BIツールおすすめ12選比較。料金相場から選び方を解説

「毎月の経営会議の資料づくりに時間がかかりすぎている」
「Excelで集計したグラフが、部署ごとにバラバラで全体像が見えない」
「BIツールを導入したいが、種類が多すぎて自社にどれが合うのか分からない」

BIツールは、分析したいデータと使う人によって「経営分析特化型」「セルフサービスBI型」「全社データ統合型」の3タイプに分かれます。会計データから経営の数字を見るのか、現場の担当者が広告・営業のデータを自分で分析するのか、全社の大量データを統合するのかで、向いている製品と料金の体系(ユーザー課金・定額制・データ容量課金)が変わります。

本記事では、BIツール12選をこの3タイプ別に整理し、各製品の公式サイトに掲載されている料金と機能、費用相場、選び方を解説します。7つの質問に答えると自社に合うタイプが分かる診断ツールも用意しています。

BIツールとは?

BIツールとは、企業内に蓄積されたデータを集約・分析・可視化し、経営や業務の意思決定に役立てるためのツールです。BIは「Business Intelligence(ビジネスインテリジェンス)」の略で、会計・販売・顧客・Webアクセスなど、社内に散在するデータを一元的に集めてグラフやダッシュボードに変換します。

これまで担当者がExcelで手作業集計していたレポートを自動化し、リアルタイムで最新の数字を確認できるようにするのがBIツールの基本的な役割です。「数字を集める作業」から「数字をもとに考える作業」へ、社内の時間の使い方をシフトさせられる点に価値があります。

BIツールの主な機能

BIツールが備える代表的な機能は、次の5つに整理できます。製品によって得意分野が異なるため、自社がどの機能を重視するかを意識しておくと選定がスムーズになります。

ダッシュボード・レポーティング複数のデータをグラフ・表に集約し、一画面で可視化。定型レポートの自動作成も可能。
OLAP分析(多次元分析)期間・地域・商品など複数の切り口でデータを掘り下げ。ドリルダウンで詳細まで深掘り。
データマイニング大量データから相関やパターンを統計的に発見。傾向把握や予測に活用。
プランニング(計画・予実)予算編成やシミュレーション、予実差異の分析を支援。
AI分析・予測AIが異常値の検知や将来予測、示唆出しを自動化。専門知識がなくても分析を再現。

BIツールの種類(提供形態・分析スタイル)

BIツールは「どこで動かすか(提供形態)」と「誰が分析するか(分析スタイル)」という2つの軸で性格が分かれます。自社の体制に合うものを選ぶうえで重要な前提となるため、最初に押さえておきましょう。

クラウド型とオンプレミス型

クラウド型は、インターネット経由でベンダーのサーバー上のBIツールを利用する形態です。自社でサーバーを用意する必要がなく、初期費用を抑えて短期間で導入できます。近年の主流であり、月額制で利用できるものが大半です。

一方のオンプレミス型は、自社のサーバーにBIツールを構築する形態です。セキュリティ要件が厳しい大企業や、既存の社内システムと密に連携したい場合に選ばれます。初期費用が数十万〜数百万円規模になることもあり、運用には専門人材が必要です。

従来型BIとセルフサービスBI

従来型BIは、情報システム部門やデータ専門チームがレポートを設計し、現場はできあがったレポートを閲覧するスタイルです。ガバナンスを効かせやすい反面、新しい分析をしたいたびに依頼が必要になります。

セルフサービスBIは、現場の担当者自身がドラッグ&ドロップで自由にグラフやダッシュボードを作れるスタイルです。専門知識がなくても扱いやすく、現場主導のデータ活用を進めたい企業に向いています。

BIツールと経営管理・予実管理ツールの違い

BIツールを検討すると、「経営管理ツール」「予実管理ツール」といった隣接するツールも候補に挙がります。これらは重なる部分もありますが、得意とする領域が異なります。

BIツールは、あらゆる種類のデータを横断的に可視化・分析することが得意です。広告・営業・顧客・在庫など多様なデータを扱い、汎用的に使える点が特徴です。

経営管理・予実管理ツールは、会計データを中心に「経営の数字」を扱うことに特化しています。予算と実績の差異分析や着地予測、月次決算のスピードアップなど、経営層・管理部門の業務に最適化されている点が違いです。

両者の違いを整理すると、以下のようになります。

比較項目BIツール経営管理・予実管理ツール
主な目的多様なデータの可視化・分析経営の数字の管理・予実差異の把握
扱うデータ広告・営業・顧客・在庫など全般会計・財務データが中心
主な利用者現場担当者・データ分析チーム経営層・経営企画・管理部門
得意な分析多次元分析・探索的なデータ可視化予実管理・着地予測・経営計画
データ連携各種DB・業務システム・クラウド会計ソフト(freee・マネーフォワード等)
向いている企業多様なデータを横断的に活用したい企業経営の数字を効率的に管理したい企業

