情報セキュリティeラーニングおすすめ15選。ニーズ別の選び方と無料サービスも紹介

「全社員のセキュリティ教育を、もっと手間なく実施したい」「集合研修だと日程調整が大変。受講状況も把握しきれない…」

情報漏えいやサイバー攻撃のリスクが高まるなか、こうした悩みを抱える情報システム・総務・人事のご担当者は少なくありません。

そんなときに有効なのが、オンラインで学べる「情報セキュリティeラーニング」です。場所や時間を問わず受講でき、テストの採点や受講管理まで自動化できるため、教育の手間を大きく減らせます。一方で、サービスによって「セキュリティに特化しているか」「標的型攻撃メール訓練まで対応しているか」「料金体系」が大きく異なり、自社に合わないものを選ぶと費用も効果も無駄になりかねません。

本記事では、おすすめの情報セキュリティeラーニングを、失敗しないニーズ別の選び方、気になる費用相場、そして5つの比較ポイントとともに解説します。あわせて、無料で研修を実施する方法も紹介します。診断ツールも用意したので、「自社はどのタイプを選ぶべきか」がすぐに分かります。

情報セキュリティeラーニングとは？

情報セキュリティeラーニングとは、インターネット上の動画やテキストを使って、情報セキュリティ対策の必要性や基礎知識を学べるオンライン学習サービスです。個人情報保護法などの基礎から、標的型攻撃メールへの対処といった実践的な内容まで、サービスによって幅広いコンテンツが提供されています。

従来の集合研修では、会場や日程の調整、教材の準備、テストの採点といった運用負担が大きく、全社員へ均一に教育を行き渡らせるのは簡単ではありません。eラーニングなら、こうした手間を抑えながら継続的な教育体制を構築できます。

社員教育全般の外注や進め方を検討している方は、研修会社の比較記事もあわせて参考になります。

関連記事：社員研修会社おすすめ14選比較。料金相場・タイプ別の選び方を徹底解説

eラーニングで研修を行う4つのメリット

情報セキュリティ研修をeラーニングに切り替えると、運用面・教育効果の両面でメリットがあります。代表的なものは次の4つです。

研修を手軽に実施できる	会場・日程の調整が不要。従業員はスマホやPCで時間・場所を問わず受講可能。
管理者の手間を削減	教材作成が不要。テストの集計・採点、未受講者へのリマインドも自動化。
教育効果を担保しやすい	受講状況や理解度を可視化。未合格者への再試験・再教育も仕組み化できる。
常に最新の内容で学べる	法改正や新たな攻撃手口に合わせて、教材が随時アップデートされる。

主な研修コンテンツの種類

情報セキュリティeラーニングで扱う内容は多岐にわたりますが、基本となるのは以下の4テーマです。サービスによって取り扱う範囲が異なるため、自社で重視したいテーマをカバーしているかを確認しましょう。

個人情報保護	個人情報保護法の概要、違反時の罰則、情報流出による信用低下など基礎知識。
情報セキュリティポリシー	社内規定・運用ルールの基本的な考え方と、その遵守の重要性。
メディアポリシー（SNS）	SNS利用時のリスクとルール。機密情報の漏えい・炎上などの事例。
標的型攻撃メール対策	標的型攻撃メールの手口、受信時の正しい対応、未然に防ぐための行動。

情報セキュリティeラーニングの費用相場

情報セキュリティeラーニングの料金は、提供形態によって大きく変わります。コンテンツ数や学習管理機能が充実するほど価格は上がる傾向にあり、無料で始められるサービスから買い切り型まで幅広く存在します。以下は、従業員100名規模を想定した提供形態別の相場感です。

提供形態	相場（年間換算/人）	概要
低コスト・自社運用型	〜数千円	自社教材を活用する前提。無料プランや低価格プランも多い。
セキュリティ特化型	5,000〜1万円程度	情報セキュリティに絞った既製教材。標的型メール訓練に対応する場合も。
総合研修型（受け放題）	6,000〜2万円程度	セキュリティ以外の研修も含めた見放題型。教材数が多い。
大規模・カスタマイズ型	個別見積もり	買い切りや大規模ID向け。要件に応じて費用が変動。

