設問で、組織全体の課題を把握します。

アラート機能でコンディションが悪い従業員をいち早く把握でき、1企業に1人の担当者がつくため、運用の立ち上げで迷いにくい体制です。料金は社員数に応じた月額制で、初期費用とサポート費用は0円です。リクルートや日産自動車などの大企業から、50〜199名規模の企業まで幅広く導入されています。

対象とする社員・フェーズ	全社員（25名から数万名規模まで）
離職予兆の検知方法	個人サーベイのアラートでコンディションが悪い従業員を把握
従業員の回答負担	個人サーベイは毎月3問＋α。メール・アプリ・Slack・共有端末で回答
分析後の改善支援	1企業に1人の担当者がつく。サポート費用0円
料金目安	月額20,000円〜（25名まで） 初期費用0円、最低利用期間は半年 個人サーベイ・組織サーベイそれぞれに発生

ミツカリエンゲージメント（株式会社ミツカリ）

7問・約1分の短いサーベイで従業員の状態を可視化し、異常値をアラートで知らせるツールです。スコアは他社と比べた相対評価で表示されるため、「自社の数値が高いのか低いのか」を判断しやすい設計です。設問のカスタマイズやスコアの推移確認、レポート作成にも対応しています。

性格検査と組み合わせて使えるため、スコアが下がった社員の特性を踏まえたフォローにもつなげられます。料金は登録社員数に応じた人数帯定額で、50人までなら月額15,000円（税抜）から始められます。14日間すべての機能を試せる無料トライアルがあり、サポート担当が1社に1人つく点も安心材料です。

対象とする社員・フェーズ	全社員。性格検査と組み合わせた個人別のフォローにも対応
離職予兆の検知方法	スコアの低下や急な変化がある従業員を特定し、異常値アラートで通知
従業員の回答負担	7問・約1分
分析後の改善支援	サポート担当が1社に1人直接フォロー
料金目安	月額15,000円〜（税抜・50人まで）。100人まで20,000円、300人まで45,000円。基本は年間契約

【組織課題分析型】の離職防止ツール

組織課題分析型の離職防止ツールは次の4つです。

Wevox（株式会社アトラエ）

3分のパルスサーベイで9つのキードライバーを測り、組織のどこに課題があるかを可視化するツールです。ログイン不要で回答でき、Slack・Teams・LINE WORKS・メールなどから9言語で答えられるため、多拠点や外国籍社員のいる組織でも回答率を保ちやすい設計です。

スコアの重要な変化は自動で検出され、将来予測に特化した機械学習モデルによる個人コンディションAIが、フォローが必要な人を示します。チーム分析AIや対話テンプレートで現場の改善を後押しし、研修などの活用支援オプションも選べます。

対象とする社員・フェーズ	全社員・全チーム。業界・規模を問わず利用可能
離職予兆の検知方法	重要な変化の自動検出と、将来予測型の個人コンディションAI
従業員の回答負担	約3分・ログイン不要。Slack・Teams・LINE WORKS・メールに対応、9言語
分析後の改善支援	チーム分析AI・対話テンプレート・チャットサポート。研修などの活用支援オプションあり
料金目安	月額90,000円〜（税抜・150名まで）。151名目から月600円/人。初期費用無料、最低利用期間なし

モチベーションクラウド（株式会社リンクアンドモチベーション）

社員が会社に「何を期待し、どれだけ満足しているか」を測り、優先して取り組むべき組織課題を特定するツールです。期待度と満足度の両面から組織の状態を網羅的に診断するため、「満足度は低いが、社員もそれほど重視していない項目」と「期待が高いのに満たされていない項目」を切り分けられます。

組織の専門家であるコンサルタントが、診断結果をもとに改善施策の実行まで伴走する点が大きな特徴です。AI組織改善アドバイザーや動画研修も備えています。改善項目に絞ったサーベイは約1分で回答でき、月次や週次での進捗把握にも使えます。

対象とする社員・フェーズ	全社員・組織全体
離職予兆の検知方法	組織単位の課題分析が中心。個人の予兆アラートは公式記載なし
従業員の回答負担	改善項目に絞ったサーベイは約1分。スマホ・タブレットから回答可能
分析後の改善支援	組織の専門家であるコンサルタントが伴走。AIアドバイザー・動画研修あり
料金目安	要問い合わせ

HRBrain 組織診断サーベイ（株式会社HRBrain）

退職者と在籍者の違いをデータから抽出し、退職確率まで算出できる組織診断サーベイです。期待と実感のギャップ分析、クロス分析、他社ベンチマーク、テキストマイニング、重要度分析など、組織の課題を多角的に掘り下げる機能がそろっています。設問は自由にカスタマイズできます。

エンゲージメントチェックでは、優先的にフォローが必要な従業員も可視化します。人事のスペシャリストが施策の実行まで伴走する体制を整えており、全機能を7日間無料で試せます。スマホからの回答にも対応しています。

