法人向けビジネス英語研修おすすめ17選。場面別の選び方と費用相場を解説

「社員の英語力を上げたいが、どの研修を選べばいいか分からない」 「前に英語研修を導入したが、受講率が落ちて成果が出なかった」

英語研修の担当になった方から、こうした声をよく聞きます。

法人向けのビジネス英語研修は、アプリ型からオンライン英会話、コーチング、講師派遣型の集合研修まで選択肢が広く、比較サイトを見ても「どのタイプが自社に合うのか」が判断しづらいのが実情です。

そこで本記事では、「社員が英語をどの場面で使うのか」を起点にした選び方をご紹介します。メールを書く社員に会議のロールプレイ研修を受けさせても成果は出ませんし、逆に海外赴任が決まった社員にアプリの自己学習だけを渡しても間に合いません。使う場面が決まれば、選ぶべき形式は自然に絞られます。

あわせて、研修担当者の運営工数をどこまで肩代わりしてくれるか、成果を経営層に数字で報告できるかという2つの観点も比較軸に入れました。研修が失敗する原因は、サービスの質よりも「続かない」「成果を示せない」という運営面にあるためです。

ビジネス英語研修（法人向け）とは？

ビジネス英語研修とは、企業が従業員の英語力向上を目的に導入する研修プログラムのことです。一般的な英会話とは異なり、会議・商談・メール・プレゼンなど、実際の業務で使う場面を想定してカリキュラムが組まれます。

導入の目的は企業によって異なりますが、大きく次の4つに整理できます。

導入目的	内容
業務での英語運用力の強化	会議・プレゼン・商談・メールなど、日常業務で必要な英語スキルの習得
海外事業の推進	契約交渉・国際会議・現地拠点のマネジメントに必要な実践力の養成
グローバル人材の育成	次世代リーダー・海外赴任候補者の計画的な育成
自己啓発・福利厚生	社員の学習意欲やキャリア形成の支援、採用時の訴求材料

同じ「英語研修」でも、目的が「全社の底上げ」なのか「赴任者の短期育成」なのかで、選ぶべきサービスはまったく変わります。まずは自社がどの目的に近いかを整理しておくことが出発点になります。

個人向け英会話スクールとの違い

個人向けの英会話スクールと法人向けの英語研修は、料金の割引以外にも構造的な違いがあります。最も大きな違いは、法人向けには「研修担当者のためのサービスや機能」が備わっている点です。

具体的には、受講者の進捗を一覧で確認できる管理画面、出欠状況や成果をまとめた受講レポート、学習が止まっている社員へのフォロー、研修前後の効果測定などが提供されます。個人向けサービスを社員に配るだけでは、誰が受講を続けているのか把握できず、経営層に成果を報告することもできません。

なお、研修そのものを外部に委託する選択肢は英語に限りません。階層別研修やハラスメント研修などを含めて外注範囲を検討している場合は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：研修代行サービス比較11選！タイプ別に費用や提供内容を比較

ビジネス英語研修の費用相場

ビジネス英語研修の費用は、受講形式によって10倍以上の差があります。まずは形式ごとの目安を確認しておきましょう。

受講形式	1名あたりの費用目安	向いている用途
自己学習型（アプリ・eラーニング）	月額2,000〜5,000円程度	全社の基礎固め、福利厚生としての提供
オンライン英会話型	月額6,000〜15,000円程度	会議・商談を想定した発話練習
オンライン研修・公開講座型	1コース6万〜11万円程度	プレゼン・交渉など特定スキルの短期強化
集合研修・講師派遣型	講師1名1時間あたり1万円程度〜	階層別研修、業界・職種に特化した研修
コーチング型	個別見積もり（数十万円規模）	赴任者・選抜人材の短期育成

公式サイトで料金を公開しているサービスを見ると、この目安がおおむね裏づけられます。オンライン英会話ではネイティブキャンプの法人スタンダードプランが1名あたり月額7,480円（税込）、DMM英会話のビジネススタンダードプラン（毎月8レッスン）が1名あたり月額6,250円（税抜）、Bizmatesの法人契約プラン（毎日1レッスン）が1名あたり月額14,850円（税込）です。公開講座型ではベルリッツの企業向け実践力養成コースが1コース67,100円（税込・教材費込）からとなっています。

なお、企業の費用負担を抑える方法として福利厚生型（自己啓発型）の導入があります。社員が優待価格で任意に受講する形態で、企業の導入・運用費用が0円のプランを用意しているサービスもあります。ECCは福利厚生型を「通学価格の約1/3の受講料」（社員負担）と公表しており、Bizmatesの自己啓発プランは企業側の導入・運用費用が一切不要です。

福利厚生の枠組み全体で社員の学習支援を検討している場合は、以下の記事も参考になります。

関連記事：【企業規模別】福利厚生代行サービス12選一覧。メリットや選び方のポイントを徹底解説

ビジネス英語研修を選ぶ際に確認すべき5つの比較ポイント

ビジネス英語研修は「どこも似たようなもの」ではありません。選定を誤ると、受講率が上がらないまま契約期間だけが過ぎ、次年度の予算を確保できなくなります。

ここでは、選定で失敗しないために必ず確認すべき5つのポイントを解説します。

1. 社員が英語を使う場面と研修内容が一致しているか
2. 対象社員の英語レベルに研修の難易度が合っているか
3. 研修担当者の運営工数をどこまで肩代わりしてくれるか
4. 成果を数字で報告できる効果測定が用意されているか
5. 1名あたりの費用と最低契約条件が自社の規模に合うか

