オンライン講座プラットフォーム17選比較。外販・社内研修別におすすめを紹介

「自社の研修ノウハウを、事業として社外に売れないか」「社員教育をオンライン化したいが、どのシステムを選べばいいのかわからない」

オンライン講座プラットフォームを検討し始めると、こうした疑問に必ずぶつかります。「オンライン講座プラットフォーム」「LMS」「eラーニングシステム」「動画配信プラットフォーム」と呼び名が入り混じっており、そもそも同じものを指しているのかどうかも判別しづらいためです。

さらに厄介なのが料金体系です。月額0円で始められる代わりに売上の30%を手数料で持っていかれるサービスもあれば、月額5万円でも販売手数料が一切かからないサービスもあります。受講者が増えるほど得をする料金体系と、増えるほど損をする料金体系が混在しているのが、この分野の難しさです。

本記事では、オンライン講座プラットフォームを「講座の外販」と「社内研修」という提供先の違いを軸に4タイプへ分類し、サービスを紹介します。診断ツールで自社に合うタイプを絞り込んだうえで、各タイプのサービスをご確認ください。

オンライン講座プラットフォームとは？

オンライン講座プラットフォームとは、オンライン講座の作成・配信・販売・受講者管理までを一つのシステム上で完結させるためのサービスです。

従来、オンラインで講座を提供しようとすると、動画のホスティング、申込フォーム、決済、受講者への連絡、進捗管理を別々のツールで組み合わせる必要がありました。Zoomで配信し、Googleフォームで申し込みを受け、Stripeで決済し、スプレッドシートで受講者を管理する、といった運用です。

オンライン講座プラットフォームは、これらを一つにまとめます。講座を売るためのLP作成・決済機能と、学習を管理するための進捗・テスト機能の両方を備えている点が特徴です。

LMS・eラーニングシステムとの違い

検討の初期段階で混乱しやすいのが、LMS（学習管理システム）やeラーニングシステムとの違いです。両者は成り立ちが異なります。

	オンライン講座プラットフォーム	LMS・eラーニングシステム
起点となる目的	講座を「売る」こと	学習を「管理する」こと
中心的な機能	LP作成・決済・クーポン・集客支援	進捗管理・テスト・成績管理・修了証
主な利用シーン	講座販売による収益化	企業内研修・学校教育
想定ユーザー	個人講師・教育事業者・研修会社	人事部門・教育機関

ただし、近年は両者の境界が急速に曖昧になっています。LMS側が決済・販売機能を取り込み、「販売機能を持ったLMS」が法人の外販用途では主流のカテゴリになりつつあるからです。本記事で紹介するオウルキャストやetudes Biz-Platform、learningBOXはいずれもこのカテゴリに該当します。

呼び名の違いにとらわれず、「自社がやりたいことに必要な機能があるか」で判断することをおすすめします。

マーケットプレイス型と自社構築型の違い

もう一つ、費用構造を大きく左右するのが「マーケットプレイス型か、自社構築型か」という区別です。

比較軸	マーケットプレイス型	自社構築型
代表例	Udemy、ストアカ	オウルキャスト、WisdomBase、OneStream
初期・月額費用	原則0円	月額固定費が発生
手数料	売上の10〜30%程度	0〜数%程度
集客	プラットフォーム側が実施	自社で実施
価格設定の自由度	プラットフォームのセール施策に影響	完全に自由
受講者データの保有	取得できない場合が多い	自社で保有
ブランディング	プラットフォームのブランド下	独自ドメイン・自社ブランド

マーケットプレイス型は「初期投資ゼロで、集客まで任せられる」代わりに、売上が伸びるほど手数料の絶対額が膨らみ、受講者のリストも自社に残りません。自社構築型は逆で、集客は自力ですが、売上が伸びるほど利益率が上がっていきます。

どちらが正解ということはなく、現在の売上規模と、リピート販売を狙うかどうかで最適解が変わります。

オンライン講座プラットフォームでできること

オンライン講座プラットフォームに搭載されている機能は、大きく6つに整理できます。サービスによって得意領域が異なるため、自社に必要な機能を切り分けておきましょう。

機能	説明
講座の配信・視聴環境	動画のオンデマンド配信、ライブ配信、擬似ライブ配信に対応。 Zoom等の外部ツール連携型と、独自プレイヤー提供型がある。
コンテンツ作成・管理	動画・PDF・スライド・テキスト・テストを組み合わせたカリキュラム構築。 章立て・受講順序の制御まで可能なサービスも。
LP・販売ページ作成	テンプレートを選んで文章を入力するだけの講座紹介ページ作成。 ノーコードで独自ドメインの販売サイトを構築。
受講者管理	購入履歴・視聴履歴・進捗率・テスト結果の一元管理。 CSV出力、一斉連絡、グループ単位の権限設定に対応。
決済・課金	クレジットカード・コンビニ決済・銀行振込・請求書払い。 都度課金／サブスク／セット販売の使い分け。
テスト・修了証	理解度テスト、合格判定、修了証・認定証の自動発行。 顔認証やタブ移動禁止による不正防止機能を備えるサービスも。

この6つのうち、外販を目的とする場合は「LP・販売ページ作成」と「決済・課金」が、社内研修を目的とする場合は「受講者管理」と「テスト・修了証」が優先度の高い機能になります。

なお、講座をライブ形式で開催したい場合は、ウェビナー専用ツールのほうが配信品質や参加者管理の面で適しているケースもあります。配信形式から検討したい方は、以下の比較記事も参考にしてください。

関連記事：ウェビナーツール16選比較。費用相場から目的別の選び方まで解説

オンライン講座プラットフォームの費用相場

オンライン講座プラットフォームの費用は、料金モデルによって桁が変わります。同じ「オンライン講座プラットフォーム」という括りでも、月額0円のサービスと月額15万円のサービスが並存しているためです。