費用が変動する3つの要因

同じ「情報セキュリティeラーニング」でも、料金に差が出るのは主に次の3つの要因によるものです。見積もりを比較する際の視点として押さえておきましょう。

1. 利用形態と契約単位

料金は「1IDあたり月額・年額」「企業単位の買い切り」「1講座ごとの都度課金」など、サービスごとに体系が異なります。ID課金型は利用人数に比例して費用が増える一方、買い切り型は初期費用が高くても長期利用で割安になる場合があります。自社の利用人数と利用期間を前提に試算することが重要です。

2. 教材の網羅性と更新頻度

情報セキュリティに特化した最小限の教材で十分なのか、ITスキルやコンプライアンスなど幅広い教材まで必要なのかで価格は変わります。最新の脅威動向を反映して教材が頻繁に更新されるサービスは、その分価格が高めになる傾向があります。

3. オプション機能の有無

標的型攻撃メール訓練、自社教材のカスタマイズ、理解度分析レポートなどはオプション扱いとなることが多く、追加費用が発生します。座学だけで十分か、実践的な訓練まで必要かによって総額が大きく変わります。

情報セキュリティeラーニングを選ぶ際に確認すべき5つの比較ポイント

情報セキュリティeラーニングは、どのサービスも同じではありません。自社の目的や規模に合わないものを選ぶと、教育効果が出なかったり費用が膨らんだりします。ここでは、選定時に必ず確認したい5つのポイントを解説します。

1. セキュリティ特化型か汎用型か
2. 標的型攻撃メール訓練に対応しているか
3. 教材の網羅性と更新頻度
4. 受講管理・理解度の可視化機能
5. 料金体系と利用規模の適合性

1. セキュリティ特化型か汎用型か

まず判断すべきは、情報セキュリティ教育に特化したサービスを選ぶか、社員教育全般を扱う汎用型を選ぶかです。情報セキュリティ研修だけを徹底して行いたい場合は、教材の専門性が高い特化型が向いています。一方、セキュリティに加えてITスキルやビジネスマナー、コンプライアンスなど幅広く学ばせたい場合は、汎用型のほうがコストパフォーマンスに優れます。

確認すべきポイントは次の3つです。

• 情報セキュリティ教育だけが目的か、社員教育全般も視野に入れるか
• 特化型に求める専門性の高さはどの程度か
• 将来的に他分野の研修も同じツールで実施したいか

2. 標的型攻撃メール訓練に対応しているか

座学で知識を学ぶだけでなく、実際の業務環境で疑似的な攻撃メールを受信し、対応力を試す「標的型攻撃メール訓練」に対応しているかは重要な比較軸です。知識として知っていても、いざ本物そっくりのメールが届くと開封してしまうケースは少なくありません。訓練機能があれば、開封率などの数値で組織の弱点を可視化し、教育の効果測定までつなげられます。

訓練を重視する場合は、標準機能なのかオプションなのか、メールに加えてSMS（スミッシング）にも対応しているかまで確認しておきましょう。

3. 教材の網羅性と更新頻度

情報セキュリティの脅威は日々変化するため、教材の内容が古いままだと実効性が下がります。用意されている教材数や対応テーマの幅に加えて、法改正や新たな攻撃手口に合わせて教材がどの程度の頻度で更新されるかを確認しましょう。隔週・毎月など定期的にコンテンツが追加・更新されるサービスは、継続教育に向いています。

自社独自のルールやインシデント事例を反映したい場合は、教材のカスタマイズや自社コンテンツのアップロードに対応しているかも確認ポイントです。

4. 受講管理・理解度の可視化機能

eラーニングの効果を担保するには、「誰がどこまで受講し、どれだけ理解したか」を把握できる管理機能が欠かせません。受講状況のダッシュボード表示、テストによる理解度チェック、未受講者への自動リマインド、未合格者への自動再教育などの機能があると、管理者の負担を抑えながら確実に教育を行き渡らせられます。

特に従業員数が多い企業ほど、管理の自動化機能の充実度が運用のしやすさを左右します。

5. 料金体系と利用規模の適合性

最後に、料金体系が自社の利用規模に合っているかを確認します。少人数で始めたい場合は無料プランや低価格の少人数向けプラン、全社で大規模に展開する場合はボリュームディスカウントのあるサービスが適しています。ID課金・買い切り・都度課金のどれが自社にとって割安になるかは、利用人数と利用期間によって変わります。