1. 社員が英語を使う場面と研修内容が一致しているか

最優先で確認すべきは、研修の内容が「社員が実際に英語を使う場面」と一致しているかどうかです。英文メールの体裁に困っている社員に会話中心のレッスンを受けさせても、業務上の困りごとは解決しません。

同じ「ビジネス英語研修」という名称でも、中身は大きく異なります。ライティング添削を学習サイクルに組み込んでいるサービス、会議のファシリテーションや交渉に特化したプログラムを持つサービス、接客英語や業界別の教材を揃えているサービスがそれぞれ存在します。

確認すべきポイントは次の3つです。

• 想定している場面のプログラムが用意されているか
• その場面に対応した教材・ロールプレイがあるか
• 自社の業務内容に合わせた教材のカスタマイズが可能か

2. 対象社員の英語レベルに研修の難易度が合っているか

次に確認すべきは、対象社員のレベルと研修の難易度が合っているかです。レベルが合っていない研修は、受講者のモチベーションが落ちる最大の原因になります。

法人向けサービスの多くは受講前にレベル判定を行い、クラス分けや個別カリキュラムに反映します。ベルリッツは教材を10段階のレベルで設定し、ビジネススキル研修を「TOEIC500〜600」「600〜700」「700以上」の3段階に分けています。ECCはCASEC（約50分）と口頭レベルチェックを組み合わせて個別の学習プランを作成します。イーオンはCEFRのPre A1からC2まででレベル分けを行います。

社員のレベルにばらつきがある場合は、レベル別のクラス編成が可能かどうかが選定の分かれ目になります。全員に同じ研修を受けさせる前提のサービスでは、上位層が物足りなさを感じ、下位層が置いていかれます。

3. 研修担当者の運営工数をどこまで肩代わりしてくれるか

見落とされやすいものの、実務上もっとも効いてくるのがこの観点です。研修の企画から日程調整、出欠管理、未受講者へのフォロー、成果報告までを担当者が一人で抱えると、研修は「実施して終わり」になります。

サービスによって、肩代わりしてくれる範囲は大きく異なります。イーオンは研修担当者向けの「まるっとサポート」を無料で提供し、稟議書・要件定義書・企画書のテンプレートと社内募集チラシを「導入前支援キット」として配布しています（研修会社が未選定の段階でも利用可能）。ECCは出席管理・進捗管理・クラス設定・日程調整をすべて自社で一括対応し、担当者の業務負荷を軽減する体制をとっています。ネイティブキャンプは進捗が遅れている社員にシステムが自動で受講を促し、Ｚ会は未学習者へ同社からメールを配信します。

確認すべきポイントは次の3つです。

• 稟議・社内周知の資料づくりを支援してくれるか
• 出欠管理・日程調整をどちらが担うか
• 未受講者へのフォローが仕組みとして用意されているか

4. 成果を数字で報告できる効果測定が用意されているか

研修を継続するには、翌年度の予算を通す必要があります。そのためには「受講者が満足していた」ではなく、数字で成果を示せる仕組みが必要です。

効果測定の手段はサービスごとに異なります。プログリットとトライズはスピーキング評価試験のVERSANTを採用し、プログリットは研修前後のスコア比較でROIを可視化する設計をとっています（同社公表では2024年12月〜2025年4月の卒業生でVERSANT平均10点アップ）。トライズは受講期間中に毎月VERSANTを受験させ、6ヶ月平均で10.6点の伸びを公表しています。ベルリッツはGTEC Business、GBC、Versant by Pearsonの3種類を用意しています。イーオンはTOEICなどの団体受験を代行し、講座の前後に実施して効果測定とレポート作成まで行います。

「研修後にアンケートを取る」だけのサービスでは、経営層への報告材料になりません。研修前の基準値をどう取るのか、終了後に何をレポートとして受け取れるのかを、契約前に具体的に確認しておきましょう。

5. 1名あたりの費用と最低契約条件が自社の規模に合うか

最後に、費用と契約条件が自社の規模に合っているかを確認します。1名あたりの月額だけを見て比較すると、後から条件面で候補が外れることがあります。

確認すべきポイントは次の4つです。

• 1名あたりの費用が税込か税別か
• 最低契約人数・最低契約期間が設定されているか
• 初期費用・教材費・入会金が別途かかるか
• 契約期間中に受講者の追加・入れ替えができるか

特に人員の入れ替えは重要です。DMM英会話は月単位でアカウントの追加・停止・入れ替えに対応し、ネイティブキャンプは受講アカウントの利用開始日・終了日を随時指定できます。異動や退職が発生しても、契約を無駄にせず運用できるかを確認しておくべきです。

ビジネス英語研修は「社員が英語を使う場面」から選ぶ

英語研修の比較で多いのは「アプリ型」「オンライン英会話型」「コーチング型」といった提供形態による分類です。しかしこの分類は、担当者が最初に決めるべき順番と逆になっています。

