広報支援ツールおすすめ13選比較。業務別に分類した選び方と機能解説

「広報業務が属人化していて、ひとり広報では手が回らない…」
「プレスリリースを配信しても、その後どれくらい掲載されたのか追えていない」
「経営層からPR施策のROIを示すよう求められたが、定量的に効果が見えない」

広報を内製で進めている企業ほど、こうした悩みは尽きません。配信先メディアリストの管理、掲載結果のクリッピング、効果測定の集計など、広報業務はマンパワーに依存しやすく、ツールなしでは限界が来やすい領域です。

そこで本記事では、広報業務を効率化・DX化する広報支援ツールを、「プレスリリース配信型」「クリッピング・効果測定型」「広報DX統合型」の3タイプ別にご紹介します。さらに、自社に最適なタイプがすぐにわかる診断ツールもご用意しているので、ぜひ活用してください。

広報支援ツールとは？

広報支援ツールとは、プレスリリースの作成・配信からメディア掲載結果の収集・分析、記者やメディアとの関係管理までを、ソフトウェア上で効率化するためのサービスの総称です。

従来の広報業務は、メディアリストをExcelで管理し、プレスリリースをメールで一斉送信し、掲載結果は手作業で検索して集めるといった、属人化しやすい業務の積み重ねでした。これらを自動化・標準化するのが広報ツールの役割です。

PR業務を行うすべての企業がツール導入の対象になりますが、特にひとり広報・少人数広報チーム・スタートアップの広報立ち上げフェーズでは、限られた工数で成果を出すために導入効果が大きく出ます。

広報支援ツール導入のメリット

広報支援ツールを導入することで、以下のような効果が期待できます。

業務効率化の観点では、メディアリストの一元管理・プレスリリースの一斉配信・掲載記事の自動収集など、これまで手作業に頼っていた業務を自動化できます。これにより広報担当者は「企画」や「メディアアプローチ」といった人にしかできない業務に時間を投下できるようになります。

効果可視化の観点では、リーチ数・広告換算費・SNS拡散数といったKPIを自動算出できるため、経営層への報告や次の施策設計に活用できる定量データが手に入ります。

属人化解消の観点では、記者との接触履歴やメディアアプローチの進捗状況をツール上で共有できるため、担当者の異動・退職があっても広報資産が会社に蓄積されるようになります。

広報支援ツールの費用相場

広報ツールの費用は、機能の幅と契約形態によって大きく変わります。以下は典型的な3パターンの相場感です。

利用範囲	料金相場	主な機能
プレスリリース配信のみ	月額1.5万円〜10万円	プレスリリース一斉配信、配信レポート
配信＋クリッピング	月額5万円〜30万円	配信＋掲載記事自動収集＋効果測定
広報業務をフル統合	月額20万円〜80万円	配信＋クリッピング＋記者管理＋ダッシュボード

当たり前ですが、機能・サポートが充実するほど料金が高くなります。

広報支援ツールで自動化・効率化できる業務

広報ツールで対応できる業務は大きく4つに分かれます。ツールによって得意領域が異なるため、自社が効率化したい業務がどれに該当するかを把握しておくことが選定の第一歩になります。

• プレスリリースの作成・配信
• 掲載記事のクリッピング・効果測定
• メディアリスト・記者データベース管理
• 広報業務全体のダッシュボード化

プレスリリースの作成・配信

最もポピュラーな業務領域で、自社のプレスリリースを多数のメディア・記者へ一斉配信する機能を提供します。配信先メディアリストはツール側で保有しているため、メディアパイプを自社で一から作る必要がありません。

PR TIMES・@Press・Value Pressなどがこの領域の代表的なツールで、月数万円から導入できる手軽さが特徴です。

メディアへの露出が認知を広げる一方で、見込み客と直接つながる接点づくりも並行して進めたいところです。自社サービスの資料を掲載してリード獲得につなげたい場合は、資料掲載サイトを使った発信も組み合わせると効果的です。

関連記事：資料請求サイト・資料掲載サイト16選比較。無料で掲載できるサイトから選び方まで解説

掲載記事のクリッピング・効果測定

自社や競合企業に関するWebニュース・新聞・雑誌・SNSへの掲載を、指定キーワードをもとに自動収集・モニタリングする機能です。掲載されたメディアのリーチ数・広告換算費・SNS波及数などを自動算出し、レポート化までを行います。