以下は料金モデル別の相場です。

料金モデル	初期費用	月額費用	販売手数料	想定規模
マーケットプレイス型	0円	0円	売上の10〜30%程度	立ち上げ期・小規模
SaaS型 （個人〜小規模）	0円〜数万円	3,000〜2万円	0〜20%	個人講師・小規模スクール
法人LMS型 （外販・社内研修）	0〜30万円	3万〜15万円	0%が多い	数百〜数千人規模
パッケージ ・オンプレミス型	55万〜330万円	年間保守は ライセンス費の15%程度	ー	大規模・独自要件

法人が外販を目的に導入する場合、月額3万〜5万円台がボリュームゾーンです。この価格帯には、月額28,000円〜でユーザー数無制限のオウルキャストや、月額50,000円（100IDまで）のetudes Biz-Platformが該当します。

見落とされがちなのが無料会員のコストです。ID従量課金のサービスでは、無料の体験講座を提供して見込み客を集めようとすると、まだ1円も払っていない無料会員の分までID料金が発生します。

無料会員を大量に集めてから有料プランへ引き上げるマーケティング設計を考えている場合、ID従量課金は相性が悪くなります。ユーザー数無制限の定額プランを持つサービスを選ぶことで、この矛盾を回避できます。

オンライン講座プラットフォームを選ぶ際の比較ポイント

オンライン講座プラットフォームはどれも同じではありません。特に「社内研修に強いサービス」と「外販に強いサービス」はまったく別物です。以下5つの観点で比較しましょう。

1. 講座の提供先が「社内」か「社外への販売」か
2. 料金体系と、規模が拡大したときのコストの伸び方
3. 受講者データを自社で保有できるか
4. BtoB外販に必要な機能が揃っているか
5. 動画容量・転送量の上限とセキュリティ要件

1. 講座の提供先が「社内」か「社外への販売」か

最初に決めるべきは、講座を届ける相手です。ここが定まらないまま機能比較を始めると、必ず選定が迷走します。

社内の従業員教育が目的であれば、既製の研修コンテンツが充実しているサービスが有力です。自社でゼロから教材を作らずに済むため、立ち上げが早くなります。AirCourseは1,300コース・8,000本以上、Schoo for Businessは9,000本以上、playse.は約8,000教材を標準で提供しています。

一方、自社のノウハウを社外に販売して収益化することが目的なら、既製コンテンツの量は評価軸になりません。必要なのは、申込から決済・受講開始までを自動化する販売機能です。AirCourseやSchoo for Businessは公式サイト上で外販・課金機能を明示していないため、外販目的では選択肢から外れます。

確認すべきポイントは次の3つです。

• 社内向けか、社外への有料販売か、両方か
• 外販の場合、決済・申込フォーム・受講権限の自動付与まで完結するか
• 既製コンテンツが必要か、自社オリジナル教材だけで足りるか

社内研修そのものの設計から外部に相談したい場合は、研修会社への委託と併用する選択肢もあります。

関連記事：研修代行サービス比較11選！タイプ別に費用や提供内容を比較

2. 料金体系と、規模が拡大したときのコストの伸び方

料金は「今の月額」ではなく「1年後・3年後の総額」で比較してください。前述のとおり、課金軸によってコストの伸び方がまったく異なるためです。

たとえば月商50万円の講座事業を想定すると、販売手数料30%のマーケットプレイス経由では年間180万円が手数料として消えます。同じ売上を月額5万円の定額型プラットフォームで立てれば年間60万円です。売上規模が一定を超えると、月額固定費を払ってでも自社構築型に移行したほうが安くなるという逆転が起こります。

加えて、初期費用の内訳も確認が必要です。導入支援・データ移行・API連携の個別開発は、それぞれ数十万円から数百万円規模になることがあります。

確認すべきポイントは次の3つです。

• 課金軸は月額定額か、ID従量課金か、販売手数料か
• 想定する受講者数・売上規模での年間総額はいくらか
• 初期費用に導入支援・データ移行・カスタマイズが含まれるか

3. 受講者データを自社で保有できるか

見落とされがちですが、中長期の収益に最も効いてくるのがこの観点です。

マーケットプレイス型では、受講者のメールアドレスを取得できないケースが少なくありません。この場合、1つ目の講座を買ってくれた受講者に2つ目の講座を案内することができず、常に新規獲得をプラットフォームに依存し続けることになります。

自社構築型であれば受講者リストは自社の資産として蓄積されます。メール配信でクロスセルやアップセルを仕掛けたり、無料会員を有料プランへ引き上げたりといった施策が打てるようになります。

確認すべきポイントは次の3つです。

• 受講者のメールアドレス・属性情報を自社で取得・エクスポートできるか
• ターゲティングメール配信・ステップメール機能があるか
• 無料会員から有料プランへの引き上げ導線を設計できるか

4. BtoB外販に必要な機能が揃っているか

個人向けに講座を売るのと、法人相手に研修として売るのとでは、必要な機能が変わります。ここを軽視すると、いざ法人案件を受注したときにシステムが対応できず、Excelでの手作業が発生します。

法人向けに販売する場合、販売先の企業ごとに管理画面を分け、その企業の人事担当者が自社の受講状況だけを見られる状態（マルチテナント）が求められます。加えて、請求書払いへの対応、ID一括契約、受講者ごとの修了証発行、監査に耐えるログイン履歴の記録が必要になります。

この領域に対応しているのは、オウルキャスト、etudes Biz-Platform、KnowledgeDeliver、learningBOXなど、外販を主目的に設計されたサービスに限られます。

確認すべきポイントは次の4つです。

• 販売先企業ごとに管理画面・進捗レポートを分離できるか
• 請求書払い・インボイス制度に対応しているか
• 修了証・認定証を自動発行できるか
• ID使い回しや同時ログインを制限できるか

5. 動画容量・転送量の上限とセキュリティ要件

最後に、実運用に直結する2点を確認します。

容量については前述のとおり、無制限のサービスと容量課金のサービスが混在しています。1講座あたり数十GBの動画を扱う予定なら、初期段階で上限を確認しておかないと運用開始後にプラン変更を迫られます。