確認すべきポイントは次の3つです。

• 課金単位（1IDごと／企業単位／講座ごと）が自社に合うか
• 最低契約ID数・最低契約期間の条件は許容できるか
• 利用人数が増えたときに費用が現実的な範囲に収まるか

情報セキュリティeラーニングの選び方【診断ツール付き】

情報セキュリティeラーニングは、自社の目的や体制によって最適なタイプが変わります。ここでは大きく3つのタイプに分類し、それぞれの特徴と向いている企業を紹介します。

1. セキュリティ特化型（情報セキュリティ教育を徹底し、標的型攻撃メール訓練まで実践したい場合）
2. 総合研修型（セキュリティに限らず社員教育全般を1つのツールで効率化したい場合）
3. 低コスト・自社運用型（コストを抑え、自社教材を活かして小規模に運用したい場合）

まずは、以下の診断ツールで自社に合うタイプを確認してみてください。

7つの質問に答えてください。回答が終わると、自社の目的に最適な情報セキュリティeラーニングのタイプが診断されます。

① セキュリティ特化型（情報セキュリティ教育を本格運用したい場合）

情報セキュリティ教育に特化したタイプです。専門性の高い教材が豊富にそろい、標的型攻撃メール訓練など実践的なコンテンツに対応するサービスが多いのが特徴です。最新の脅威動向を反映した教材が定期的に更新されるため、継続的にセキュリティリテラシーを底上げしたい企業に向いています。

このタイプへの導入に向いている企業は以下になります。

• 機密情報や個人情報を多く扱い、セキュリティ教育を徹底したい
• 標的型攻撃メール訓練まで実施して対応力を高めたい
• 最新の攻撃手口に合わせた専門性の高い教材を求めている

このタイプのサービスを見る⇩

② 総合研修型（社員教育全般を1つで効率化したい場合）

情報セキュリティに加えて、ITスキル・ビジネスマナー・コンプライアンスなど幅広い分野の教材を見放題で提供するタイプです。1つのツールで社員教育全般をカバーできるため、研修体制をまとめて整えたい企業に向いています。受講管理機能も充実しており、全社的な人材育成基盤として活用できます。

このタイプへの導入に向いている企業は以下になります。

• セキュリティ以外の研修も同じツールでまとめて実施したい
• 新人教育から階層別研修まで幅広くカバーしたい
• 社員の自己啓発も含めて学びの基盤を整えたい

このタイプのサービスを見る⇩

③ 低コスト・自社運用型（コストを抑えて小規模に運用したい場合）

コストを抑えつつ、自社の教材を活かして運用したい企業向けのタイプです。無料プランや低価格プランが用意され、自社教材のアップロードや独自テストの作成に対応するサービスが中心です。少人数からスモールスタートしたい中小企業や、まず試験的に導入したい企業に向いています。

このタイプへの導入に向いている企業は以下になります。

• できるだけコストを抑えて情報セキュリティ研修を始めたい
• 自社で作成した教材やルールを活かして運用したい
• 少人数・小規模からスモールスタートしたい

このタイプのサービスを見る⇩

情報セキュリティeラーニング一覧比較表

以下は、本記事で紹介する情報セキュリティeラーニングサービスの一覧比較表です。

【セキュリティ特化型】の情報セキュリティeラーニング

セキュリティ特化型の情報セキュリティeラーニングを紹介します。専門性の高い教材と実践的な訓練機能を重視する企業に向いています。

セキュリオ（LRM株式会社）

情報セキュリティ教育の実施・確認・見直しをまとめて自動化できるクラウドサービスです。導入実績は1,600社を超え、基礎から専門的な内容まで90種類以上の教材を標準装備しています。

教材は最新のセキュリティ事情を反映して毎月追加され、追加料金は発生しません。理解度を測るテスト機能を備え、採点・集計は自動で完了。未合格者には自動で再教育が実施されるため、管理者の負担を抑えながら確実に教育を行き渡らせられます。

標的型攻撃メール訓練にも対応し、開封した従業員へeラーニングを自動配信するなど、訓練と教育を連動させられる点も強みです。法令管理機能や委託先のセキュリティ状況チェック機能も搭載しています。

提供形態	セキュリティ特化型
主な教材・特徴	90種類以上の教材を毎月更新。テスト・自動再教育機能
標的型攻撃メール訓練	あり（メール訓練に対応）
料金目安	要問い合わせ