「広報のROIを経営層に説明する」「自社の認知度推移を定量化する」といったニーズに応えるのがこのタイプで、PR Analyzer・Qlipper・ELNETなどが代表例です。

メディアリスト・記者データベース管理

過去にプレスリリースを送付した記者の経歴・所属媒体・連絡履歴・担当業界などを体系的に蓄積し、自社とメディアの関係性をデータベース化する機能です。海外では「PRM（Public Relations Management）」と呼ばれ、CRMの広報版として近年注目を集めています。

担当者が変わっても記者との関係資産が会社に残り、新規記者の発掘・既存記者との関係深化に活用できます。

広報業務全体のダッシュボード化

配信・クリッピング・記者管理・効果測定をひとつのツール上で一元管理できる、広報DXの統合型ツールです。広報業務全体を1画面で俯瞰でき、組織として広報活動を標準化したい企業に向いています。

PRオートメーション・Prasy・INSIGHT SIGNALなどがこの領域に該当します。

広報ツールを選ぶ際に確認すべき5つの比較ポイント

広報ツールはどれも同じではありません。自社の課題と運用フェーズに合わないツールを導入すると、「使いこなせず月額費用だけが発生する」状態になりがちです。以下の5つの軸で比較すると、自社に合うツールが見つかりやすくなります。

1. 対応する広報業務の範囲
2. 配信先・モニタリング媒体の質と量
3. 効果測定・分析機能の精度
4. メディアリスト・記者管理機能の有無
5. 料金体系と運用サポート

1. 対応する広報業務の範囲

最初に確認すべきは「ツールがカバーする業務範囲」です。配信専用なのか、効果測定もできるのか、記者管理まで含まれるのかで導入価値が大きく変わります。

すでに自社で配信ツールを使っている場合は効果測定特化型を、一方で広報業務全体をゼロからDX化したい場合は統合型を選ぶ、といった形で「すでに持っている機能を重複して買わない」ことが重要です。

確認すべき観点は次の3つです。

• 自社で現状不足している機能はどれか
• 既に契約済みのツールと重複しないか
• 将来必要になりそうな機能まで同一サービスでカバーできるか

2. 配信先・モニタリング媒体の質と量

プレスリリース配信型ならば「配信先メディアリストの数と質」、クリッピング型ならば「モニタリング対象媒体の幅」が成果に直結します。

配信件数だけ多くてもターゲット業界の媒体が含まれていなければ意味がなく、逆に少なくても自社事業領域に深い記者が網羅されていれば成果につながります。自社事業に関連する業界紙・専門メディア・記者がツールのリストに含まれているかを必ず確認しましょう。

クリッピング型では、Webメディアだけでなく新聞・雑誌・テレビ・SNSなど自社が露出したい媒体タイプが対応しているかを確認します。

3. 効果測定・分析機能の精度

広報効果測定で重要なのは、リーチ数・広告換算費・SNS拡散数・トーン分析などの指標を自動で算出できるかです。

ツールによっては掲載記事を一覧化するだけで、リーチ数の算出は手作業というケースもあります。経営層へROIを示したい場合は、自動レポート機能・PDFエクスポート機能・カスタマイズダッシュボードの有無を確認しましょう。

また、ポジティブ・ネガティブのトーン分析やSNSでの言及推移など、定量だけでなく定性的な評価指標を可視化できるかもチェックポイントになります。

4. メディアリスト・記者管理機能の有無

中長期で広報活動を継続する企業ほど、記者とのリレーション資産をどれだけ会社に蓄積できるかが成果を左右します。

メディアリストをツール上で一元管理し、過去の配信履歴・接触履歴・担当業界の変化などを記録できるツールは、属人化を防ぎ広報組織を強くします。担当者が異動・退職しても関係資産が引き継がれる体制を作れるかが鍵です。