近年は、この両者の中間にあたる「会計データを自動連携し、経営の数字を専門知識なしで可視化する経営分析特化型のBIツール」が登場しています。本記事ではこのタイプを「経営分析特化型」として最初に紹介します。汎用BIは高機能だが運用負荷が高く中小企業には扱いづらい、という課題を解決する選択肢として注目されています。

会計データそのものの扱いを見直したい場合は、会計ソフトの選定も合わせて検討すると、データ連携の解像度が上がります。

関連記事:会計ソフトおすすめ16選比較。事業規模・目的別の失敗しない選び方を解説

汎用的なBIよりも、予算と実績の差異管理や着地予測に業務を最適化したいなら、予実管理に特化したシステムのほうが向いています。経営の数字を効率的に管理したい方は、以下の記事も参考にしてみてください。

関連記事:予算管理システムおすすめ11選比較。中小・成長企業向けにタイプ別の選び方・費用相場を解説
関連記事:経営管理システム

BIツールの費用相場

BIツールの費用は、課金の単位(1ユーザーごと/10ユーザー単位の定額/データ容量)と提供形態(クラウド/オンプレミス)で決まります。クラウドのセルフサービスBIは1ユーザー月2,000円前後から、経営分析特化型は月2万〜4万円程度の定額、全社データ統合型はクラウド版でも月6万〜15万円程度からが目安です。

利用範囲費用相場料金体系の例
無料・スモールスタート0円〜月4,000円程度無料プランや無料の作成ソフトがあるクラウドBI、1ユーザー単位で契約できるセルフサービスBI
部門利用・経営管理月2万円〜4万円程度経営分析特化型のプラン定額制。1〜3名分のアカウントが料金に含まれる
全社・大規模利用月6万円〜15万円以上全社データ統合型。10ユーザー単位の定額制や、データ容量に応じた階層制
オンプレミス構築月額8万〜12万円台〜/買い切り240万〜360万円台〜自社サーバーに構築するタイプ。保守料の扱いは契約形態で異なる

課金単位別に見た初年度費用の目安(10名・30名・100名)

同じ月額でも、何に対して課金されるかで、利用人数が増えたときの金額が大きく変わります。以下は、公式に公開されている料金をもとに課金単位ごとの初年度費用を試算した目安です(年間契約・税別・初期費用とオプションは含まない)。

課金単位10名30名100名
1ユーザー月2,000円前後のユーザー課金約24万円約72万円約240万円
2ユーザー込みのアカウント課金(追加1名月900円前後)約13万円約35万円約110万円
10ユーザー単位の定額制(月6万円〜)約72万円要問い合わせ要問い合わせ
データ容量課金(月300ドル〜・10ユーザーまで)約3,600ドル約9,900ドル〜(上位プラン)約9,900ドル〜

ユーザー課金は少人数なら安く、人数に比例して増えます。定額制とデータ容量課金は、人数が増えても費用が増えにくい一方で、最初の金額が高くなります。30名を超えて全社で使う予定があるなら、ユーザー課金と定額制の両方で見積もりを取って年額で比べてください。

BIツールを選ぶ際に確認すべき4つの比較ポイント

BIツールは「多機能かどうか」で選ぶと失敗します。ダッシュボード、レポーティング、ドリルダウンといった基本機能は、この記事で紹介する12製品すべてが備えているためです。答えが変われば選ぶ製品が変わる項目だけに絞ると、確認すべきは次の4つになります。本記事の各製品の情報表も、この4項目で整理しています。

  • 主な対象・目的
  • 使う人(分析人材の要否)
  • データ連携
  • 料金目安(課金単位まで確認する)

主な対象・目的

BIツールは、大きく分けると「会計データから経営の数字を見る」ものと、「全社のあらゆるデータを統合して分析する」ものに分かれます。同じ「BIツール」という名前でも設計思想が違うため、目的がずれていると、機能は足りているのに使われないという状態になります。

たとえば予算と実績のズレを毎月追いたい会社が全社データ統合型を導入すると、データ基盤の構築から始めることになり、最初の1年は予実管理にたどり着けません。逆に、部門をまたいだ大量データを扱いたい会社が予実管理特化型を入れると、扱えるデータの種類が足りなくなります。

確認することは以下になります。

  • 自社が見たいのは財務・会計の数字か、販売・在庫・Web・IoTまで含めた全社のデータか
  • 想定されている利用部門はどこか(経営企画・経理・マーケティング・製造現場のどれを想定した製品か)
  • 想定企業規模が自社と合っているか(会計事務所向け・中小企業向け・中堅大手向けで料金体系ごと変わります)

使う人(分析人材の要否)