Mina Secure（グローバルセキュリティエキスパート株式会社）

長年、日本の情報セキュリティ向上に貢献してきたGSXが手がける一般企業向けeラーニングです。標的型攻撃メール訓練など、サイバー攻撃の事例や被害防止に役立つ実践的なコンテンツが豊富にそろいます。

研修コンテンツはテキストだけでなく、親しみやすいマンガ調のイラストやアニメーションを活用し、予備知識のない従業員でも学びやすいよう配慮されています。受講状況の確認、テストによる理解度の把握、アンケート実施など管理者向け機能も充実しています。

機密性の高い個人情報を多数取り扱い、サイバー攻撃対策を本格的に強化したい企業に向いています。

提供形態	セキュリティ特化型
主な教材・特徴	マンガ調・アニメーション教材。サイバー攻撃事例が豊富
標的型攻撃メール訓練	あり
料金目安	要問い合わせ

サギトレ（トビラシステムズ株式会社）

詐欺メール・SMSで起こりうるリスクを実践型の訓練で学べるセキュリティ教育サービスです。従業員は手口や注意点を学ぶ教育コンテンツを視聴し、その後、実際の業務環境で疑似的な詐欺メール・SMSを受信して対応力を試せます。

約1,500万人の利用ログや警察提供情報、独自調査データを統合した迷惑情報データベースを活用し、実際の被害事例に近い内容を再現。AIが対応結果を分析し、個人・部門ごとのリスク傾向を可視化したうえで、最適な訓練内容や配信スケジュールを自動設定します。

メールに加えてSMS（スミッシング）の訓練にも対応しており、社用スマートフォンの利用が広がる環境でも幅広いリスクをカバーできます。

提供形態	セキュリティ特化型（訓練特化）
主な教材・特徴	詐欺メール・SMS訓練。AIによる自動化と可視化
標的型攻撃メール訓練	あり（メール・SMS両対応）
料金目安	要問い合わせ

ラーニングハブ for セキュリティ（株式会社ライトワークス）

専門性の高いセキュリティ教育を継続的に実現するeラーニングサービスです。最新の脅威動向を反映した動画教材を隔週ペースで配信し、従業員一人ひとりの意識向上と行動変容をサポートします。

1回3分程度のマイクロラーニング形式で、業務の合間にも無理なく受講できるのが特徴です。情報セキュリティのプロであるIIJの制作協力により、実際の攻撃手口や被害事例を盛り込んだ内容になっているため、現場で起こり得るリスクを「自分ごと」として理解しやすくなっています。

オプションで標的型攻撃メール訓練も実施でき、受講管理や未受講者へのリマインド、レポート作成までを自動化できるため、教育担当者の負担を大幅に軽減できます。

提供形態	セキュリティ特化型
主な教材・特徴	隔週更新の3分動画。IIJ協力の事例解説
標的型攻撃メール訓練	あり（オプション）
料金目安	要問い合わせ

DNP情報セキュリティeラーニング教材（大日本印刷株式会社）

数多くの情報漏えい対策を講じてきた大日本印刷が提供する買い切り型のeラーニング教材です。キャラクターが情報漏えいリスクを解説する形式で、予備知識のない従業員でもセキュリティ対策の要点を効率的に学習できます。

読みやすいよう配慮されたデザイン、危険なシチュエーションを的確に伝えるイラスト、専門用語を平易な言葉に置き換える工夫など、教材制作の知見を活かしたわかりやすい表現が強みです。テーマごとに各20問の確認テストが用意され、学習後の理解度チェックも行えます。

一般的なセキュリティ対策の教材に加えて、自社ルールに基づいた教育に対応するカスタマイズも可能（別途費用）。買い切り型のため、長期利用するほど1人あたりのコストを抑えられます。

提供形態	セキュリティ特化型（買い切り）
主な教材・特徴	キャラクター解説教材。テーマごとに確認テスト
標的型攻撃メール訓練	なし
料金目安	150万円（買い切り）

情報セキュリティ対策eラーニング（株式会社ネットラーニング）

NTT東日本グループが提供する情報セキュリティ対策eラーニングです。一般企業向けだけでなく、小中学校・高校・大学など、多くの個人情報を扱う教育機関向けの教材も充実しているのが特徴です。