5. 料金体系と運用サポート

導入後にツールが定着するかどうかは、料金体系の柔軟さと運用サポートの厚さで大きく変わります。

確認すべきポイントは次の3つです。

• 月額固定か従量課金か（自社の利用頻度に合うか）
• 初期設定・トレーニングのサポートがあるか
• 専任のカスタマーサクセスが付くか

特に広報業務をDX化するのが初めての企業は、運用に乗せる段階で躓きやすいため、導入時のサポート体制をしっかり確認しておきましょう。

広報支援ツールの選び方

広報支援ツールは、ツールがカバーする業務領域によって成果が大きく変わります。ここでは広報ツールを3つのタイプに分類し、特徴と向いている企業をご紹介します。

1. プレスリリース配信型（情報発信を効率化・拡散したい場合）
2. クリッピング・効果測定型（掲載結果の可視化とROI算出をしたい場合）
3. 広報DX統合型（配信から記者管理・効果測定までワンストップでDX化したい場合）

まずは、以下の診断ツールで自社に合うタイプを確認してみてください。

7つの質問に答えてください。回答が終わると、自社の状況に最適な広報ツールのタイプが診断されます。

プレスリリース配信型（情報発信を効率化・拡散したい場合）

プレスリリースを作成し、メディアや記者に一斉配信することに特化したタイプです。配信先メディアリストはツール側で保有しているため、自社でメディアパイプを構築しなくてもプレスリリースを多くのメディアに届けることができます。

月数千円〜数万円から始められるツールが多く、広報を立ち上げたばかりの企業やスタートアップに最適です。配信レポートで掲載状況の概要も確認できますが、詳細な効果測定や記者管理機能は限定的なツールが中心です。

このタイプへの導入に向いている企業は以下になります。

• 広報活動をこれから本格化させたい企業
• ひとり広報・少人数体制でまずは情報発信量を増やしたい企業
• 月予算を抑えてスモールスタートしたい企業

このタイプの広報ツールを見る ⇩

クリッピング・効果測定型（掲載結果の可視化とROI算出をしたい場合）

自社・競合の掲載記事を自動で収集し、リーチ数・広告換算費・SNS拡散数などを算出してレポート化するタイプです。広報施策の効果を定量化し、経営層への説明や次の施策設計に活用できるのが最大の強みです。

すでにプレスリリース配信を行っているが「効果が見えない」「掲載漏れを拾いきれない」と感じている企業に適しています。新聞・雑誌・テレビ・Web・SNSなど、モニタリング対象媒体の幅でツールが大きく差別化されます。

このタイプへの導入に向いている企業は以下になります。

• すでに配信は行っており掲載結果の可視化を強化したい企業
• 経営層から広報のROI報告を求められている企業
• 競合の広報活動・業界トレンドをモニタリングしたい企業

このタイプの広報ツールを見る ⇩

広報DX統合型（配信から記者管理・効果測定までワンストップでDX化したい場合）

プレスリリース配信・掲載クリッピング・メディアリスト管理・効果測定・ダッシュボードといった広報業務全体を1つのプラットフォームに統合したタイプです。広報活動全体をDX化し、組織として標準化したい企業に向いています。

ひとり広報の属人化を解消したい場合や、中堅〜大手企業で複数の広報担当者が連携して業務を進めたい場合に効果を発揮します。料金は月額20万円〜と高めですが、複数ツールを契約するよりも結果的にコスト効率が良くなる場合が多いです。

このタイプへの導入に向いている企業は以下になります。

• 広報業務全体をDX化したい中堅〜大手企業
• ひとり広報の属人化を解消し組織知化したい企業
• 配信・効果測定・記者管理を統合ダッシュボードで管理したい企業

このタイプの広報ツールを見る ⇩

広報支援ツールおすすめ一覧比較表

以下は、本記事で紹介する広報支援ツールの一覧比較表です。

【プレスリリース配信型】の広報支援ツール

プレスリリースを多くのメディアに届けることに特化したツールをご紹介します。

PR TIMES

国内シェアNo.1のプレスリリース配信プラットフォームです。上場企業の43%以上、累計10万社以上が利用しており、新聞社・テレビ局・月1億PVを超える大手Webサイトなど200を超えるメディアと提携しています。