社内に分析専任の担当者がいるか、それとも専門知識のない経営層・現場が使うのかで選ぶべきツールが変わります。専任者がいれば自由度の高いセルフサービスBIが活きますが、専門人材がいない場合は、操作がシンプルでサポートが手厚い製品を選ぶほうが定着します。

BIツールの導入が止まる原因として多いのは、機能不足よりも「ダッシュボードを作れる人がいない」ことです。作成を情報システム部門だけが担うと、現場が見たい切り口を追加するたびに依頼と待ち時間が発生し、やがて画面が見られなくなります。非エンジニアが自分でレポートを作れる製品を選ぶと、この待ち時間がなくなります。

確認することは以下になります。

  • 誰がダッシュボードを作るのか(情シス/各部門の担当者/外部ベンダー)を導入前に決められているか
  • SQLやデータモデリングの知識が必要か、ドラッグ&ドロップや自然言語検索で完結するか
  • 導入支援や伴走サポートが付くか(自社に分析人材がいない場合は、ここが実質的な機能差になります)

データ連携

すでに数字が入っているシステムにつながらないBIツールは、手入力の転記作業を増やすだけになります。確認すべきは対応データソースの「数」ではなく、自社がいま使っているシステムの名前が入っているかです。

会計データが見たい場合は、freee会計・マネーフォワード クラウド会計・勘定奉行クラウドといった具体名でのAPI連携があるかを確認します。全社のデータを扱う場合は、基幹システム・SFA・広告媒体・IoT機器まで含めて、接続方法が用意されているかを見ます。

なお、API連携や連携用の製品がオプション費用になっている場合もあります。連携できるかどうかだけでなく、標準料金の範囲内かまで確認してください。

取り込む前のデータに表記ゆれや重複が多い場合は、BIツールに入れる前にデータを整える工程が必要です。整える作業の自動化はデータクレンジングツールの比較記事で解説しています。

  • 自社が使っている会計ソフト・基幹システムの製品名が、公式の連携一覧に載っているか
  • 連携はAPI自動連携か、CSVインポートか(自動連携なら手作業が消え、CSVなら毎月の作業が残ります)
  • 連携が標準料金に含まれるか、オプション費用か

料金目安(課金単位まで確認する)

BIツールの料金は「月額いくら」だけでは比較できません。何に対して課金されるかが製品ごとに違うためです。同じ「月額3万円台」でも、1ユーザーあたりなのか、10ユーザーまとめてなのかで、30人で使ったときの金額は10倍変わります。

本記事で紹介する製品の課金単位は次のように分かれています。金額は各製品の情報表と一覧比較表に載せています。

課金単位該当する製品
1ユーザーあたりMicrosoft Power BI/Tableau/データポータル Pro
アカウント単位(複数ユーザー込み)Zoho Analytics/Metrics
10ユーザー単位の定額制MotionBoard/Dr.Sum(いずれもクラウド版)
データ容量の階層制Qlik Sense
使った分だけの従量課金Domo(クレジット消費型)
個別見積もりYellowfin/b→dash/Loglass 経営管理

多くの製品は年間契約が前提で、月払いを選ぶと単価が上がるか、そもそも選べません。クラウド版でも初期費用が別途かかる製品(MotionBoard・Dr.Sum)もあります。

また、運用が始まってから効いてくるのがサポート体制と運用負荷です。専任担当が付くか、問い合わせが日本語で通るか、バージョンアップ時の作業を誰が担うかは、月額の差より年間の総コストに影響します。

  • 課金単位(1ユーザーあたりか/アカウント単位か/最小ユーザー数の縛りがあるか/従量課金か)
  • 初期費用の有無と、年間契約か月間契約か
  • 無料で試せるか(無料プラン・無料の作成ソフト・無料トライアルのどれがあるか)
  • 導入後のサポート範囲と、バージョンアップ・保守を誰が担当するか

BIツールの失敗しない選び方

BIツールは、目的と利用体制によって大きく3つのタイプに分類できます。ここでは各タイプの特徴と向いている企業を紹介します。

  1. 経営分析特化型 | 会計データを自動連携し、経営の数字を専門知識なしで可視化したい場合
  2. セルフサービスBI型 | 現場担当者が多様なデータを自分で可視化・分析したい場合
  3. 全社データ統合型 | 大量・多部門のデータをDWH連携で全社的に統合・分析したい場合

まずは、以下の診断ツールで自社に合うタイプを確認してみてください。

0 / 7 回答済み

Q1 / 分析の主目的

BIツールで主に何を分析したいですか?

Q2 / 主なデータソース

分析したいデータは主にどれですか?

Q3 / 利用者のスキル

社内のデータ分析スキルはどちらに近いですか?

Q4 / データ規模・範囲

扱うデータの規模はどちらに近いですか?

Q5 / 重視する機能

特に重視したい機能はどちらですか?

Q6 / コスト・導入スピード

予算・導入スピードの希望はどちらですか?