先に決めるべきは形式ではなく、社員が英語をどの場面で使うのかです。場面が決まれば、必要な技能（読む・書く・話す）と難易度が決まり、選ぶべき形式は自然に絞られます。

たとえば企業の英語研修に長く携わる江藤友佳氏（Y.E.Dインターナショナル合同会社代表、元・楽天の社内英語公用化プロジェクト教務責任者）は、「今、ビジネス英語が一番使われる場面はEメール」であり、「多くの企業で新入社員向けに『英文メールの基本』といった研修が全員に対して行われている」と指摘しています。一方で、英語での業務が多い社員が受講しているのはプレゼンテーション研修だといいます。

同じ社内でも、必要な研修は場面ごとに分かれているということです。本記事ではこの考え方にもとづき、ビジネス英語研修を次の4タイプに分類します。

1. 英文メール・文書型 ｜ 英語のメールや報告書を書く仕事が増えた社員を対象にする場合
2. 英語会議・商談型 ｜ 英語の会議やオンライン商談で、聞くだけでなく発言できるようにしたい場合
3. 海外赴任・海外拠点型 ｜ 海外に赴任する社員や、現地スタッフを動かす立場の社員を育てる場合
4. 経営層・管理職型 ｜ 役員や管理職が、英語の交渉や議論を自分で主導できるようにしたい場合

① 英文メール・文書型（英語で読み書きする仕事が増えた社員を対象にする場合）

海外拠点や海外の取引先とのメールが増えたものの、社員が体裁や表現に迷っている、という状況で選ぶタイプです。ライティングは翻訳ツールを使えば形にはなりますが、失礼にならない断り方や、読み手に誤解を与えない文章構成は、学ばなければ身につきません。

このタイプの研修は、eラーニングやアプリによる自己学習を軸に、ネイティブ講師による添削指導を組み合わせる構成が中心です。1名あたりの単価が比較的抑えられるため、全社や部署単位で広く導入しやすいのも特徴です。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 英文メールや報告書を書く社員が全社的に増えている企業
• まずは対象を絞らず、全社員の英語力を底上げしたい企業
• 研修担当者の工数を最小限に抑えて研修を回したい企業

【英文メール・文書型】のビジネス英語研修を見る⇩

② 英語会議・商談型（英語の会議やオンライン商談で発言できるようにしたい場合）

英語の会議に出席はしているが、聞いているだけで発言できていない。オンライン商談で相手のペースに合わせられない。こうした課題に対して選ぶタイプです。ECCが2026年4月に開講した新カリキュラム『ECC Business Style』も、対象を「理解できるが発言できない層」の底上げと明示しています。

このタイプで必要なのは、教材の知識よりも英語を話す機会そのものの量です。そのため、マンツーマンのオンライン英会話やAIとの会話練習を軸に、会議・商談・プレゼンを想定したロールプレイを繰り返す構成が中心になります。予約の取りやすさや受講可能な時間帯が、そのまま継続率に直結します。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 英語の会議や商談に出る社員が特定の部署に集まっている企業
• 社員が多忙で、まとまった研修時間を確保しづらい企業
• 社員のレベル差が大きく、個別のペースで進めたい企業

【英語会議・商談型】のビジネス英語研修を見る⇩

③ 海外赴任・海外拠点型（海外に人を送る／現地スタッフを動かす社員を育てる場合）

海外赴任や海外拠点の立ち上げが決まっており、期限までに社員を送り出さなければならない、という状況で選ぶタイプです。ECCの海外赴任前研修は年間230社・1,800名以上が受講しており、赴任前研修は独立した市場として成立しています。

このタイプで必要になるのは英語力だけではありません。異文化理解、現地スタッフのマネジメント、ファイナンスやガバナンスといった赴任先での実務知識まで含めた設計が求められます。研修時間も20〜150時間規模になり、帯同家族向けのプランを用意しているサービスもあります。期限が明確なため、研修設計と進捗管理を委託できるかが選定の分かれ目になります。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 海外赴任や海外拠点の立ち上げが決まっている企業
• 英語力だけでなく異文化理解やマネジメントまで習得させたい企業
• 研修の企画・設計段階から相談したい企業

【海外赴任・海外拠点型】のビジネス英語研修を見る⇩

④ 経営層・管理職型（役員や管理職が英語で交渉・議論を主導できるようにしたい場合）

英語は話せるものの、交渉や議論の場でネイティブに押し負けてしまう。会議を仕切る立場なのに、ファシリテーションができない。こうした上級者の課題に対して選ぶタイプです。前述の江藤氏も、ビジネス英語のニーズが初級者と上級者に二極化していると指摘しています。

このタイプの研修は、一般的な英会話とは内容が異なります。交渉戦略、会議のファシリテーション、説得の組み立て、発音矯正といった、英語とビジネススキルを掛け合わせたプログラムが中心です。対象者が経営層・管理職であるため、受講時間の確保が最大の障壁になり、短期集中型や柔軟なスケジュールへの対応力が問われます。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 役員・管理職が英語の交渉や会議を主導する必要がある企業
• 上級者向けの研修を用意しておらず、対象者が伸び悩んでいる企業
• 対象者が多忙で、短期間で成果を出す必要がある企業