プレスリリース配信に加え、画像・動画を組み込んだリッチなリリース作成、SNSとの自動連携、PR TIMES MAGAZINEへの掲載機会など、認知拡大に必要な機能を網羅。料金プランは「従量課金プラン」と「月額定額プラン」があり、配信頻度に応じて柔軟に選べます。

知名度・配信規模を重視する場合の第一候補と言えるツールです。

対応業務	プレスリリース作成・配信、画像/動画掲載、SNS連携
配信先・対応媒体	200超のメディアパートナー、新聞・TV・大手Webサイト
分析・効果測定	配信レポート、PV・SNS拡散の基本指標
メディアリスト管理	自社で送付先カスタマイズ可
料金目安	従量配信：1配信30,000円〜 定額：月額70,000円〜

@Press（アットプレス）

配信先メディアリストを内容に応じてカスタマイズしてくれるプレスリリース配信サービスです。一般的な一斉配信型と異なり、プレスリリースの内容を確認した上で関連するメディア・記者を厳選して配信してくれるため、企業とメディアのミスマッチが起こりにくいのが特徴です。

配信スタッフが原稿チェックを行い、文章表現や情報構成のアドバイスを受けられるため、広報経験の浅い担当者でも品質の高いリリースを発信できます。

対応業務	プレスリリース作成支援・配信、原稿チェック
配信先・対応媒体	8,500媒体以上、リリース内容に応じた厳選配信
分析・効果測定	配信後の掲載確認サポート
メディアリスト管理	配信ごとに最適化（自社管理は限定的）
料金目安	スタンダードプラン：1配信30,000円〜

Value Press

国内最大級の利用者数を誇るプレスリリース配信サービスです。特に中小企業の利用が多く、累計利用社数は7万社を超えています。11,000件以上のメディアリストから最大1,000名の記者へプレスリリースを配信できます。

月額制プランでは配信数無制限のプランも用意されており、頻繁にリリースを出す企業ほど割安になる料金体系。中小企業・スタートアップでも始めやすい価格帯です。

対応業務	プレスリリース作成・配信、SNS連携
配信先・対応媒体	11,000件以上のメディアリスト
分析・効果測定	配信レポート、PV確認
メディアリスト管理	配信先記者を最大1,000名から選定
料金目安	エコノミー：月額30,000円〜 ベーシック：月額70,000円〜

ドリームニュース

リーズナブルな料金で配信無制限の定額プランを提供するプレスリリース配信サービスです。初期費用や年会費なしで、月額15,000円から配信回数無制限で利用できます。

配信回数を気にせずプレスリリースを出したい中小企業・スタートアップに人気で、コストパフォーマンスの高さが最大の強みです。Yahoo!ニュースをはじめとする主要Webメディアにも配信されます。

対応業務	プレスリリース配信
配信先・対応媒体	Yahoo!ニュース他、主要Webメディア配信
分析・効果測定	基本的な配信レポート
メディアリスト管理	限定的
料金目安	スタンダードプラン：月額15,000円〜（配信無制限）

共同通信PRワイヤー

通信社「共同通信」が運営するプレスリリース配信サービスです。共同通信の取材ネットワークを活かし、新聞・テレビ・通信社など信頼性の高い大手メディアへ確実にリリースを届けることができます。

配信先メディアの質が高く、上場企業や官公庁・大手企業の利用が多いのが特徴です。1配信あたりの単価はやや高めですが、信頼性と確実性を重視する企業に選ばれています。

対応業務	プレスリリース配信、海外配信対応
配信先・対応媒体	新聞・通信社・テレビなど大手メディアに強み
分析・効果測定	配信後の掲載確認レポート
メディアリスト管理	通信社ネットワーク経由で厳選
料金目安	1配信80,000円〜（プランによる）

【クリッピング・効果測定型】の広報支援ツール

掲載結果の自動収集とROI算出に強いツールをご紹介します。

Webクリッピング（PR TIMES）

PR TIMESが提供する月額5,000円〜のWebクリッピングサービスです。指定したキーワードを含む記事を、国内大手3,000サイト超のWebメディアから毎日自動収集し、レポート配信します。

最大5キーワードを登録でき、PR TIMESアカウントとの連携でプレスリリースのPV・反映先メディアを統合的に確認可能。コストを抑えて効果測定を始めたい企業の入り口に最適です。