Q7 / 運用体制

導入後の運用体制はどちらに近いですか?

あなたにおすすめのタイプが決まりました

このタイプで解決できること

    このタイプのBIツールを見る →

    ① 経営分析特化型(会計データを連携し経営の数字を可視化したい場合)

    会計ソフトのデータを自動で取り込み、損益・キャッシュフロー・予実などの「経営の数字」を専門知識なしで可視化できるタイプです。経営層や管理部門が、月次決算のスピードアップや経営会議の質向上を目的に導入するケースが多くなっています。

    汎用BIほど自由に画面を設計できない代わりに、会計ソフトとつなげばすぐに損益や資金繰りの画面が使え、料金は月2万円前後からのプラン定額制が中心です。AIによる分析支援を備えた製品もあり、分析人材がいない中小企業や会計事務所でも運用できます。

    このタイプへの導入に向いている企業は以下になります。

    • 会計データを中心に経営の数字をすぐ可視化したい
    • 分析の専門人材がおらず、専門知識なしで使いたい
    • 月2万円前後の定額で、少人数から始めたい

    このタイプのBIツールを見る ⇩

    ② セルフサービスBI型(現場担当者が自分で分析したい場合)

    専門知識がなくても、現場の担当者自身がドラッグ&ドロップでグラフやダッシュボードを作成・分析できるタイプです。広告・営業・Webなど多様なデータを柔軟に扱え、汎用性の高さが特徴です。

    無料で始められる製品やユーザー単価制の製品が多く、1人・1部門から小さく始められます。社内にある程度データを扱える人材がいる企業や、現場主導でデータ活用を進めたい企業に向いています。広告データの集計が主な目的なら、広告レポート自動化ツールと比べて検討する方法もあります。

    このタイプへの導入に向いている企業は以下になります。

    • 現場担当者が自分でデータを可視化・分析したい
    • 多様なデータソースを柔軟に扱いたい
    • 無料・少人数からスモールスタートしたい

    このタイプのBIツールを見る ⇩

    ③ 全社データ統合型(大量・多部門のデータを統合・分析したい場合)

    複数部門・大量のデータをDWH(データウェアハウス)などと連携して全社的に統合し、高度な分析やガバナンスを実現するタイプです。データ量が多く、全社横断でのデータ活用基盤を整えたい中堅〜大企業に向いています。

    高度な可視化・多次元分析・大規模処理に強く、専任のデータチームと組み合わせることで真価を発揮します。料金は月数万円以上が中心で、拡張性とサポート体制を重視して選ぶのがポイントです。

    このタイプへの導入に向いている企業は以下になります。

    • 全社・多部門の大量データを統合して分析したい
    • 高度な可視化・多次元分析を本格的に行いたい
    • 拡張性とガバナンスを重視したい

    このタイプのBIツールを見る ⇩

    おすすめのBIツール一覧比較表

    以下は、本記事で紹介するBIツールの一覧比較表です。

    サービス名 詳細 料金 タイプ 備考
    Metrics
    月額19,800円〜(税込)
    経営分析特化型
    会計データAPI連携とAI CFOで経営の数字を可視化
    Loglass 経営管理
    要問い合わせ
    経営分析特化型
    会計・販売・原価・SFA/CRMをローデータのまま統合
    Microsoft Power BI
    月額2,098円〜/ユーザー(年払い)
    セルフサービスBI型
    Excel資産をそのまま活かせる。Desktopは無料
    Tableau
    月額1,800円〜/ユーザー(年間契約)
    セルフサービスBI型
    探索的分析に強い。無料のDesktop版あり
    Zoho Analytics
    月額3,400円〜(2ユーザー・税別)
    セルフサービスBI型
    500超のデータソース接続。無料プランあり
    データポータル(旧Looker Studio)
    無料(Proは月9ドル/ユーザー)
    セルフサービスBI型
    Google系データに直接接続。作成・閲覧とも無料
    b→dash
    要問い合わせ
    全社データ統合型
    BtoC向け。ノーコードでデータ統合から施策まで
    Domo
    要問い合わせ(クレジット消費型)
    全社データ統合型
    1,000種類以上のコネクタ。ユーザー数無制限
    MotionBoard
    月額60,000円〜(10ユーザー・税別)
    全社データ統合型
    60種類以上のデータソース。IoTデータも可視化
    Dr.Sum
    月額150,000円〜(10ユーザー・税別)
    全社データ統合型
    大量データの高速集計DB。Excelアドインで集計
    Qlik Sense
    月300ドル〜(10ユーザー・年次請求)
    全社データ統合型
    数百のデータソース。自然言語検索に対応
    Yellowfin
    要問い合わせ
    全社データ統合型
    変化検知と組み込みアナリティクスに強い

    【経営分析特化型】のおすすめBIツール

    会計データを連携し、経営の数字を専門知識なしで可視化できるBIツールを紹介します。

    Metrics(株式会社Metrics)