各コースは「気づき→学び→実践」の3ステップで構成され、具体的な事例をもとに自身の行動をシミュレートしながら学習を進められます。理解度チェック付きの講座を多数用意し、研修コンテンツのカスタマイズにも対応しています。

オプションとして、標的型攻撃メールを疑似体験できる「標的型メール訓練（実技）」も選択可能。研修コンテンツに独自のインシデントを追加し、オリジナルコースに変更することもできます。

提供形態	セキュリティ特化型
主な教材・特徴	「気づき→学び→実践」の3ステップ。教育機関向け教材も
標的型攻撃メール訓練	あり（オプション）
料金目安	6カ月4,950円/ID〜

【総合研修型】の情報セキュリティeラーニング

総合研修型の情報セキュリティeラーニングを紹介します。セキュリティに限らず、社員教育全般を1つのツールでカバーしたい企業に向いています。

AirCourse（KIYOラーニング株式会社）

「社員教育をカンタンに」をモットーに掲げる社員教育専門のクラウドeラーニングです。1,000コース6,000本以上の研修動画を定額で受講でき、初期費用もかかりません。

「情報セキュリティ」のほかにも「新人教育」「階層別教育」「コンプライアンス」「IT」「ビジネススキル」など、豊富な研修コンテンツを提供しています。既製コンテンツの利用だけでなく、自社で制作した研修動画の配信にも対応。レポート機能や集合研修の管理など、管理者向け機能も充実しています。

情報セキュリティに限らず「社員教育をeラーニングでまとめて効率化したい」という企業に最適です。

提供形態	総合研修型（受け放題）
主な教材・特徴	1,000コース6,000本以上が受け放題。自社動画も配信可
標的型攻撃メール訓練	なし
料金目安	月額500円/ID〜（コンテンツプラスプラン）

Schooビジネスプラン（株式会社Schoo）

9,000本以上の学習動画と学習分析機能を搭載した受け放題のオンライン学習サービスです。4,500社以上の導入実績を誇ります。

情報セキュリティ研修や入社研修などの基礎研修に加えて、ビジネススキル・プログラミング・ITスキルなど幅広い人材育成コンテンツを提供。体系的な社員研修にとどまらず、学ぶマインドを醸成する「自己啓発学習」も併せて提供し、学び続ける組織づくりをサポートします。

毎日配信される生放送の授業に参加できるほか、スマホ・タブレットでの受講にも対応しており、柔軟な学習スタイルを実現できます。

提供形態	総合研修型（受け放題）
主な教材・特徴	9,000本以上の動画。生放送授業・自己啓発学習も
標的型攻撃メール訓練	なし
料金目安	月額1,650円/ID〜（20ID以上、ボリューム割引あり）

manebi eラーニング（株式会社manebi）

8,000以上のレッスンを提供し、情報セキュリティをはじめ幅広いジャンルの教材が見放題のeラーニングです。ジャンルや研修時間を指定するだけで、AI搭載LMSが最適なプログラムを自動構築します。

自社教材のアップロード機能やテスト・アンケート機能、課題提出機能を備え、独自の研修や理解度チェックテストも簡単に作成できます。研修ごとの学習内容とステップが一目でわかる「コースマップ機能」も特徴です。

IDのオン/オフを簡単に切り替えられ、当月の有効ID分の料金しかかからないため、コスト最適化にも有用です。

提供形態	総合研修型（受け放題）
主な教材・特徴	8,000レッスン。AIが研修プログラムを自動構築
標的型攻撃メール訓練	なし
料金目安	要問い合わせ

サクテス学びホーダイ（株式会社イー・コミュニケーションズ）

段階的に学べるコンテンツとテスト・受講管理機能を備えたパッケージ型eラーニングサービスです。月額換算500円/IDで利用でき、申し込みから5営業日後には利用を開始できます。

階層や役割に応じたパッケージ教材を備え、内定者・新入社員向けから若手・管理職・取締役向けまで幅広くカバー。情報セキュリティ教育のベーシックパッケージでは、説明動画と50問の問題集を組み合わせ、短期間で基礎を学べます。ビジネスマナーやコンプライアンス、ハラスメントなどの教材も提供します。