対象とする社員・フェーズ	全社員・組織全体。大企業での活用を重視
離職予兆の検知方法	退職者と在籍者を分ける重要項目を抽出し、退職確率を算出
従業員の回答負担	スマホ対応。設問数はカスタマイズ可能
分析後の改善支援	人事のスペシャリストが伴走し、施策実行を推進
料金目安	要問い合わせ（月額料金制）

ラフールサーベイ（株式会社ラフール）

離職リスク・ハラスメントリスク・メンタル・エンゲージメントを1回のサーベイでまとめて測れるツールです。エンゲージメントやストレスに加え、eNPSや睡眠データまで測定し、「なぜ」その結果になっているのかという要因まで可視化します。

専任担当者によるフィードバックレポートに加え、従業員向け・管理職向けの研修、職場環境改善のコンサルティング、カウンセリング、産業医の紹介まで幅広い支援メニューを用意しています。スマホアプリから回答でき、回答完了率は99.4％です。導入社数は2,300社を突破しています（2025年9月末時点、OEM含む）。

対象とする社員・フェーズ	全社員。ITから製造業、飲食、介護・医療まで幅広い業種
離職予兆の検知方法	設問で離職リスクを測定し、要因まで可視化
従業員の回答負担	スマホアプリから回答可能。回答完了率99.4％
分析後の改善支援	専任担当者、研修、職場環境改善コンサルティング、カウンセリング、産業医紹介
料金目安	月額16,000円〜（税抜）

【マネジメント・人材データ活用型】の離職防止ツール

マネジメント・人材データ活用型の離職防止ツールは次の4つです。

カオナビ（株式会社カオナビ）

顔写真付きの人材データベースと、パルスサーベイの結果を並べて見られるタレントマネジメントシステムです。パルスサーベイは週・月ごとに実施でき、「体調」「人間関係」「業務」の3つの定型設問で、コンディションや組織の健全性を定点観測します。スマホで回答でき、Slack連携にも対応しています。

サーベイのスコアの推移を、評価や面談の履歴と並べて比べられるため、「評価が下がった時期にコンディションも落ちていた」といった関連に気づきやすくなります。残業時間とサーベイの平均点を組み合わせたマトリクス分析も可能です。1社に1人の専任サポートがつき、利用企業数は4,500社を超えています（2025年9月時点）。

対象とする社員・フェーズ	全社員。人材データを一元管理したい企業
離職予兆の検知方法	サーベイのスコア推移を評価・面談履歴と比較。残業時間とのマトリクス分析
従業員の回答負担	3問・スマホで回答。Slack連携あり
分析後の改善支援	1社に1人の専任サポート
料金目安	要問い合わせ（登録人数により変動）

タレントパレット（株式会社プラスアルファ・コンサルティング）

適性検査・勤怠・モチベーション調査などを組み合わせて、社員ごとの「離職スコア」を算出するタレントマネジメントシステムです。離職リスクを「疲弊危険」などのタイプで示すため、同じリスクの高さでも必要な対応の違いが分かります。急激なスコアの低下も即座に検知します。

過去の離職者から抽出した「離職ワード」をもとに、自由記述や面談記録をテキストマイニングで分析できる点も特徴です。導入後は専任のコンサルタントとサポートチームが支援します。導入法人数は4,800社以上で、飲食や小売など多店舗のサービス業で離職防止・定着に活用している事例が多く見られます。

対象とする社員・フェーズ	全社員。数百名〜数万名規模の企業
離職予兆の検知方法	複数の人事データから離職スコアを算出。離職ワードによるテキスト分析
従業員の回答負担	パルスサーベイにPC・スマホで回答
分析後の改善支援	専任コンサルタントとサポートチームが支援
料金目安	要問い合わせ（初期費用＋月額）

Kakeai（株式会社KAKEAI）

上司と部下の1on1を、AIが前後まで支援して対話の質を底上げするツールです。1on1中のリアルタイム要約、話題候補の提案、月次の振り返り、合意したことの実行確認まで、1on1の前・最中・直後・毎朝・毎月のタイミングでAIが上司をサポートします。

前述の雇用動向調査でも、職場の人間関係は離職理由の上位に入っています。Kakeaiは、現場の上司が部下の変化に気づき、対話の中で解決できる状態をつくることで、アラートに頼らない離職防止を目指します。TeamsやSlack、Outlook・Googleカレンダーと連携でき、2020年以来300万回を超える1on1で使われています。

対象とする社員・フェーズ	1on1を行うマネジャーとそのメンバー
離職予兆の検知方法	1on1の内容から上司が変化に気づけるよう支援。予兆アラートは公式記載なし
従業員の回答負担	1on1の中で完結。Teams・Slack、Outlook・Googleと連携
分析後の改善支援	1on1の前・最中・直後・毎朝・毎月にAIが上司を支援
料金目安	マネジャー1名 25,000円/月（税別）。初期費用300,000円（税別）、20名分から、最低利用料金500,000円/月、契約期間12ヶ月〜

PeopleX AI面談（株式会社PeopleX）

AIが音声で社員と面談し、深掘りの質問で本音を引き出す対話型のツールです。従業員サーベイや1on1、日報・週報の役割をAIとの対話で代替する発想で、特許出願済みの深掘り質問技術により、選択式のアンケートでは拾えない悩みの背景まで聞き取ります。