セキュリティ要件は、扱う情報の機密性によって必要水準が変わります。社内研修でコンプライアンス関連の内容を扱う場合や、有料コンテンツの不正流出を防ぎたい場合は、暗号化ストリーミング・IP制限・ワンタイムURL・ISO/IEC 27001（ISMS）認証の有無を確認してください。

確認すべきポイントは次の3つです。

• 動画ストレージ・月間転送量の上限と超過時の費用
• IP制限・ドメイン制限・ワンタイムURL・暗号化配信の有無
• ISMS等のセキュリティ認証を取得しているか

自社で講座動画を制作する体制がない場合は、動画制作会社に撮影・編集を委託する選択肢もあります。

関連記事：映像・動画制作会社おすすめ19社比較。TVCM・採用・SNS広告など目的別の選び方と費用相場

オンライン講座プラットフォームの選び方

ここまで比較ポイントを整理してきましたが、実際の選定では「何を目的にオンライン講座を提供するのか」で選ぶべきタイプが決まります。

本記事では、オンライン講座プラットフォームを次の4つのタイプに分類します。

1. 講座外販・収益化型（自社のノウハウを事業として社外に販売したい場合）
2. 社内研修・LMS型（既製コンテンツも使って社員教育を効率化したい場合）
3. 動画配信基盤型（大容量動画やライブ配信を自社ブランドで届けたい場合）
4. 集客支援・スモールスタート型（集客もプラットフォームに任せて小さく始めたい場合）

1. 講座外販・収益化型（自社のノウハウを事業として社外に販売したい場合）

自社の研修プログラムや専門知識を、社外の企業・個人に有料で販売して収益の柱にしたい場合に適したタイプです。

このタイプのプラットフォームは、申込フォームから決済、受講権限の自動付与、修了証発行までを一気通貫で自動化します。加えて、販売先の企業ごとに管理画面を切り出すマルチテナント機能や、請求書払い、ID一括契約といった法人相手の商取引に必要な機能を備えている点が最大の特徴です。

料金は月額定額型が中心で、販売手数料がかからない設計のサービスが多くなっています。受講者や売上が増えてもランニングコストが変わらないため、事業が拡大するほど利益率が上がります。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 研修事業・コンサルティング事業のノウハウを商品化して外販したい企業
• 業界団体・協会として会員向けに検定や認定講座を提供したい組織
• 既存の社内研修コンテンツを、取引先や顧客企業にも展開したい企業

このタイプのオンライン講座プラットフォームを見る⇩

2. 社内研修・LMS型（既製コンテンツも使って社員教育を効率化したい場合）

自社の従業員に向けた研修をオンライン化し、受講管理まで効率化したい場合に適したタイプです。

このタイプの最大の価値は、教材を自社で作らなくても研修を始められる点にあります。コンプライアンス、ハラスメント、新入社員研修、管理職研修といった定番テーマの動画が数千本単位で用意されており、契約したその日から配信できます。自社オリジナルの教材をアップロードして、既製コンテンツと組み合わせることも可能です。

料金は1IDあたりの月額課金が基本で、人数が増えるほど単価が下がるボリュームディスカウントが設定されているサービスが多くなっています。ただし、自社コンテンツを社外に有料販売する機能は公式に提供されていないケースが大半である点には注意が必要です。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 全社員向けの研修体系をこれから整備したい企業
• 教材を内製する余力がなく、既製コンテンツで研修を始めたい企業
• 集合研修とeラーニングを組み合わせたハイブリッド運用をしたい企業

このタイプのオンライン講座プラットフォームを見る⇩

3. 動画配信基盤型（大容量動画やライブ配信を自社ブランドで届けたい場合）

長尺の動画講座やライブ配信を中心に、自社ブランドの会員制サイトとして届けたい場合に適したタイプです。

このタイプは動画配信そのものの品質と拡張性に強みがあります。暗号化ストリーミング、ドメイン・IP制限、ワンタイムURLといった配信セキュリティ、既存の自社サイトやLMSとつなぐAPI連携、視聴維持率まで見える分析機能を備えています。「講座」という枠にとどまらず、ウェビナーアーカイブ・社内ナレッジ共有・エンタメコンテンツ配信まで同じ基盤で扱える点も特徴です。

料金は月額定額に加えて、ストレージ容量や月間転送量がプランの区切りになっているケースが多くなっています。単品販売・サブスク・セット販売など販売形式の自由度も高い傾向にあります。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 数十GB規模の動画資産を自社ブランドのサイトで配信したい企業
• ライブ配信・擬似ライブ配信を講座の中心に据えたい企業
• 既存の自社システムとAPI連携して動画基盤だけを導入したい企業

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4. 集客支援・スモールスタート型（集客もプラットフォームに任せて小さく始めたい場合）

まずは費用をかけずに講座を出してみたい、あるいは集客そのものをプラットフォームに任せたい場合に適したタイプです。

初期費用・月額費用が0円で、売れたときにだけ手数料が発生する成果報酬型が中心です。金銭的なリスクをほぼゼロにしたまま、講座が売れるかどうかを検証できる点が最大のメリットになります。マーケットプレイス型であれば、プラットフォームに登録している数十万〜数千万人規模の見込み受講者にリーチできます。

一方で、売上が伸びるほど手数料の絶対額が大きくなること、受講者のリストが自社に残りにくいことがデメリットです。検証フェーズを終えたら自社構築型への移行を検討する、という二段構えが現実的です。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• まだ講座が売れるかわからず、初期投資を避けたい企業・個人
• 自社に集客チャネルがなく、プラットフォームの送客力に頼りたい場合
• 単発セミナーや少人数レッスンを手軽に販売したい場合