    会計データをAPIで自動取り込みし、ダッシュボードで可視化、AIエージェントで分析できるクラウド経営管理プラットフォームです。freee会計・マネーフォワードクラウド会計とワンクリックで連携し、勘定科目のマッピングも自動化。導入初日から経営の数字を「見える化」できます。

    20種類以上のウィジェットをドラッグ&ドロップで配置でき、損益・キャッシュフロー・BS縮尺図・日繰りなど必要な分析を一画面に集約。気になる数値はクリックしていくだけで仕訳レベルまでドリルダウンでき、「なぜこの数字になったのか」を即座に確認できます。

    さらに、会社情報とナレッジを学習したAIエージェント「AI CFO」が財務データに基づく分析・示唆を提供。専門知識がなくても、データドリブンな経営判断が可能になります。

    Metricsは、freee会計またはマネーフォワード クラウド会計を使う顧問先を持ち、月次の報告や経営計画づくりをダッシュボードで進めたい会計事務所・税理士法人に向いています。

    主な対象・目的会計事務所・税理士法人/顧問先の経営支援・予実管理・資金計画
    使う人(分析人材の要否)会計事務所の担当者/非エンジニア可・AI CFOに会話で指示
    データ連携freee会計・マネーフォワード クラウド会計とAPI自動連携(会計ソフト側でAPIを使えるプランが必要)
    料金目安エッセンシャル月額19,800円(税込・1名・顧問先20社まで)/プロフェッショナル月額39,600円(税込・3名まで・追加8,800円/名・月)

    Loglass 経営管理(株式会社ログラス)

    引用:Loglass 経営管理

    所在も形式もばらばらな経営データを、加工せずローデータのまま収集・統合する経営管理クラウドです。取り込む対象は会計にとどまらず、販売・原価・SFA/CRMまで含みます。

    特徴は、データを集める前の整形作業を前提にしていないことです。各部門がいま使っているフォーマットのまま吸い上げるため、経営企画が集計用のひな形を配って回収する運用がなくなります。会計知識のない事業部門の社員でも予実を扱えるように画面が設計されており、数字を作る人と使う人を分けずに運用できます。

    各部門のExcelを集めて予実を集計している中堅・大手企業の経営企画部門に向いています。

    主な対象・目的中堅・大手企業の経営企画/予実管理・管理会計の高度化
    使う人(分析人材の要否)経営企画・事業部門/会計知識がない社員でも利用可
    データ連携会計・販売・原価・SFA/CRMをローデータのまま収集・統合/表計算ソフト連携
    料金目安要問い合わせ

    【セルフサービスBI型】のおすすめBIツール

    セルフサービスBI型のBIツールは次の4社です。

    Microsoft Power BI(日本マイクロソフト株式会社)

    引用:Microsoft Power BI

    Excelで作ってきた集計をそのまま持ち込んで、本格的なBIに移行できるセルフサービスBIです。関数やピボットテーブルの考え方が近く、Excelファイルをデータソースとして直接扱えます。

    特徴は、導入の入口が段階的なことです。無料アカウントがあり、Desktop版は無料で使えます。まず個人が手元で作り、共有する段階になってから有料ライセンスに移る、という進め方ができるため、全社で稟議を通す前に実物を見せられます。Microsoft 365やFabricと同じ基盤で動くので、権限管理を既存のアカウントに寄せられます。

    Microsoft 365を全社で使っていて、Excelで作ってきた集計をそのまま共有・自動更新に移したい企業に向いています。

    主な対象・目的全社・部門/Excel資産の可視化と本格BIへの移行
    使う人(分析人材の要否)非エンジニアの現場担当者中心/専門人材不要
    データ連携Microsoft 365・Excel・各種データベース・Microsoft Fabric
    料金目安Pro 月額2,098円/ユーザー相当(年払い)/Premium Per User 月額3,598円/Power BI Desktopは無料

    Tableau(株式会社セールスフォース・ジャパン)

    引用:Tableau

    手を動かしながら仮説を試していく、探索的な分析に強いセルフサービスBIです。ドラッグ&ドロップで軸を入れ替えながらグラフを組み替えられ、見せ方の表現力に幅があります。

    特徴は、決まったレポートを定期的に出す用途よりも、「なぜこの数字になったのか」を掘っていく使い方に向いていることです。そのぶん作成者には一定の習熟が要りますが、分析を担う人が社内にいる場合は自由度が効いてきます。ライセンスは Tableau Standard/Tableau Enterprise/Tableau Cloud+ の階層で、クラウド共有をしないなら完全無料の Tableau Desktop Free Edition から始められます。