対応業務	Webメディアの掲載記事自動収集
配信先・対応媒体	国内大手3,000サイト超のWebメディア
分析・効果測定	キーワード抽出、日次レポート
メディアリスト管理	対象外
料金目安	月額5,000円〜

PR Analyzer（ビルコム）

テレビ・新聞・雑誌・Web・SNS（X）を統合的に測定できる広報効果測定ツールです。キーワードを登録するだけで各メディアの掲載状況を自動でクリッピングし、リーチ数・広告換算費・SNS波及数を自動算出します。

掲載内容のポジネガ分析、レポート自動生成、競合比較ダッシュボードなど、経営層への報告に必要な機能を網羅。広報のROIを経営陣に説明する必要がある企業に強く支持されています。

対応業務	多媒体クリッピング、効果測定、レポート作成
配信先・対応媒体	TV・新聞・雑誌・Web・X（旧Twitter）
分析・効果測定	リーチ数・広告換算費・トーン分析・SNS波及数
メディアリスト管理	別オプション提供
料金目安	要問い合わせ

Qlipper（トドオナダ）

国内主要4,000サイト以上を常時モニタリングするPR効果測定SaaSです。Webメディアの記事PV・トーン・X（旧Twitter）拡散影響度の自動算出に加え、SNSモニタリング機能ではハッシュタグ・トレンドランキングも確認できます。

ChatGPTを活用したプレスリリース生成機能や、リリース配信分析機能も搭載しており、効果測定だけでなく業務効率化までカバーするのが特徴です。月額50,000円〜という比較的手の届きやすい料金も魅力です。

対応業務	Web/SNSクリッピング、効果測定、AIリリース生成
配信先・対応媒体	国内主要4,000サイト以上、X・Instagram他SNS
分析・効果測定	PV・トーン分析・SNS波及度・ハッシュタグ分析
メディアリスト管理	リリース配信分析機能あり
料金目安	月額50,000円〜

ELNET

1986年創業の老舗クリッピングサービスで、新聞約100紙・雑誌約30誌・Web約1,000サイトという業界最大級の媒体カバレッジを誇ります。電通・朝日新聞社・NTTが研究を発端に設立した経緯から、著作権許諾済みで紙面イメージそのままに記事を受け取れるのが特徴です。

毎朝7時台にキーワード関連記事が届くため、朝一番で重要なニュースをチェックしたい広報担当者・経営層に向いています。社内情報共有用のオプションも充実しています。

対応業務	新聞・雑誌・Webクリッピング、社内情報共有
配信先・対応媒体	新聞100紙・雑誌30誌・Web1,000サイト超
分析・効果測定	記事一覧、紙面イメージ表示
メディアリスト管理	対象外
料金目安	要問い合わせ

Meltwater

世界25拠点・125ヶ国対応のグローバルメディアモニタリングツールです。世界30万媒体・15種以上のSNSチャンネル（X全量データ含む）をモニタリングでき、海外展開している企業や外資系企業に多く採用されています。

ソーシャルリスニング・メディアモニタリング・インフルエンサー分析を統合的に提供し、グローバルでの自社評判・競合動向・市場トレンドを一元的に把握できます。料金は要問い合わせですが、年間契約のサブスクリプション型が基本です。

対応業務	グローバルメディアモニタリング、SNSリスニング
配信先・対応媒体	世界30万媒体、SNS15種以上
分析・効果測定	リーチ数・センチメント分析・インフルエンサー単位管理
メディアリスト管理	あり（グローバル）
料金目安	要問い合わせ（年間契約）

【広報DX統合型】の広報支援ツール

配信・効果測定・記者管理までを統合したツールをご紹介します。

PRオートメーション

プラップノードが提供する国内有数の広報DXクラウドツールで、30以上の機能でリリース作成・配信・効果測定・取材管理をワンストップで実現します。広報担当者の「忙しいのに成果が見えない」という課題を解決することにフォーカスして設計されています。

メディアデータベース・配信機能・新聞/雑誌クリッピング・効果測定ダッシュボードを統合し、データドリブンなPR活動をサポート。2026年4月にフルリニューアルされ、UI・機能ともに最新化されています。