このタイプのオンライン講座プラットフォームを見る⇩

上記タイプで自社にフィットするものがはっきりしなかった場合、以下の診断ツールで自社に合うタイプを確認してみてください。

8つの質問に答えてください。回答が終わると、自社の目的に最適なオンライン講座プラットフォームのタイプが診断されます。

オンライン講座プラットフォーム一覧比較表

以下は、本記事で紹介するオンライン講座プラットフォームの一覧比較表です。

【講座外販・収益化型】のオンライン講座プラットフォーム

自社のノウハウを社外に販売して収益化することを主目的としたオンライン講座プラットフォームを紹介します。

オウルキャスト（株式会社ストランダー）

eラーニングの外販・収益化に特化した、ユーザー数無制限のeラーニングシステムです。カリキュラム設計から配信、受講管理、講座販売までをワンストップで提供します。動画・PDF・Web記事・テスト・レポートを組み合わせ、最大50レッスン×50パートで体系化されたカリキュラムを構築できます。

最大の特徴は料金体系です。アカウント数による従量課金も、動画配信の流量による従量課金も発生しません。さらに販売手数料も0円のため、受講者や売上が増えるほど利益率が上がる構造になっています。無料会員を大量に抱えてから有料プランへ引き上げるマーケティング設計とも相性が良いのが特徴です。

外販に必要な機能も揃っています。顧客企業ごとに研修コースの割当と閲覧権限を分離し、先方に専用管理画面を発行できるため、法人向けの研修事業をそのままシステム上で運用できます。人材開発支援助成金に必要な受講履歴の取得・受講証明書発行にも対応。2026年6月にISO/IEC 27001認証を取得しています。

提供先（社内／外販）	外販・社内研修の両方に対応。BtoC・BtoB両方の販売形態をカバー。
料金体系	月額定額。ユーザー数・動画流量による従量課金なし、販売手数料も0円。
受講者データの保有	自社で保有。ターゲティングメール配信によるクロスセル・引き上げ施策が可能。
BtoB向け機能	顧客企業ごとの専用管理画面、修了証自動発行、2要素認証・IP制限、独自ドメイン。
料金目安	月額28,000円〜（BtoB研修プラン／ユーザー数無制限）。初期費用は要問い合わせ。

WisdomBase（株式会社シェアウィズ）

eラーニングの販売と本格的なオンライン試験の実施に強い学習管理システムです。動画に加えてPowerPoint・PDF・クイズなど多様な形式のコンテンツに対応し、数千人が一斉に受験できる検定試験をセット販売できます。

このサービスを他と分けるのは、試験の厳密性です。インカメラによる監視、顔認証での本人確認、タブ移動禁止、コピペ禁止に対応し、2026年6月には不正防止専用ブラウザ「Safe Exam Browser」への対応も追加されました。替え玉受験やカンニングを排除する必要がある検定事業・昇進試験の領域では、選択肢が限られるなかの有力候補になります。

販売面では買い切り型とサブスク型の両方に対応し、会員ステータス別にコンテンツを出し分けることも可能です。導入企業450社以上、LMS利用ユーザー数120万人以上の実績があり、マネーフォワード、SmartHR、人事院、ユーキャン、東京リーガルマインドなどが利用しています。

提供先（社内／外販）	外販・社内研修の両方に対応。研修提供会社向けの最適化を公式に標榜。
料金体系	利用シーンに応じた個別プラン。公式サイトでの金額提示はなし。
受講者データの保有	自社で保有。会員ステータス別のコンテンツ出し分けに対応。
BtoB向け機能	SSO、グループ・権限管理、不正防止機能、外部BIツール連携、多言語対応。
料金目安	要問い合わせ（公式サイトでは非公開）。無料デモ環境あり。

etudes Biz-Platform（アルー株式会社）

「教える・学ぶ・売る」を一元管理することをコンセプトにした、外販前提のLMSプラットフォームです。動画・PDFスライド・テスト・アンケート・ライブ配信を自由に組み合わせ、体系的なカリキュラムを設計できます。

特徴的なのはB2B2Bのアーキテクチャです。顧客企業ごとに専用の管理環境を切り出し、先方の人事担当者に管理を委譲できます。ロゴやテーマカラーを変更して自社ブランドとして提供することも可能なため、研修会社が自社サービスとして展開する用途に適しています。動画データは無制限にアップロードでき、容量を気にせず講座数を増やせます。

学習履歴は秒単位で取得でき、人材開発支援助成金の申請データにも対応。日経BP「社員の学び場 GOKUU」や、博報堂とユーキャンの合弁会社HUGなどが外販プラットフォームとして採用しています。Biz-Platform単体で140社以上、etudes全体では企業研修1,400社以上への提供実績があります。

提供先（社内／外販）	外販が主目的。BtoB販売モデル・BtoC販売モデルの2型を公式に提示。
料金体系	月額定額＋101ID以降のID従量課金。ボリュームディスカウントあり。
受講者データの保有	自社で保有。受講データのCSV出力に対応。
BtoB向け機能	顧客企業ごとの管理環境分離、14種類の管理者権限、SSO・SAML2.0連携、自社ブランド化。
料金目安	初期費用0円／月額50,000円（100IDまで）、101ID以降500円〜/ID

learningBOX（learningBOX株式会社）

1IDあたり月27.5円〜という業界最安値クラスのコストで導入できるeラーニングシステムです。ノーコードで13形式のクイズ・テストを作成でき、動画・PDF・YouTube・Googleスライドの埋め込みにも対応しています。

外販面ではEC機能をオプションで追加できます。商品登録から決済（クレジットカード・請求書払い）、受講期間の制御までを完結でき、管理者と講師の間で売上を分配する「収益配分設定」や、企業単位のBtoB団体購入・代理購入にも対応しています。低コストで外販を試したい場合の現実的な選択肢になります。

セキュリティ面ではAI顔認証を含む不正対策（スタンダードプラン以上）、SAML/SCIM連携（Microsoft Entra ID、Google Workspace、Okta等）に対応。登録者数100万人以上、利用企業1,900社以上の実績があります（2026年4月末時点）。

提供先（社内／外販）	社内研修が主軸。EC機能オプションの追加で外販にも対応。
料金体系	100アカウント単位の従量課金。年契約・月契約を選択可能。
受講者データの保有	自社で保有。受講履歴・成績データの管理に対応。
BtoB向け機能	BtoB団体購入・代理購入、収益配分設定、SAML/SCIM連携、AI顔認証による不正対策。
料金目安	初期費用0円／年33,000円〜（100アカウント・スターター） EC機能は年132,000円＋販売手数料（手数料率は非公開）。