【経営層・管理職型】のビジネス英語研修を見る⇩

社員研修全体の体系を見直すなかで英語研修を位置づけたい場合は、階層別研修やスキル研修を扱う会社の比較もあわせてご覧ください。

関連記事：社員研修会社おすすめ14選比較。料金相場・タイプ別の選び方を徹底解説

上記タイプでフィットするタイプがわからなかった方は、以下の診断ツールで自社に合うタイプを確認してみてください。

7つの質問に答えてください。回答が終わると、自社の目的に最適なビジネス英語研修のタイプが診断されます。

法人向けビジネス英語研修おすすめ一覧比較表

以下は、本記事で紹介するビジネス英語研修の一覧比較表です。料金は公式サイトで公開されている金額のみを記載しています。

【英文メール・文書型】でおすすめビジネス英語研修

英語のメールや報告書を書く社員を対象に、全社的な底上げを図りたい企業に向いたビジネス英語研修を紹介します。

Ｚ会のビジネス英語研修 Asteria for Business（株式会社Ｚ会）

Writing添削を学習サイクルの中心に組み込んでいるビジネス英語研修です。単元学習で英文法とフレーズを学んだあと、実際に英文を書いて人による添削指導を受け、外国人講師とのオンライン英会話でアウトプットするという流れを繰り返します。

教材はCEFR-Jに準拠しており、オフィスでの簡単な英会話からTOEIC945点相当のレベルまで対応します。AIが学習履歴と理解度に応じて出題を最適化する「4 Skills Training」も備えており、社員のレベルにばらつきがあっても同一の講座で運用できます。教材の発送はなく、オンラインで完結します。

研修担当者向けには学習管理システムが提供され、受講者全員の取組状況と学習時間を一括で確認できます。成績はCSVでダウンロードでき、希望に応じて受講成果レポートの作成や修了証の発行、オリエンテーションの実施にも追加料金なしで対応します。未学習者にはＺ会からメールが配信されるため、担当者がフォローを抱え込まずに済みます。

受講形式	オンライン（eラーニング＋人による添削＋オンライン英会話）
主なプログラム	Asteria for Business（単元学習／Writing添削／Online Speaking 月2回×25分／4 Skills Training） TOEIC®研修 ADAPTIE
運営支援・効果測定	学習管理システム（取組状況・学習時間の一括管理、成績のCSV出力）、受講成果レポート、修了証発行、オリエンテーション、未学習者へのメールフォロー
導入実績	公式サイトに社数の記載なし
料金	要問い合わせ

EdulinX（株式会社EdulinX）

eラーニングと講師による研修を組み合わせ、1社ごとにオーダーメイドで設計する英語研修サービスです。英国ロンドン発祥のeラーニング「Reallyenglish」と、ビジネスコミュニケーション研修「Prospera Training Solutions」の2ブランドで構成されています。

Reallyenglishには英語4技能の強化、ビジネス英語、スピーキング強化、TOEIC L&R特化などのコースがあり、ネイティブ講師による添削コースやオンライン英会話とのセットコースも選べます。Prosperaはプレゼン・会議・交渉といった高度なビジネスコミュニケーションに加え、異文化理解やD&Iの研修まで扱います。

管理画面で学習者の進捗をリアルタイムに確認できるほか、自己啓発制度用の自社専用申込サイトを無料で作成してもらえます。企業契約の場合はバイリンガルコーチが定期的に進捗をフォローし、学習アドバイスを行います。創業から20年以上で1,270を超える企業法人・教育機関を支援してきた実績があります。

受講形式	オンライン（eラーニング）／ライブ配信研修／対面研修／オンデマンド配信
主なプログラム	Reallyenglish（4技能強化、ビジネス英語、スピーキング強化、TOEIC® L&R特化、ネイティブ講師添削） Prospera（プレゼン／会議／交渉、異文化理解・D&I） 英語スピーキングテスト（AI SATs）
運営支援・効果測定	学習管理画面（進捗のリアルタイム確認）、自己啓発制度用の専用申込サイトを無料作成、バイリンガルコーチによる定期フォロー、カスタマーサクセスによる支援、英語スピーキングテスト
導入実績	1,270を超える企業法人・教育機関（創業20年以上の累計）
料金	要問い合わせ

G-One（株式会社ジーワン・コミュニケーションズ）

英文ライティングに特化した法人向け研修プログラムです。「何を書くか」ではなく「どのように書くか」を学ぶ設計になっており、クリティカルシンキングに基づいた文章構成と、欧米文化の背景知識をあわせて習得します。

最大の特徴は、1レッスンにつき2回の添削を行う指導方式です。1回目の添削では講師はあえて正解を示さず、誤りや不自然な箇所の指摘にとどめます。受講者が自分で書き直しを考える過程に学習効果があるという考え方で、2回目の添削で修正の正しさを確認します。添削結果は原則48時間以内に届きます。

教材は英語教育に定評のある国内大学の現役准教授・講師陣を中心としたチームが開発しており、添削はプログラムの最初から最後まで同じネイティブ講師が担当します。一般社員向けから幹部クラス、弁護士・会計士・税理士向けの専門コースまで用意されており、法人向けにライティング研修を提供して15年の実績があります。