    社内に分析担当者がいて、仮説を立てながらデータを掘り下げる分析を部門や全社で回したい企業に向いています。

    主な対象・目的データ分析チーム・全社/高度な可視化と探索的分析
    使う人(分析人材の要否)現場担当者から分析専任者まで/作成者には一定の習熟が必要
    データ連携各種データベース・クラウドサービス・ファイル
    料金目安Tableau Standard 月額1,800円〜/ユーザー(年間契約)/Tableau Enterprise 月額4,200円〜/導入ごとにCreator1名以上が必要

    Zoho Analytics(ゾーホージャパン株式会社)

    引用:Zoho Analytics

    500を超えるデータソースに接続でき、低コストで始められるセルフサービスBIです。基幹システムだけでなく、クラウドサービスや広告媒体など、外部サービスへの接続先が広く用意されています。

    Zoho Analyticsの強みは、費用をかけずに試せる範囲が広いことです。無料プランと15日間の無料トライアルがあり、データを入れるとAIが自動でレポートを生成するため、最初の1枚を自分で設計しなくても形になります。

    広告やクラウドサービスのデータをまとめて見たい中小企業や、少人数・低予算でBIを試したい部門に向いています。

    主な対象・目的中小企業・部門/低コストでのデータ可視化とAI分析
    使う人(分析人材の要否)非エンジニアの現場担当者/専門人材不要
    データ連携500を超えるデータソース
    料金目安月額3,400円〜(2ユーザー・50万行・税別)/追加907円/ユーザー・月(年間払い)/無料プランあり(2ユーザー・1万行)

    データポータル(旧Looker Studio)(Google)

    引用:Google

    Googleのサービスに蓄積したデータを、無料のままレポートとダッシュボードにできるセルフサービスBIです。Google スプレッドシート、Google 広告、BigQuery、Google アナリティクスなど1,400以上のデータソースに直接接続でき、作ったレポートをチームで共有できます。

    データポータルの強みは、作成者も閲覧者も無料で使い始められることです。Googleのデータ以外にも、1,300以上のコミュニティコネクタや独自に作ったコネクタで一般的なデータベースやアプリにつなげられます。チームでのコンテンツ管理やテクニカルサポートが必要になった段階で、有料版のデータポータル Proに切り替えられます。

    Google 広告やGoogle アナリティクスのデータを定例レポートにまとめたいマーケティング部門や、費用をかけずにBIを試したい中小企業に向いています。

    主な対象・目的中小企業・マーケティング部門/広告・Web解析データのレポート作成と共有
    使う人(分析人材の要否)非エンジニアの現場担当者/ドラッグ&ドロップで作成
    データ連携Google スプレッドシート・Google 広告・BigQuery・Google アナリティクスなど1,400以上のデータソース
    料金目安無料/データポータル Pro は1ユーザー・1プロジェクトあたり月額9ドル

    【全社データ統合型】のおすすめBIツール

    全社データ統合型のBIツールは次の6社です。

    b→dash(株式会社データX)

    BtoC企業向けに、データの統合から施策の実行までをノーコードで完結させるデータ基盤です。中核にあるのはデータパレットと呼ばれるノーコードのデータ加工機能で、SQLを書かずにマーケター自身がデータを結合・加工できます。

    b→dashの強みは、可視化だけで終わらないことです。統合したデータをそのままMA・Web接客・LINE連携・SMS配信・レコメンドといったモジュールにつなげられるため、分析結果を施策に落とすところまで同じ画面で進められます。必要なモジュールだけを選んで組み合わせる構成です。

    会員・購買データを持つBtoC企業で、マーケターがSQLを書かずにデータ統合から施策配信まで進めたい場合に向いています。

    主な対象・目的中堅・大企業のBtoCマーケティング部門/ノーコードでのデータ統合・活用
    使う人(分析人材の要否)非エンジニアのマーケター/SQL不要
    データ連携Web・広告・基幹システム等をノーコードで横断統合
    料金目安要問い合わせ

    Domo(ドーモ株式会社)

    引用:Domo

    データを集めるところから可視化・共有までを1つのプラットフォームで完結させる全社データ基盤です。1,000種類以上のコネクタに加えて数百種類の接続方法があり、Salesforce・SAP・Snowflake・BigQuery・IoT機器まで幅広くつながります。

    特徴は、ETLツールを別に用意しなくてよいことです。取り込んだデータの加工と結合を同じ環境でノーコードで行えるため、データ基盤の構築とダッシュボード作成を分けずに進められます。

    部署ごとに分かれたSaaSやデータベースのデータを1か所に集め、全社員が同じダッシュボードを見る体制を作りたい中堅〜大企業に向いています。

    主な対象・目的中堅〜大企業/全社データの統合・可視化
    使う人(分析人材の要否)非エンジニア中心/ノーコードでデータ加工可
    データ連携1,000種類以上のコネクタ+数百種類の接続方法
    料金目安要問い合わせ(クレジット消費型・ユーザー数無制限・30日間の無償トライアルあり)