KnowledgeDeliver（株式会社デジタル・ナレッジ）

教材作成・学習・運用管理を統合した、大規模運用に耐えるLMSです。PowerPointからのオーサリング、動画、3形式のテスト、アンケート、レポートに対応し、数十万名規模の運用実績があります。

外販機能はかなり本格的です。「LMS/EC統合ソリューション」として、商品管理から申込、決済、学習、成績管理までを一気通貫で運用でき、標準機能で複数講座のセット販売・販売期間や受講期間の設定・受注管理CSV出力に対応します。拡張機能ではクーポン、請求書払いの自動入金検知、領収書発行、自動課金、ポイント制度まで用意されています。

生成AI活用も進んでおり、テストやまとめ文の自動生成、レポート採点補助、音声合成、自動文字起こしに対応。顔認証によるなりすまし防止、修了証PDFや1EdTech準拠のデジタルバッジ発行も可能です。導入企業・学校は3,000以上にのぼります。

提供先（社内／外販）	外販・社内研修の両方に対応。eラーニング・集合研修・OJTを1システムで一元管理。
料金体系	買い切りのパッケージ／サーバライセンス版と、クラウド版「ナレッジデリ」の2系統。
受講者データの保有	自社で保有。人事システム連携による受講者情報の自動更新にも対応。
BtoB向け機能	LMS/EC統合、請求書払いの自動入金検知、領収書発行、修了証・デジタルバッジ発行、顔認証。
料金目安	パッケージ版：100ユーザ550,000円〜（クラウド版：50ライセンス月38,500円〜） LMS/EC統合ソリューション：初期300,000円〜＋月150,000円〜＋販売手数料10〜20%。

【社内研修・LMS型】のオンライン講座プラットフォーム

既製の研修コンテンツを活用しながら社内教育を効率化できるオンライン講座プラットフォームを紹介します。

AirCourse（KIYOラーニング株式会社）

1,300コース・8,000本以上の動画研修が受け放題になる、コストパフォーマンスに優れたeラーニングシステムです。初期費用0円、1ID月120円〜という価格帯で、既製コンテンツと自社オリジナルコースを一元管理できます。

自社コースは動画のほか、PowerPoint・PDF・WEBテキストにテストやアンケート、提出課題を組み合わせて作成できます。学習パス機能を使えば、複数のコースを新入社員向け・管理職向けといった体系的な教育プログラムとして束ねることが可能です。

2026年6月にはAI研修アシスタントが追加され、1,300コースのなかから研修プランを自動提案し、研修設計書まで生成できるようになりました。教育担当者の企画負担を減らせる点が特徴です。導入企業は1,200社以上にのぼります。なお、自社コンテンツを社外に有料販売する機能は公式サイト上に記載がありません。

提供先（社内／外販）	社内研修に特化。外販・課金機能は公式サイトに記載なし
料金体系	1IDあたりの月額課金。人数帯によるボリュームディスカウントあり
受講者データの保有	自社で保有。受講状況・テスト結果の管理に対応
BtoB向け機能	学習パス、自社オリジナルコース作成、AI研修アシスタントによる研修設計
料金目安	ベーシック：1ID月360円（1〜99名）〜120円（1,000〜2,999名）。 コンテンツプラス：1ID月600円（1〜99名）〜200円（1,000〜2,999名）

Schoo for Business（株式会社Schoo）

毎日配信されるライブ授業を軸にした、双方向型の社会人向け学習プラットフォームです。9,000本以上・全21カテゴリの動画コンテンツを備え、年間600本ペースで新規コンテンツが追加されています。

他社との最大の違いはライブ配信授業です。録画コンテンツだけでなく生放送の授業があり、チャットで講師に直接質問できるため、一方通行になりがちなeラーニングの弱点を補えます。

運用面では、4,500社超のデータをもとに年間研修プランを提案する「プランニングパス」を追加費用なしで提供。200以上の研修テンプレート、進捗レポート・CSV出力にも対応しています。AI機能（Learning Steps、AI Search、Skill Training）も搭載。累計4,500社以上の導入実績があり、HRアワード2024のプロフェッショナル人材開発・育成部門で最優秀賞を受賞しています。

提供先（社内／外販）	社内研修に特化。外販・課金機能は公式サイトに記載なし。
料金体系	初期費用＋1IDあたりの月額課金。20IDから契約可能。
受講者データの保有	自社で保有。進捗レポート・CSV出力に対応。
BtoB向け機能	年間研修プラン設計支援、200以上の研修テンプレート、専任カスタマーサクセス。
料金目安	1ID月額1,650円（20ID〜／税抜）

manebi eラーニング（株式会社manebi）

約8,000のeラーニング教材と、オーダーメイドの集合研修を組み合わせられる人材育成プラットフォームです。コンプライアンス、ハラスメント、新入社員、管理職といった定番テーマを幅広くカバーしています。

AI機能が充実している点が特徴で、ジャンルと研修時間を指定するだけで最適な研修プランを自動提案します。さらに外国語字幕生成AIや、自社の動画・PDFを教材化するオリジナル教材作成AI（Vrew連携）も搭載。自社教材は最大100GBまでアップロードできます。

導入時は専任チームがオンボーディングから研修設計、効果測定まで伴走します。eラーニングと対面・オンラインの集合研修をオーダーメイドで組み合わせられるため、階層別研修と自己啓発を一体で設計したい企業に適しています。累計6,900社（manebi全体）、継続率99%以上の実績があります。

提供先（社内／外販）	社内研修に特化。外販・課金機能は公式サイトに記載なし。
料金体系	個別見積もり。現行の公式サイトでは料金を非公開。
受講者データの保有	自社で保有。受講完了数・進捗の管理に対応。
BtoB向け機能	AIによる研修プラン自動提案、自社教材アップロード（最大100GB）、集合研修とのハイブリッド設計。
料金目安	要問い合わせ