対応業務	配信・クリッピング・記者管理・効果測定（30以上の機能）
配信先・対応媒体	統合メディアデータベース、新聞・雑誌・Web対応
分析・効果測定	統合ダッシュボード、自動レポート、効果測定機能拡充
メディアリスト管理	メディアデータベース内蔵、接触履歴管理
料金目安	要問い合わせ

Prasy

プレスリリース・画像素材・経営陣プロフィール・実績データなどを体系的に整理・保管できる広報情報管理ツールです。検索機能により必要な情報を瞬時に見つけられるため、急な取材依頼やメディア対応にも素早く対応できます。

広報業務の「情報資産が散在していて取り出せない」という属人化課題を解決し、組織として広報資産を蓄積したい企業に向いています。

対応業務	広報資産の一元管理、検索、共有
配信先・対応媒体	（情報管理が主）
分析・効果測定	利用状況分析、資料アクセスログ
メディアリスト管理	連絡履歴・取材履歴管理
料金目安	要問い合わせ

PRONE

国内主要メディアの記者情報をデータベース化した、国内初のPRM（Public Relations Management）ツールです。記者の経歴・記事・SNS情報を検索でき、新規記者との関係構築から既存記者とのコミュニケーション履歴管理までを一元化します。

CRMの広報版とも言える位置づけで、記者リレーションを会社の資産として蓄積したい企業に向いています。担当者の異動・退職時にも関係資産が引き継がれる体制を構築できます。

対応業務	記者データベース管理、関係構築支援
配信先・対応媒体	国内主要メディア記者DB
分析・効果測定	接触履歴分析
メディアリスト管理	記者単位の経歴・記事・SNS情報を網羅
料金目安	要問い合わせ

広報活動をプロに任せたい場合は広報代行サービスがおすすめ

ツールを導入しても、広報戦略の設計やメディアリレーションの構築には専門知識が必要です。ツールでカバーしきれない領域や、そもそも社内に広報担当者がいない場合は、広報代行サービスの活用も並行して検討する価値があります。

広報代行は、戦略立案からプレスリリース作成・メディアアプローチ・効果測定までを一括で代行してくれるサービスです。ツールと組み合わせることで、自社のリソースを企画・調整業務に集中させることができます。

広報代行会社の選び方や費用相場については、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事：広報代行におすすめのPR会社・広報会社11社とその選び方

また、プレスリリース配信そのものを外注したい場合は、配信代行サービスを活用する選択肢もあります。

関連記事：プレスリリース代行おすすめ10選比較。費用相場から選び方まで解説

広報活動の効果を最大化するには、メディアへの掲載だけでなくSNSでの自社発信も同時に強化することが重要です。SNS運用に課題がある場合は、運用代行の活用も検討してみてください。

関連記事：SNS運用代行会社・代理店22選比較。費用相場から選び方まで

広報とWeb施策を切り離さずに動かすほど、認知から問い合わせまでの流れがなめらかになります。発信全体をデジタルの観点で組み立て直したいときは、課題別に強みの異なる支援会社を比較しておくと方針が定まります。

関連記事：デジタルマーケティング会社20選比較。費用相場から課題別の選び方まで解説

また、自社の認知拡大にあたっては「メディアに取り上げられやすいネタ作り」も重要なテーマです。記者会見やローンチイベントを開催する際は、イベント企画会社の活用も視野に入れると効果的です。

関連記事：イベント企画会社15社比較！タイプ別の選び方から比較ポイントまで

まとめ

広報ツールは、自社が課題としている広報業務領域に合わせて選ぶことが成功の鍵です。「とにかく情報発信量を増やしたい」ならプレスリリース配信型、「効果を可視化したい」ならクリッピング・効果測定型、「広報業務全体をDX化したい」なら広報DX統合型と、自社のフェーズに合うタイプから検討を始めてください。

複数タイプを組み合わせて使うのも有効ですが、まずは1ツールを選んで運用に乗せ、効果を確認しながら拡張していくのが現実的なアプローチです。

まだ診断ツールを試していない方は、ぜひ「広報ツールの選び方」セクションの診断ツールから、自社に合うタイプを確認してみてください。