    MotionBoard(ウイングアーク1st株式会社)

    引用:MotionBoard

    経営の数字から製造現場のIoTデータまでを、同じ画面で可視化する国産の全社データ統合BIです。接続できるデータソースは60種類以上で、Excelの自動連携や各種データベースに加えて、センサーなどのリアルタイムデータも扱えます。

    MotionBoardの強みは、現場で使われることを前提にした作りです。ノーコードで画面を組めるうえ、生成AIによるダッシュボードの自動作成にも対応しています。提供形態がクラウド・オンプレミス・買い切りの3通りあり、社外にデータを出せない環境でも導入できます。

    製造業の工場データや店舗・営業の数字を、現場と経営が同じ画面で見る体制を作りたい中堅〜大企業に向いています。

    主な対象・目的中堅〜大企業/全社データ可視化・現場活用
    使う人(分析人材の要否)非エンジニア中心/ノーコード設計・生成AIによる自動作成
    データ連携60種類以上のデータソース(Excel自動連携・各種DB・IoT)
    料金目安クラウド版 月額60,000円〜(10ユーザー・税別・初期費用別途・1年契約)/オンプレミス 月額80,600円〜(最小構成・保守込・税別)/買い切り2,400,000円〜(税別)

    Dr.Sum(ウイングアーク1st株式会社)

    引用:Dr.Sum

    大量データの集計に特化したデータベースエンジンを中核に、データの収集・蓄積・加工・活用までを1つにまとめたデータマネジメント基盤です。Excel・CSVなど形式の異なるデータソースの結合や、特定のカラムの加工をマウス操作だけで行えます。

    Dr.Sumの強みは、使い慣れたExcelから集計とレポート作成ができることです。Excelアドインで大量データをExcel上に呼び出して集計でき、製品に組み込まれた生成AI機能でデータと対話しながら分析することもできます。MCPサーバー連携により、社内で使っているAIツールからDr.Sumのデータベースに直接アクセスする使い方にも対応しています。

    Excelでは集計に時間がかかるほどデータ量が増えた中堅〜大企業の情報システム部門・データ活用部門に向いています。

    主な対象・目的中堅〜大企業/大量データの集計・統合基盤づくり
    使う人(分析人材の要否)基盤の構築は情報システム部門・データ担当/集計・閲覧はExcelアドインやWeb画面で現場も利用
    データ連携Excel・CSV・各種データベースのデータを収集・結合(Dr.Sum Connect・DataLoaderなどの連携製品はオプション)/MCPサーバー連携
    料金目安クラウド版 月額150,000円〜(10ユーザー・税別・初期費用別途・1年契約)/オンプレミス 月額120,900円〜(最小構成・保守込・税別)/買い切り3,600,000円〜(税別)

    Qlik Sense(クリックテック・ジャパン株式会社)

    引用:Qlik Sense

    数百のデータソースを統合したうえで、スキルの差を問わず探索的に分析できるBIです。データを結合して保持する仕組みを持ち、集計の切り口を変えても関連する数字が連動して絞り込まれます。

    特徴は、分析に入るまでの敷居が低いことです。自然言語での検索に対応しており、質問を打ち込むだけで該当するグラフが返ります。作り込みたい場合はローコードで拡張でき、同じ環境の中で「見るだけの人」と「作る人」が共存できます。

    スキルの異なる複数部門のメンバーが、同じデータを自分の切り口で探索したい中堅〜大企業に向いています。

    主な対象・目的中堅〜大企業/探索的データ分析・全社活用
    使う人(分析人材の要否)あらゆるスキルレベル/セルフサービス・自然言語検索・ローコード
    データ連携数百のデータソース(データベース・クラウド)
    料金目安$300/月〜(Qlik Cloud Analytics スターター・10ユーザー・年次請求)/上位 $825・$2,750/月

    Yellowfin(Yellowfin Japan株式会社)

    引用:Yellowfin

    データの変化を自動で検知して知らせる「シグナル」を備えたBIです。ダッシュボードを開きに行かなくても、閾値を超えた変動や異常値が起きた時点で通知が届きます。

    特徴は、見る習慣が続かなくても気づける設計になっていることと、自社のサービスにBI機能を組み込む用途が正面から想定されていることです。エンドユーザーに提供する製品の一部として使え、無料評価版があります。

    自社のSaaSや業務システムにレポート機能を組み込みたい企業や、数値の変化を通知で受け取りたい企業に向いています。

    主な対象・目的中堅〜大企業/変化検知を含む全社データ分析・組み込みアナリティクス
    使う人(分析人材の要否)データ専門家向け設計/セルフサービスBI・自動インサイトで非専門家も利用可
    データ連携データベース・スプレッドシート・Web API
    料金目安要問い合わせ(サーバーコア数に応じた固定価格などの課金モデル)