受講形式	オンライン（eラーニング）／集合研修（講師派遣）
主なプログラム	ビジネス英語ライティングコース（基礎／中級／応用） ビジネスレポート・プロポーザル・議事録の作成 弁護士・会計士・税理士向け専門コース
運営支援・効果測定	ネイティブ講師によるマンツーマン添削（1レッスン2回・原則48時間以内）、講師への質問欄、受講期限前の学習促進連絡
導入実績	法人向けライティング研修の提供実績15年
料金	要問い合わせ

スタディサプリENGLISH 法人サービス（株式会社リクルート）

研修の運営工数を削減しながら、大人数へ展開できるアプリ型の英語研修サービスです。社員がスマホやPCで隙間時間に学習を進めるため、日程調整・場所の確保・出欠確認がいずれも不要になります。導入は最短5営業日で完了します。

コースは「TOEIC® L&R TEST対策」「ビジネス英語」「新日常英会話」の3つから選べます。アプリのみのベーシックプランに加え、ビジネス英語と新日常英会話にはオンライン英会話をセットにしたプランも用意されています。ビジネス英語コースにはAI英会話機能も搭載されています。

法人契約には学習管理画面が無料で付属し、受講者の学習状況を確認できます（個人契約の法人割引クーポンを利用する場合、管理画面は付属しません）。三菱電機、SUBARU、日立建機、JAL、NTTデータなど、業界を問わず導入企業名が公開されています。有料英語学習アプリの利用者数No.1（マクロミル調査、2025年8月実施、1年以内に有料英語学習アプリを利用した1,016名対象）を掲げています。

受講形式	オンライン（アプリによるeラーニング）／オプションでオンライン英会話
主なプログラム	TOEIC® L&R TEST対策コース、ビジネス英語コース（AI英会話搭載）、新日常英会話コース 各コースにベーシックプランとオンライン英会話セットプラン
運営支援・効果測定	学習管理画面を無料付属（法人契約のみ）、日程調整・場所調整・出欠確認が不要
導入実績	公式サイトに社数の記載なし
料金	要問い合わせ

【英語会議・商談型】でおすすめのビジネス英語研修

英語の会議やオンライン商談で発言できるようにしたい企業に向いたビジネス英語研修を紹介します。

Bizmates（ビズメイツ株式会社）

ビジネス経験を持つトレーナーが、業務場面を想定して指導するビジネス特化型のオンライン英会話です。一般的な英会話ではなく、会議・商談・プレゼンでそのまま使えるコミュニケーション力の習得を目的としています。トレーナーはフィリピン在住のビジネス経験保有者のみで、採用率は1%以下と公表されています。

3,000種類以上のカリキュラムから、業界・職種・レベルに合った内容を選べます。企業の業務や理念を反映したオリジナル教材の作成にも対応しており、実務を想定したロールプレイや資料の添削に取り組めます。1回25分のレッスンは5時から25時まで受講でき、予約は開始5分前まで、キャンセルは30分前まで可能です。多忙な社員でも継続しやすい設計になっています。

契約プランは、企業が費用を負担して受講状況を管理する「法人契約プラン」と、社員が優待価格で任意に受講する「自己啓発プラン」の2種類です。自己啓発プランは企業の導入・運用費用が一切かからず、単月から契約できます。法人契約プランではLMSで受講状況を管理でき、要望に応じて進捗レポートが毎月報告されます。

受講形式	オンライン（マンツーマン英会話 1回25分／5〜25時）＋自己学習アプリ／コーチング
主なプログラム	Bizmates Program、Other Program、Assist Lesson、Discovery、Bizmates Coaching。 カスタマイズ事例は新入社員・内定者向け／海外赴任者向け／選抜社員向け／全従業員向け
運営支援・効果測定	LMSによる受講状況管理（法人契約プラン）、毎月の受講状況・進捗レポート 初回レッスンでのレベル診断（5段階レベル×5段階ランクの25段階）
導入実績	三菱UFJ信託銀行、野村総合研究所、東京海上日動火災保険など
料金	法人契約プラン 毎日1レッスン 14,850円/月（税込・1名） Bizmates Coaching 30分×4回 39,600円/月（税込・1名）など

QQ English（株式会社QQ English）

通常の4倍速で英語を習得するカランメソッドと、AIによる業務場面別の教材生成を組み合わせられる法人向け英語研修です。ロンドンのカラン協会の公式認定校であり、教師は全員が正社員で、英語指導の国際資格TESOLを保有しています。

「AIGC英会話」を使うと、プレゼン・接客・クレーム対応など、学びたいシチュエーションの教材をAIが生成し、そのまま講師とのレッスンに使えます。自社の業務場面をそのまま教材にできるため、汎用教材では物足りない企業に向いています。オンラインのマンツーマンに加え、対面のグループレッスン、セブ島留学、セミナーを組み合わせた研修設計も可能です。

専任担当者が研修プランの策定から定期面談でのレポート報告、改善対応までを一貫して担当します。成果面では、短期集中コースの1タームでVERSANTスコアが最大26点アップした実績を公表しています。最低契約人数・最大契約人数はいずれも設定されておらず、契約前に最大5回の無料レッスンを受けられます。

受講形式	オンライン（マンツーマン）／対面グループレッスン／セブ島留学／セミナー
主なプログラム	カランメソッド、Basic English、AIGC英会話（業務場面別の教材をAI生成）、短期集中コーチングプラン
運営支援・効果測定	専任担当者による研修プラン策定、定期面談でのレポート報告と改善対応、 説明会・セミナー・研修後アンケート、VERSANTなどのアセスメントによる成果測定
導入実績	600社以上
料金	要問い合わせ