5〜10分のマイクロラーニング形式でスマホ受講にも対応し、受講者ごとの進捗をリアルタイムで把握できるダッシュボードを標準搭載しています。

提供形態	総合研修型（パッケージ）
主な教材・特徴	階層別パッケージ教材。動画＋ドリルで定着
標的型攻撃メール訓練	なし
料金目安	年額18万円/1〜30ID

人材育成ソリューション（パナソニック デジタル株式会社）

パナソニックの社員教育ノウハウが凝縮された人材育成eラーニングです。「情報セキュリティ」をはじめ、「コンプライアンス・知財教育」「リーダー育成」「プロジェクトマネジメント力強化」など、多彩なテーマのコンテンツがそろいます。

情報セキュリティに関しては、最新の事故事例を取り入れたケーススタディーから学べる「ビジュアルで学ぶ情報セキュリティ」を中心に、「組織を守る情報セキュリティ講座」、eラーニングと実践がセットになった「標的型攻撃メール対策パック」などを用意。教育の実施だけでなく、企業の課題に応じて研修そのものを組み立てるサポートも受けられます。

組織のルールや企業風土に合わせた教材カスタマイズにも対応し、大規模な全社展開に向いています。

提供形態	総合研修型（大規模向け）
主な教材・特徴	パナソニックのノウハウ。研修設計サポートも
標的型攻撃メール訓練	あり（対策パック）
料金目安	36万円〜（情報セキュリティ全45講座を100IDで1年）

【低コスト・自社運用型】の情報セキュリティeラーニング

低コスト・自社運用型の情報セキュリティeラーニングを紹介します。コストを抑えつつ、自社教材を活かして小規模に運用したい企業に向いています。

CYAS（株式会社CYLLENGE）

標的型攻撃メール訓練とeラーニングをワンストップで実施できる総合セキュリティ教育サービスです。10名までは期間の定めなく無料で、教育も訓練も実施できます。

標的型攻撃メールを模したメールを社内に送信し、事前設定だけで繰り返し・定期的に自動実施できる機能を備えています。100を超える文面テンプレートと、あらかじめ用意されたオリジナルの情報セキュリティ教材を活用でき、受講者の進捗状況も把握できます。

有償プランも業界最安クラスで、1,100円／月（月20通）から利用可能。コストを抑えて標的型訓練から始めたい企業に向いています。

提供形態	低コスト・自社運用型（訓練対応）
主な教材・特徴	100以上の訓練テンプレートと既製教材。自動実施
標的型攻撃メール訓練	あり
料金目安	10名・10通まで無料 1,100円／月〜（月20通）

learningBOX（learningBOX株式会社）

コンテンツ作成から採点・成績管理まで、eラーニングに必要な機能を備えた学習管理システムです。100アカウントで年間3万円〜という低コストで導入でき、10名までの無料プランも用意されています。

Web上のフォームから、クイズやテスト、PDF・動画教材、アンケートなど多様なコンテンツを簡単に作成できます。ユーザーごとに教材の配布設定や学習コースの作成もでき、レベルや目的に応じた柔軟な運用が可能です。ChatGPT連携の「AIアシスト」により、動画やPDFをもとに学習コースを自動生成することもできます。

社内で教材を作成する前提のため、自社のルールや独自教材を活かして情報セキュリティ研修を行いたい企業に向いています。

提供形態	低コスト・自社運用型
主な教材・特徴	教材作成・採点・成績管理機能。AIで コース自動生成
標的型攻撃メール訓練	なし
料金目安	年額3万円/100ID〜（10名まで無料プランあり）

LearnO（Mogic株式会社）

スマホ・タブレット・PCに対応した法人向けeラーニングシステムです。法人3,800社以上、月間利用者数60万人超の導入実績があり、業界最安帯の月額4,900円から利用できます。

テキストや動画などの教材を準備するだけで、研修・社員教育・人材育成を手軽に実施可能。最短1カ月から契約でき、ID数の見直しや契約内容の変更も単月ごとに対応できるため、中小企業や小規模ビジネスでも導入しやすいのが特徴です。

受講履歴やテスト結果の確認、未受講者へのメール配信など管理画面の機能も充実し、英語への切り替えにも対応しています。

提供形態	低コスト・自社運用型
主な教材・特徴	自社教材で運用。最短1カ月・単月で契約変更可
標的型攻撃メール訓練	なし
料金目安	月額4,900円/50ID〜（最安価格帯プラン）