SmartBoarding（株式会社FCE）

eラーニングとオンライン集合研修を組み合わせたハイブリッド型の研修プラットフォームです。400種類を超える動画に加え、「レッスン」「超実践トレーニング」「講座」「テーマ別ディスカッション」の4形式を追加料金なしで何度でも受講できます。

このサービスの設計思想は明確です。動画を見る（INPUT）だけで終わらせず、オンライン集合研修で実践する（OUTPUT）ところまでを一体で提供し、「知っている」を「できる」に変えることを狙っています。自社の研修動画や資料をアップロードして、提供コンテンツと組み合わせた自社専用ハイブリッドコースも作成可能です。

外販については、OEM・パートナー制度が用意されています。パートナー企業が独自ドメイン・自社ブランドで再販売し、自社の研修ノウハウと組み合わせて外部の法人に提供できる仕組みです。ただし決済代行機能の有無は公式サイトに記載がないため、外販を検討する場合は個別確認が必要です。導入実績は1,149社（2024年10月末時点）。ISO/IEC 27001を取得しています。

提供先（社内／外販）	社内研修が主軸。
料金体系	30IDからの年間契約。1IDあたり月1,080円換算（30ID契約時）。
受講者データの保有	自社で保有。進捗管理・テスト・レポート結果のCSV一括エクスポートに対応。
BtoB向け機能	OEM提供（独自ドメイン・自社ブランド）、自社専用ハイブリッドコース作成、専任カスタマーサクセス。
料金目安	月額32,400円（30ID契約時／1IDあたり約1,080円）

【動画配信基盤型】のオンライン講座プラットフォーム

大容量動画やライブ配信を自社ブランドで届けられるオンライン講座プラットフォームを紹介します。

OneStream（株式会社ルートチーム）

ユーザー数とデータ転送量が全プラン無制限の、会員制動画配信プラットフォームです。オンライン講座に加え、ウェビナー、社内向け動画配信まで幅広い用途で使われています。

講座機能も充実しており、進捗管理・テスト・合格証書の発行に対応。動画とドキュメント（PDF）の両方を販売でき、サブスク・単品・セット販売を組み合わせられます。2026年に追加されたAIエージェントは、登録済みの動画・音声・PDF・記事を横断的に学習して受講者の質問に回答します。

法人利用に必要な要素も揃っています。ビジネスプラン以上で独自ドメイン、SAML（SSO）、IP制限に対応し、ISO/IEC 27001を取得済み。Google Cloud基盤でSLA99%を提示しています。導入は1,300社以上。なお、公式ドメインは現在 one-stream.site です（旧 onestream.jp は現在アクセスできません）。

提供先（社内／外販）	外販・社内配信の両方に対応。講座販売・ウェビナー・社内動画共有まで同一基盤でカバー。
料金体系	月額定額＋決済手数料（プロプラン以上）。転送量による従量課金なし。
受講者データの保有	自社で保有。会員サイト・コミュニティ機能で受講者と直接つながれる。
BtoB向け機能	独自ドメイン、SAML（SSO）、IP制限、管理者権限（ビジネスプラン以上）。ISO/IEC 27001取得。
料金目安	初期費用無料。月額9,800円〜 決済手数料はクレジットカード3.6%、サブスク決済4.3%、銀行振込1.5%。

millvi（株式会社エビリー）

セキュリティとAPI連携に強みを持つ、クラウド型の動画配信システムです。暗号化ストリーミング、ドメイン・IP制限、ワンタイムURLに対応し、機密性の高い動画を安全に配信できます。

汎用API（Web API・JS API）が用意されているため、自社のCMSやLMSに動画配信機能だけを組み込むという使い方が可能です。すでに自社システムを持っており、動画基盤だけを外部調達したい企業に適しています。10種のプレイヤーテンプレート、ライブ配信、字幕・アノテーション、視聴者維持率まで見える分析機能も備えています。

会員管理・テスト・アンケート・レポート・メール配信・Active Directory連携までを含む「ミルビィポータル」も提供されており、こちらは動画共有ポータルをそのまま構築できます。導入は700社以上、SLA稼働率99.98%（2022年実績）。社内研修・ナレッジ共有・会員サイトが主戦場です。

提供先（社内／外販）	社内配信・会員向け配信が主軸。決済機能は公式サイトに記載なし。
料金体系	月間転送量とストレージ容量がプランの区切りになる月額定額。
受講者データの保有	自社で保有。ポータル版は会員管理・メール配信にも対応。
BtoB向け機能	暗号化ストリーミング、ドメイン・IP制限、ワンタイムURL、汎用API連携、AD連携。
料金目安	エントリー月額50,000円（転送量200GB・ストレージ200GB） プロフェッショナル月額120,000円（転送量1,000GB・ストレージ2,000GB）など

PLAY VIDEO STORES（株式会社PLAY）

自社ブランドの動画配信サイトを、構築から配信・販売・分析までワンストップで提供する動画配信プラットフォームです。ノーコードでサイトを構築でき、レッスン動画や授業動画の配信・販売に対応しています。

販売形式の柔軟性が特徴で、1本〜複数セットでのレンタル・PPV、月額サブスクリプション、有料ライブ配信を組み合わせられます。決済手段はクレジットカードに加えPayPayや各種キャリア決済に対応しており、BtoC向けの受講者にとっての利便性が高い設計です。Chromecast・AirPlayによるテレビでの視聴にも対応します。

オプションではDRM、4K高画質、マルチアングル、iOS/Androidのストア専用アプリ、広告挿入まで追加できます。導入実績には日本テレビ、読売巨人軍、スペースシャワー、学研、劇団四季、ティップネス、やる気スイッチグループなどが並びます。なお料金は公式サイトで公開されていません。