ネイティブキャンプ 法人プラン（株式会社ネイティブキャンプ）

予約不要・回数無制限の「今すぐレッスン」で、話す量を確保できる法人向けオンライン英会話です。1回5分から24時間受講できるため、会議の合間や移動時間でもレッスンを差し込めます。多忙な社員が多い企業でも受講を習慣化しやすい設計です。

教材は32,000種類以上あり、文法・発音・職業別英会話・デイリートピック・ニュース・TOEIC対策・フリートークまで揃います。決まった型で学びたい場合は、通常の4倍速で学ぶカランメソッドも選べます。「AIスピーキングテスト」（1回10分）はCEFRとTOEIC L&Rスコアへの換算に対応し、結果に基づいてAIが最適な教材を提案します。

研修担当者向けの管理画面では、会社独自の学習ノルマを設定し、社員ごとの進捗状況と目標達成度を一覧で把握できます。進捗が遅れている社員にはシステムが自動で受講を促すため、担当者が個別に声をかける必要がありません。受講アカウントの利用開始日・終了日を随時指定できるので、異動や退職が発生しても契約を無駄にせず運用できます。

受講形式	オンライン（回数無制限の今すぐレッスン／予約レッスン、1回5分から24時間）＋自習用AI学習アプリ
主なプログラム	32,000種類以上の教材（文法／発音／職業別英会話／ニュース／TOEIC対策／フリートーク） カランメソッド、AIスピーキングテスト、日本人カウンセラーによる学習相談
運営支援・効果測定	管理画面（学習ノルマ設定、進捗と目標達成度の一覧把握、受講促進の自動化、アカウントの利用期間を随時指定） AIスピーキングテスト（CEFR・TOEIC L&Rスコア換算）、専属担当者によるサポート
導入実績	富士通、日本郵便、東日本旅客鉄道など
料金	法人スタンダードプラン 7,480円/月 法人プレミアムプラン 9,350円/月（いずれも税込・1名）など

DMM英会話 法人向けサービス（合同会社DMM.com）

1名・1ヶ月から契約でき、月単位でアカウントを入れ替えられる法人向けオンライン英会話です。導入のハードルが低く、部署単位での試験導入から始めて段階的に広げたい企業に向いています。初期費用は不要で、月額料金以外の費用は発生しません。

講師は世界120ヵ国・10,000名以上が在籍し、ノンネイティブ・ネイティブ・日本人から選べます。教材は15,000種類以上で10段階のレベル別に用意され、日常英会話からビジネス英会話、資格試験対策まで同一プラン内で学習できます。「AIロールプレイ」や単語学習アプリ「iKnow!」も追加費用なしで利用できます。

企業担当者には管理サイトの閲覧権限が付与され、研修社員の受講状況と英会話レベルをリアルタイムに管理できます。アカウントの発行とプラン設定はすべてDMM側が実施し、変更は毎月対応されます。受講状況の定期レポーティングと改善施策の案内、個社別の説明会、レベルアップ支援を含む4つの法人研修サポートが用意されています。導入企業は1,600社以上です。

受講形式	オンライン（マンツーマン、24時間365日）＋e-learningアプリ／オプションで法人向けコーチング
主なプログラム	教材15,000種類以上・10段階レベル別（日常英会話／ビジネス英会話／資格試験対策） AIロールプレイ、iKnow! by DMM英会話
運営支援・効果測定	管理サイトで受講状況・英会話レベルをリアルタイム管理 定期レポーティングと改善施策の案内、個社別説明会、レベルUP支援、レベル判定テスト
導入実績	1,600社以上、累計会員数100万人以上
料金	ビジネススタンダードプラン 毎月8レッスン 6,250円／毎日1レッスン 9,070円／毎日2レッスン 14,520円／毎日4レッスン 22,700円。など

AI英会話 スピークバディ for Business（株式会社スピークバディ）

AIとの対話で講師の予約が不要なため、英語を話すことへの心理的ハードルを下げられるAI英会話サービスです。1回5分から取り組めるうえ、相手がAIなので間違いを気にせず発話を繰り返せます。会議で発言できない原因が英語力よりも心理的な抵抗にある場合に効果を発揮します。

1,000以上のコンテンツから日常生活からビジネスシーンまで自由に選べ、AIが英語力を診断して最適なカリキュラムを自動で提案します。フリートーク機能も搭載されています。オプションとして日本人コーチによるマンツーマン英語コーチング「コーチバディ」や、日本人講師とのオンライン英会話も追加できます。

法人プラン専用の管理画面では、社員一人ひとりのレッスン数とAIによる英語力診断結果を可視化して一元管理できます。導入時の説明会、運用開始後の活用促進支援、専任担当者のサポート、受講者向けのカスタマーサポート窓口が用意されています。累計導入企業数は350社以上で、2023年日本e-Learning大賞の最優秀賞やグッドデザイン賞を受賞しています。無料トライアルは人数制限がなく、部署単位や全社規模でも試せます。