面談内容は自動で文字起こし・要約され、エンゲージメントの解析レポートとして個人や組織の状態のスコア推移を可視化します。AIは過去の対話を記憶しているため、前回からの変化を踏まえて質問できます。施策提案のAIエージェントが具体的な改善策も提案し、導入は最短10営業日程度で可能です。

対象とする社員・フェーズ	全社員。上司が面談しきれない組織
離職予兆の検知方法	AI面談の内容から個人・組織のスコア推移を可視化
従業員の回答負担	音声でAIと対話して回答
分析後の改善支援	施策提案AIエージェントが具体的な改善施策を提案
料金目安	要問い合わせ

無料トライアルで試せる離職防止ツール

離職防止ツールは、実際に社員が答えてくれるか、管理画面の分析が自社で読み解けるかを、導入前に試しておくことが大切です。無料トライアルがあるツールは次の3つです。

ツール	無料トライアルの内容
Wevox	1ヶ月無料トライアル（全機能）
ミツカリエンゲージメント	14日間の無料トライアル（全機能）
HRBrain 組織診断サーベイ	7日間の無料トライアル（全機能）

このほか、HR OnBoardは3人分の無料体験、Geppoやラフールサーベイ、モチベーションクラウドは無料デモを用意しています。

無料トライアルの期間中に確認したいのは、機能の多さより「実際の回答率」と「アラートが出たときに誰が動くか」です。数名の部署だけで試しても傾向はつかめないため、1つの部署や拠点をまるごと対象にして試すと、本導入後の運用に近い判断ができます。

離職防止ツールのよくある質問

Q. 何名くらいの企業から導入すべき？

人事の目が全社員に届かなくなってきたタイミングが導入の目安です。数十名規模であれば、定期的な面談とExcelのアンケートで状態を把握できることも少なくありません。一方で、拠点や部署が増えて「誰がどんな状態か分からない」と感じ始めたら、少人数向けの料金帯があるツールから始めるのが無駄のない進め方です。

Q. 回答率を上げるにはどうすればいい？

回答結果が人事評価に使われないことと、回答した結果として職場が良くなることを、社員に伝え続けることが最も効果的です。あわせて、普段使っているチャットツールから1〜3分で答えられるツールを選ぶと、回答の手間そのものを減らせます。サーベイの結果を受けて実施した施策を社内に共有すると、「答えても意味がない」という空気を防げます。

Q. 匿名と実名、どちらで回答してもらうべき？

目的によって使い分けます。組織全体の課題を正確に知りたい場合は、本音が出やすい匿名性の高い設計が向いています。一方で、特定の社員へのフォローにつなげたい場合は、誰の回答かが分からないと対応できません。多くの離職予兆アラート型ツールは、個人を特定して上司や人事がフォローすることを前提にしているため、導入前に「結果を誰が見るのか」を社員に説明しておくことが重要です。

Q. ストレスチェック制度の代わりになる？

ツールによって異なります。ミキワメAI ウェルビーイングサーベイやWevoxのように、ストレスチェック機能を備えたツールもありますが、法定のストレスチェックとして実施するには、実施者や結果の取り扱いなど制度上の要件を満たす必要があります。社員の健康管理を仕組みとして整えたい場合は、健康管理システムもあわせて検討してください。

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Q. 導入してからどのくらいで効果が出る？

離職率そのものの変化が数字に表れるまでには、少なくとも半年から1年はかかると考えておくのが現実的です。まずは最初の数ヶ月で「回答率が安定しているか」「アラートが出た社員にフォローできているか」を確認し、運用が回っているかを見ていきます。離職率はその結果として後から変化する指標です。

まとめ

離職防止ツールは、高機能なものを選べば離職が減るというものではありません。自社で離職がどう起きているかによって、必要な機能も、アラートを受け取るべき人も変わるからです。

まずは、本記事で紹介した4つのタイプから、自社に必要なタイプを確認してみましょう。

タイプ	選ぶべき状況
早期離職対策型	入社1〜2年目の離職が多く、新人の変化を早く拾いたい場合に最適
離職予兆アラート型	突然の退職をなくし、今フォローすべき社員を知りたい場合に有効
組織課題分析型	部署ごとに離職率が偏り、根本原因を特定したい場合に必須
マネジメント・人材データ活用型	上司との関係や評価・配置への不満が離職につながっている場合に不可欠

あわせて、ツールは「原因を早く正確に知る」ための道具であり、手を打つのは人事と現場の上司だという点も忘れないでください。サーベイで上司のマネジメントに課題が見えた場合は、管理職研修で対応力を底上げするのも有効な打ち手です。

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評価への不満が離職の原因として浮かび上がった場合は、評価制度そのものの見直しも選択肢になります。

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まずは、自社に合ったタイプを把握することが重要です。まだ診断ツールを試していない方は、ぜひ「離職防止ツール14選一覧比較表」の下にある診断ツールから確認してみてください。