提供先（社内／外販）	外販（BtoC向け動画販売）が主軸。エンタープライズ用途に対応。
料金体系	個別見積もり。公式サイトでの金額提示はなし。
受講者データの保有	自社で保有。売上・視聴状況・会員情報のレポーティング機能を搭載。
BtoB向け機能	DRM・4K配信・専用アプリ書き出し（オプション）、ノーコードでのサイト構築。
料金目安	要問い合わせ

フィルミー（株式会社Filmuy）

無料プランから始められる動画販売プラットフォームです。初期費用0円・月額0円で動画販売ショップを開設でき、講座・サロン系の動画のほか、ファンクラブや自主制作作品の販売にも利用されています。

販売形式は月額見放題（サブスク）、レンタル、ダウンロード、セット販売の4形態。クレジットカード、Apple Pay、Amazon Pay、PayPalに対応し、視聴者用のiOS・Androidアプリも標準で用意されています。購入者向けのメルマガ配信やQ&Aコミュニティ機能があるため、受講者との継続的な関係づくりも可能です。

料金は動画のストレージ容量が課金軸で、無料プランは4GBまで。それ以上はライト（20GB）、ベーシック（50GB）、プレミアム（100GB）から選びます。販売手数料は全プラン一律で売上の20%です。ショップ開設数は3万以上。ロゴ非表示やGoogle Analytics連携は有料プラン、個人情報の取得はカスタマイズプランが必要な点は事前に確認しておきましょう。

提供先（社内／外販）	外販（BtoC向け動画販売）に特化。
料金体系	ストレージ容量に応じた月額課金＋一律20%の販売手数料。
受講者データの保有	購入者向けメルマガ配信に対応。個人情報の取得はカスタマイズプランが必要。
BtoB向け機能	視聴者用アプリ、パスワード付き限定公開、Zoom連携、コミュニティ・応援機能。
料金目安	無料プラン0円（4GB）／ライト月3,300円（20GB）／ベーシック月7,700円（50GB）／プレミアム月13,200円（100GB） 販売手数料は全プラン一律20%。100GB超は要相談。

【集客支援・スモールスタート型】のオンライン講座プラットフォーム

初期費用を抑えて始められる、集客支援型のオンライン講座プラットフォームを紹介します。

ストアカ（ストリートアカデミー株式会社）

累計受講者数206万人を抱える、教えたい人と学びたい人のマッチング型プラットフォームです。対面講座とオンライン講座の両方に対応し、集客・予約・決済までをストアカ上で完結できます。

初期費用・掲載料・月額費用はすべて無料で、講座が売れたときにだけ手数料が発生します。手数料率は集客経路によって変わる設計で、自分で集めた受講者なら10%、ストアカ経由の初回受講ならオンライン30%・対面20%、同じ生徒の2回目以降は一律10%です。SNSやブログから集客できるなら、手数料を大きく抑えられます。

提供形式も単発レッスン、コースレッスン、コーチング、月額課金サービスと幅広く、レビューや5段階のバッジランクによって講師の信頼性が可視化されます。未開催・キャンセル時には手数料が発生しないため、金銭リスクをほぼゼロにしたまま検証できる点が魅力です。

提供先（社内／外販）	外販（BtoC向け講座販売）に特化。
料金体系	成果報酬型。初期・月額0円で、集客経路に応じた販売手数料のみ。
受講者データの保有	プラットフォーム上での管理が中心。お知らせ機能で過去受講者に案内可能
BtoB向け機能	主催団体機能あり。法人研修・講師派遣は別サービスで展開
料金目安	販売手数料： ・自己集客：10% ・ストアカ送客：初回はオンライン30%・対面20%（同一生徒の2回目以降は一律10%）

Udemy（Udemy, Inc.）

学習者7,500万人・コース25万以上を抱える、世界最大級のオンライン学習マーケットプレイスです。75言語に対応し、180カ国以上で展開されています。講師としてのコース作成・ホスティングは無料で、売れた分だけ収益が分配される仕組みです。

収益分配率は集客経路で大きく変わります。講師自身のクーポンや紹介リンク経由なら講師の取り分は97%、Udemyの検索や広告経由の場合は37%です。つまり、自力で集客できるほど手取りが増えます。この構造を理解せずに出品すると、想定より手取りが少なくなる点は注意が必要です。

法人向けには「Udemy Business」があり、日本ではベネッセコーポレーションが独占的業務提携により提供しています。5〜20名のチームプランは1ID年間38,000円（税込41,800円）、21名以上のエンタープライズプランはID数に応じた見積もりです。法人顧客17,000社の受講者に自社コースが届く可能性がある点も、講師側のメリットになります。

提供先（社内／外販）	外販（マーケットプレイスへの出品）と、社内研修（Udemy Businessの利用）の両方。
料金体系	講師登録は無料。集客経路に応じた収益分配制。
受講者データの保有	プラットフォーム側が保有。受講者リストの自社取得は想定されていない。
BtoB向け機能	Udemy Businessによるグループ作成・講座割り当て・ラーニングパス・エンゲージメント分析。
料金目安	講師：無料（収益分配は講師クーポン経由97%／Udemy集客経由37%） Udemy Business：チームプラン1ID年38,000円（税込41,800円）、21名以上は要見積もり。

コエテコカレッジ byGMO（GMOメディア株式会社）

スマホひとつで講座の開催・連絡・決済まで一括管理できるオンライン講座プラットフォームです。有料・無料、単発・連続、オープン・限定と多様な講座形式に対応しています。

初期費用0円・月額0円のフリープランから始められ、決済手数料もレッスン・ライブ講座なら8.0%と抑えめです。AI執事機能により、講座の自動生成、既存動画からの講座組み立て、講座テキストのAIリライトまで対応しており、教材づくりの負担を減らせます。

法人・団体向けには協会プラン以上で団体管理機能が用意されており、取引先や加盟団体・支部ごとに管理画面を発行して、団体単位で受講者管理・講座割当を分担できます。ただし修了証・証明書の発行や診断コンテンツの公開は協会プラン以上が必須で、その料金は公開されていません。決済はコンビニ払い・銀行振込にも対応し、ビジネスプランでは請求書払いも可能です。