    BIツール導入のメリット

    BIツールを導入する最大のメリットは、社内に散在するデータを一元的に集約し、意思決定のスピードと質を高められることです。これまでExcelで手作業集計していたレポートが自動化され、担当者は集計作業から解放されます。

    また、グラフやダッシュボードによってデータが直感的に把握できるようになり、専門知識のないメンバーでも数字をもとに議論できるようになります。リアルタイムで最新の数字を共有できるため、課題の早期発見と迅速な対応にもつながります。属人化していた分析業務を標準化できる点も大きな利点です。

    データ活用の成果をさらに高めたい場合は、競合や市場のデータと組み合わせて分析すると、自社の立ち位置がより明確になります。

    関連記事:競合分析ツールおすすめ18選比較。分析手法・無料/有料の違いから選び方まで解説

    また、立地や商圏に関わるビジネスでは、人口や人流といった地理データを掛け合わせると意思決定の精度がさらに高まります。出店や販促のエリア戦略を磨きたい方は、商圏分析ツールもあわせてご覧ください。

    関連記事:商圏分析ツールおすすめ15選比較。タイプ別の選び方・無料ツールも紹介

    導入で失敗しないための注意点

    BIツールは導入すれば自動的に成果が出るものではありません。よくある失敗は、目的が曖昧なまま高機能なツールを導入し、結局誰も使いこなせずに放置されてしまうケースです。まず「何を改善したいのか」という目的を明確にすることが重要です。

    また、現場が扱えないツールを選ぶと定着しません。利用者のスキルに合った操作性のツールを選び、導入時のサポートや社内教育もあわせて計画しましょう。データ連携の準備や、誰がメンテナンスを担うかといった運用体制も、導入前に決めておくことが成功のカギです。スモールスタートで効果を確かめながら、段階的に広げていくと失敗のリスクを抑えられます。

    分析の元になるデータがExcelや部署ごとのファイルに散らばっている場合は、BIツールの前に、データを1か所にまとめるクラウドデータベースの導入から検討するのも1つの方法です。

    関連記事:クラウドデータベースおすすめ18選比較。4タイプの選び方と費用相場

    BIツールのよくある質問

    Q. BIツールはどう選べばいいですか?

    最初に、見たいデータが会計の数字か、広告・営業など現場のデータか、全社の大量データかを決めます。会計の数字なら経営分析特化型、現場の担当者が自分で分析するならセルフサービスBI型、複数部門のデータを統合するなら全社データ統合型が候補です。そのうえで、ダッシュボードを誰が作るか、使っている会計ソフトや業務システムとAPIで連携できるか、課金単位を比べます。

    Q. BIツールの費用相場はどれくらいですか?

    クラウドのセルフサービスBIは1ユーザーあたり月2,000円前後から、経営分析特化型は月2万〜4万円程度の定額、全社データ統合型はクラウド版でも10ユーザー単位で月6万〜15万円程度からが目安です。オンプレミスの買い切りは240万円台からの価格帯になります。人数が増えたときの金額は課金単位で大きく変わるため、30名以上で使うなら年額で比べてください。

    Q. 無料で使えるBIツールはありますか?

    あります。作成者・閲覧者とも無料で使えるクラウドBIや、レポート作成ソフトを無料で配布している製品、2ユーザーまでの無料プランを用意している製品があります。無料版は人数・データ量・共有範囲に制限があるため、部門や全社で共有する段階で有料プランへの切り替えを検討します。

    Q. BIツールはどんな企業に向いていますか?

    Excelでの集計に毎月数日かかっている企業や、部署ごとに数字の定義がそろわず会議が数字の確認から始まる企業に向いています。分析専任の担当者がいなくても、会計データを自動連携する経営分析特化型や、ドラッグ&ドロップで作れるセルフサービスBIなら運用できます。

    Q. BIツールと予実管理ツールの違いは何ですか?

    BIツールは多様なデータを横断的に可視化・分析するのが得意で、予実管理ツールは会計データを中心に予算と実績の差異分析に特化しています。近年は両者の中間として、会計データを連携して経営の数字を可視化する経営分析特化型のBIツールも登場しています。

    まとめ

    本記事では、BIツールを「経営分析特化型」「セルフサービスBI型」「全社データ統合型」の3タイプに分類し、選び方と費用相場、おすすめ12選を紹介してきました。

    BIツール選びで最も大切なのは、高機能なツールを選ぶことではなく、自社の目的・体制に合ったタイプを選ぶことです。分析人材がおらず経営の数字をすぐ可視化したいなら経営分析特化型、現場主導で多様なデータを扱いたいならセルフサービスBI型、全社の大量データを統合したいなら全社データ統合型が適しています。

    まだ診断ツールを試していない方は、ぜひ「BIツールの選び方」セクションの診断ツールから、自社に最適なタイプを確認してみてください。本記事が、自社に合ったBIツールを選ぶ一助になれば幸いです。

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