Cloud Campus コンテンツパック100（株式会社サイバー大学）

情報セキュリティやIT、ビジネスの基礎に特化した100以上のコンテンツが見放題のeラーニングです。ニーズの高い教材に厳選し、低コストでの導入を実現しています。

社会や技術の変化に合わせて教材が随時更新されるため、常に最新のトレンドを学習できます。階層別の受講に対応し、リスキリングを効果的に推進。ユーザー登録は無制限で、受講するID数のみ契約できるため無駄がありません。自社独自の研修コンテンツを簡単に作成し、併用できるのも便利です。

見放題型でありながら年間21万9,900円（100ID）と低コストなため、コストを抑えつつ一定の教材数も確保したい企業に向いています。

提供形態	低コスト・自社運用型（見放題）
主な教材・特徴	100教材以上が見放題。ID無制限登録・自社教材併用可
標的型攻撃メール訓練	なし
料金目安	年額999円/1ID（100ID~）

情報セキュリティeラーニングを無料で実施する方法

コストをかけずに情報セキュリティ研修を始めたい場合は、無料の選択肢もあります。大きく分けて「公的機関の無料コンテンツを活用する」「無料プランのあるeラーニングを利用する」の2通りです。ただし無料の範囲には制約があるため、特徴を理解したうえで選びましょう。

公的機関の無料コンテンツを活用する

IPA（独立行政法人 情報処理推進機構）が運営する「ここからセキュリティ！」は、情報セキュリティを学べる無料のポータルサイトです。新入社員・一般社員・中小企業・経営者・IT担当者など対象者別にコンテンツが分類されており、立場や目的に応じた情報を見つけやすくなっています。

実際のインシデントに基づく事例集やわかりやすい動画、理解度チェックなど幅広い情報が無料で利用できます。ただしeラーニングシステムとしての受講管理機能は備えていないため、自社教材の制作や研修資料の参考として活用するのが基本です。

参考リンク：ここからセキュリティ！（IPA）

無料プランのあるeラーニングを利用する

少人数であれば、無料プランのあるeラーニングを使う方法もあります。本記事で紹介したサービスのうち、以下の2つは無料プランを用意しています。

• CYAS ｜ 10名まで期間の定めなく無料で教育・標的型攻撃メール訓練を実施可能
• learningBOX ｜ 10名までの無料プランを用意（教材作成・テスト機能も利用可）

※ 上記サービス名をクリックすると、該当部までジャンプします（戻ります）

上記サービスは無料の範囲でも受講管理やテスト機能を利用できるため、まずは小規模で試したい企業に向いています。

無料で実施する際の注意点

無料の選択肢は手軽に始められる一方で、受講状況の自動集計、未受講者への自動リマインド、法改正に合わせた教材の自動更新といった機能は、有料サービスならではの強みです。

利用人数が増えたり本格的に運用したりする段階では、有料のeラーニングを導入したほうが、管理の手間を抑えつつ確実に教育を行き渡らせられます。無料は「小規模・試験導入」、有料は「全社・継続運用」と使い分けるのがおすすめです。

まとめ

情報セキュリティeラーニングは、場所や時間を問わず受講でき、受講管理や採点まで自動化できるため、全社員のセキュリティ教育を効率的に実施できる手段です。サービス選びで失敗しないためには、「特化型か汎用型か」「標的型攻撃メール訓練の有無」「教材の網羅性・更新頻度」「受講管理機能」「料金体系と利用規模」の5つを比較することが重要です。

情報セキュリティ教育を本格運用したいなら特化型、社員教育全般をまとめたいなら総合研修型、コストを抑えて小規模に始めたいなら低コスト・自社運用型が基本の方向性となります。まずは、自社に合ったタイプを把握することが第一歩です。コストを抑えたい場合は、無料プランや公的機関のコンテンツから試し、本格運用の段階で有料サービスへ移行する進め方も有効です。

セキュリティ教育を含めた社員研修全体の進め方や外注も検討している場合は、以下の記事もあわせて参考にしてください。

関連記事：社員研修会社おすすめ14選比較。料金相場・タイプ別の選び方を徹底解説

関連記事：情シスアウトソーシング14選比較。費用相場から選び方まで解説

まだ診断ツールを試していない方は、ぜひ「情報セキュリティeラーニングの選び方」セクションの診断ツールから、自社に最適なタイプを確認してみてください。