提供先（社内／外販）	外販が主軸。協会プラン以上で団体・企業向けの提供にも対応。
料金体系	フリー・プロは月額＋決済手数料。ビジネス・協会プランは個別見積もり。
受講者データの保有	自社で保有。メール配信は協会プラン以上で利用可能。
BtoB向け機能	団体管理機能（協会プラン以上）、修了証・証明書発行（協会プラン以上）、請求書払い（ビジネスプラン）。
料金目安	フリープラン月額0円（決済手数料：会費3.5%＋98円／レッスン・ライブ8.0%／動画・サブスク15.0%）。 プロプラン年払い月額換算9,900円（レッスン・動画ともに5.9%）

MOSH（MOSH株式会社）

簡易HP・LP・申込・予約・決済・会員サイト・顧客管理をオールインワンで提供するプラットフォームです。登録クリエイター数は10万人を突破し、累計流通総額は500億円を超えています（2026年6月時点）。

初期費用・年会費が0円で、無料のFREEプランから始められます。予約機能付きの講座ページを短時間で作成でき、AI Studioに「どんなサービスを届けたいか」を伝えるだけでページ作成やワークフロー設計をAIが支援します。2026年5月にはPage BuilderとAI Studioの連携により、AIとの会話だけでLP制作が完結するようになりました。

サブスク・分割払い・クーポンにも対応し、対面レッスンを含めた予約管理も可能です。LINEステップ配信の設計やリッチメニュー生成もAIで対応できます。個人事業主やレッスン系サービスの提供者を主なターゲットとしており、社内研修向けの組織管理機能は想定されていない点に注意してください。

提供先（社内／外販）	外販（BtoC向けサービス販売）に特化。
料金体系	月額プラン＋決済手数料。FREEプランなら月額0円。
受講者データの保有	自社で保有。顧客管理・LINEステップ配信によるリピート施策が可能。
BtoB向け機能	予約管理、サブスク・分割払い、AI StudioによるLP・ワークフロー設計支援。
料金目安	月額：FREE 0円／STARTER 1,380円／GROW 2,980〜8,980円／PROFESSIONAL 個別見積もり 決済手数料：クレジットカード6.5%＋99円、銀行振込3.0%＋99円

オンライン講座プラットフォームのよくある質問

Q. 海外製のプラットフォームは選択肢になりますか？

Teachable、Thinkific、Podiaといった海外製サービスは、コース設計やマーケティング機能の完成度が高く、法人向けプランではSSOやSCORMにも対応しています。ただし価格・請求がUSD建てで、管理画面が英語であること、日本の人材開発支援助成金への対応がないことは押さえておく必要があります。

日本語でのサポートや助成金活用を重視するなら国産サービス、機能の豊富さと海外展開を重視するなら海外製、という切り分けが現実的です。

Q. マーケットプレイス型から自社構築型に乗り換えるべきタイミングは？

判断軸は「手数料の年間総額が、自社構築型の年間費用を上回るか」です。たとえば手数料30%のマーケットプレイス経由で月商50万円なら、年間の手数料は180万円になります。月額5万円の自社構築型なら年間60万円で済むため、この規模では乗り換えが有利です。

ただし、乗り換えると集客も自力で行う必要があります。SNS・メールリスト・広告のいずれかで集客の目処が立っていることが前提条件になります。

Q. 補助金や助成金は使えますか？

導入する側では、デジタル化関連の補助金の対象ツールになっているサービスがあります（オウルキャストなど）。また、受講者側が人材開発支援助成金を活用できるよう、受講履歴の取得や受講証明書の発行に対応しているサービスもあります。

外販を目的とする場合、「顧客企業が助成金を使える設計になっているか」は販売時の強い訴求材料になります。オウルキャスト、etudes Biz-Platform、Schoo for Businessなどが助成金対応に言及しています。

Q. サブスク型の講座を提供したい場合、決済はどうすればよいですか？

多くのオンライン講座プラットフォームは決済機能を内蔵しており、追加の決済代行会社と契約する必要はありません。ただし既存の自社サイトに講座を組み込む場合や、独自の課金設計を実現したい場合は、決済代行サービスを別途検討することになります。

継続課金の設計を自社で組みたい場合は、以下の比較記事も参考にしてください。

関連記事：サブスク決済代行サービスおすすめ11選比較。手数料相場と商材別の選び方

まとめ

本記事では、オンライン講座プラットフォームを「講座の外販」と「社内研修」という提供先の違いを軸に4タイプへ分類し、サービスを比較しました。

タイプ	概要
講座外販・収益化型	自社ノウハウを社外に販売するための決済・マルチテナント機能を備えたタイプ。
社内研修・LMS型	既製の研修コンテンツを活用して社員教育を素早く立ち上げられるタイプ。
動画配信基盤型	大容量動画・ライブ配信を自社ブランドで安全に届けられるタイプ。
集客支援・スモールスタート型	初期費用ゼロで始められ、集客までプラットフォームに任せられるタイプ。

選定では、次の5つの比較ポイントで絞り込んでください。

• 講座の提供先が「社内」か「社外への販売」か
• 料金体系と、規模が拡大したときのコストの伸び方
• 受講者データを自社で保有できるか
• BtoB外販に必要な機能が揃っているか
• 動画容量・転送量の上限とセキュリティ要件

特に重要なのは、「今の月額」ではなく「1年後・3年後の総額」で比較することです。月額0円のサービスでも手数料の絶対額が膨らめば、月額固定型より高くつきます。逆に、受講者が数十人にとどまる規模なら、月額5万円のプラットフォームは過剰投資になります。

まずは、自社に合ったタイプを把握することが重要です。まだ診断ツールを試していない方は、ぜひ「オンライン講座プラットフォームの選び方」セクションの診断ツールから確認してみてください。

なお、講座コンテンツそのものの設計や、社員研修の企画から外部に相談したい場合は、研修会社への委託と組み合わせる選択肢もあります。

関連記事：社員研修会社おすすめ14選比較。料金相場・タイプ別の選び方を徹底解説