受講形式	オンライン（AI英会話アプリ、1回5分から） ／オプションで日本人コーチのマンツーマンコーチング・オンライン英会話
主なプログラム	1,000以上のコンテンツ（日常生活〜ビジネスシーン） AIによる英語力診断とカリキュラム自動提案、フリートーク、コーチバディ（英語コーチング）
運営支援・効果測定	法人プラン専用の管理画面（レッスン数・英語力診断結果の可視化と一元管理） 導入時説明会、活用促進支援、専任担当者サポート、受講者向けサポート窓口
導入実績	累計導入企業数350社以上、累計ダウンロード数500万突破（2016年9月〜2025年8月）
料金	要問い合わせ

【海外赴任・海外拠点型】でおすすめのビジネス英語研修

海外赴任者や海外拠点のマネジメントを担う社員を育てたい企業に向いたビジネス英語研修を紹介します。

ECC法人向けサービス（株式会社ECC）

海外赴任前研修を年間230社・1,800名以上に提供している法人向け語学研修サービスです。研修時間は20〜150時間の範囲で設計でき、担任制で進行します。異文化理解研修や帯同家族向けのプランも用意されているため、赴任の準備をまとめて任せられます。

受講スタイルは、講師派遣の常駐型・出張型、全国180校以上での通学型、オンライン、海外滞在型の5つから選べます。海外滞在型は最短1週間から設定でき、直営の「ECCセブ校」に加えて米国・カナダ・英国・オーストラリアの提携校が利用できます。2026年4月には、理解できるが発言できない層の底上げを狙った新カリキュラム『ECC Business Style』を開講しています。対応言語は20ヵ国語以上です。

研修担当者の負荷軽減という点でも設計が明確です。出席管理・進捗管理・受講者フォロー・クラス設定・日程調整をすべてECCが一括で対応します。効果測定にはCASECや到達度テスト、CEFRで判定するオリジナルのスピーキングチェックを用います。契約企業は国内3,000社以上（講師派遣・通学を含むECCグループ内の実績）で、2021年11月に学習サービスの国際規格ISO29993を取得しています。

受講形式	講師派遣（常駐型／出張型）／通学型（全国180校以上）／オンライン／海外滞在型（最短1週間）／企業内エクステンションプログラム（福利厚生型）
主なプログラム	海外赴任前研修（20〜150時間、異文化理解研修・帯同家族向けプランあり） ECC Business Style、ECCパーソナルトレーニングコース、英会話コース、TOEIC L&R対策 幹部候補向け選抜型、エグゼクティブ向け、新入社員向け、販売接客・ホテル向け
運営支援・効果測定	出席管理・進捗管理・受講者フォロー・クラス設定・日程調整をECCが一括対応 レベルチェックテスト（CASEC約50分＋口頭チェック）、到達度テスト、オリジナルスピーキングチェック（CEFR判定）、担任制、導入検討企業向け無料セミナー
導入実績	契約企業 国内3,000社以上（講師派遣・通学を含むグループ内実績）、海外赴任前研修は年間230社・1,800名以上
料金	要問い合わせ（福利厚生型は通学価格の約1/3の受講料・社員負担）

アルク グローバル人材育成サービス（株式会社アルク）

異文化理解のプログラムが最も充実しているグローバル人材育成サービスです。グローバルマインドセット、異文化コミュニケーション、異文化マネジメントの3系統に分かれ、それぞれ総合編・実践編・エリアスタディ編などが用意されています。各プログラムの対象に海外赴任予定者が明記されており、赴任先の地域特性まで踏み込んで学べます。

英語研修は3ステップで構成され、基礎力（TOEIC対策・リスニング強化など）、アウトプットスキル（スピーキング強化・4技能強化）、ビジネススキル（Email・電話・報告書／プレゼン／ミーティング／ネゴシエーションなど8本）と段階的に積み上げます。海外研修は語学学校への派遣（英・米・加・比・豪）に加え、課長・部長以上を対象とした海外ビジネススクールのエグゼクティブエデュケーション（4〜8週間、米・スイス・仏・英・シンガポール）まで揃います。研修プログラムは約50種類です。

運営面では、担当営業・運営サポート・研修企画・スケジュール管理にそれぞれ担当を置くチーム体制をとっています。WEBシステムで担当者が運営スケジュール、出席状況、個人レポートを確認でき、スピーキングテスト（TSST・SST）の結果は戦略的な人員配置や研修策定の根拠としても活用できます。導入企業は3,800社以上（アルクグループ全体の実績）で、上場企業の2社に1社が同社の研修を導入していると公表しています。

受講形式	対面／オンライン研修／講師派遣・カスタマイズ集合研修／海外研修／英語コーチング／eラーニング／オンライン英会話／定額受け放題
主なプログラム	異文化理解（グローバルマインドセット／異文化コミュニケーション／異文化マネジメント） ビジネススキル8プログラム（Email・電話・報告書／プレゼン／ミーティング／ネゴシエーションほか） TOEICテスト対策研修、海外研修（語学学校派遣／エグゼクティブエデュケーション）、階層別研修、外国籍社員向け日本語研修
運営支援・効果測定	担当営業・運営サポート・研修企画・スケジュール管理の専任スタッフ制、WEBシステムで運営スケジュール・出席状況・個人レポートを確認、受講生アンケートの集計、スピーキングテスト（TSST・SST・JSST）、SMART Goalによる目標設定シート
導入実績	導入企業3,800社以上・導入教育機関570校以上（アルクグループ全体の実績）
料金	Class Unlimited（オンライン研修受け放題）6か月 150,000円/名。など 集合研修・海外研修・コーチングは要問い合わせ

ベルリッツ（ベルリッツ・ジャパン株式会社）

語学力と異文化対応力を段階的に積み上げる設計を持つ企業向け語学研修です。ビジネススキル研修は3段階に分かれ、初級（TOEIC500〜600）、中級（600〜700）、上級（760以上）で扱うテーマが変わります。上級ではリーダーシップコミュニケーション、会議のファシリテーション、交渉、プレゼンテーションを扱います。

異文化理解研修は、25分のオンラインアセスメント（3分野17視点）で現状を把握したうえでセミナーを実施し、修了後も1年間使える2ヵ国間比較の自己学習ツールが提供されます。対象者別には海外赴任者、エグゼクティブ、外国人社員、内定者・新入社員向けのプログラムが用意されています。対応言語は約40言語以上です。

効果測定にはGTEC Business（ベネッセと共同開発、約90分の4技能テスト）、GBC（インタビュー形式で非言語も点数化）、Versant by Pearson（2026年6月に法人向け提供開始、研修前後のスコア比較でROIを可視化）の3種類を用意しています。累積の導入社数は国内5,500社以上・世界20,000社以上（2020年末時点の実績）で、教育担当者の満足度は93.5%と公表されています。

受講形式	教師派遣（派遣型／自社オフィス内にベルリッツルームを設置する常駐型）／オンライン（24時間365日、レッスン録画あり）／通学／海外ベルリッツでの受講／AI英会話との組み合わせ
主なプログラム	ビジネススキル研修3段階（BPE／BBCS Entry Skills／BBCS Core Skills）、異文化理解研修、コーチング研修、セミナー型研修（約30テーマ、TOEIC®対策含む）。 対象者別に海外赴任者・エグゼクティブ・外国人社員・内定者向け
運営支援・効果測定	教材を10段階のレベルで設定、アセスメント3種（GTEC Business／GBC／Versant by Pearson） コーチング研修は毎回のセッション後に教師がメール報告＋修了後に個人レポート、管理者が学習ポータルで進捗・出席・予約を確認・出力、全教師に3ヵ月ごとのレッスンモニタリング
導入実績	国内5,500社以上・世界20,000社以上
料金	社内実施のカスタム研修は要問い合わせ 法人向け公開講座 ・初級コース（BPE）1コース67,100円／2コース134,200円／3コース201,300円／4コース268,400円 ・中級・上級コース（BBCS）1コース102,080円／2コース204,160円／3コース306,240円 など

ENGLISH COMPANY for biz（株式会社イングリッシュカンパニー）

英語力とグローバルマネジメントスキルを同時に習得できる海外赴任準備コースを持つ英語研修サービスです。マンツーマンのトレーニングに加え、海外ビジネスの専門家がファイナンス・税務・ガバナンス・海外事業戦略を扱う研修を組み合わせます。赴任にあたって語学以外の準備も必要な企業に適しています。

第二言語習得研究と行動科学に基づく「高密度学習」が特徴で、1年分の学習内容を最短90日に凝縮します。専属トレーナーが受講者の課題を分析し、ディクテーションやシャドーイングを組み合わせた個別カリキュラムを設計します。独学と比較して最大3.8倍の学習効率（n=2442）、完遂率98.7%以上を公表しています。

導入は3ステップで、ヒアリングと課題整理に加えて研修対象者の選定まで支援します。月1回のレポートで学習内容と進捗が可視化されるため、ステークホルダーへの報告を簡略化できます。法人導入は300社以上、累計3万人以上の受講生データを保有しています。なお運営会社は2026年4月にプログリットグループ入りし、社名を株式会社スタディーハッカーから現社名へ変更しています。

受講形式	スタジオ通学（関東・関西 計7拠点）／オンライン／ハイブリッド（講師派遣は要相談）。法人契約は1名から可能
主なプログラム	海外赴任準備コース（マンツーマン＋グローバルマネジメント研修）、パーソナルトレーニングコース（90分・90日／180日）、 コーチングコース、グループトレーニングコース（定員4〜5名・レベル別）、エグゼクティブコース
運営支援・効果測定	3ステップ導入（ヒアリング→課題整理→研修対象者の選定支援とプログラム提案） 月1回のレポートで学習内容・進捗を可視化、専用アプリで学習記録を可視化、専任日本人トレーナー・コンサルタント、グループはレベル別クラス編成
導入実績	法人導入300社以上、累計3万人以上の受講生データ、完遂率98.7%以上
料金	要問い合わせ

【経営層・管理職型】でおすすめのビジネス英語研修

役員や管理職が英語で交渉や議論を主導できるようにしたい企業に向いたビジネス英語研修を紹介します。

ロゼッタストーン・ラーニングセンター 法人向け研修プラン（株式会社リンクアカデミー）

エグゼクティブ研修と英語発音矯正研修を用意している法人向け研修プランです。エグゼクティブ研修は社長・役員のほか、医師・弁護士・政治外交関係者を対象としており、MBAや修士に加えて実務経験を持つ講師が担当します。会員制の「Rosetta Stone Premium Club」も設けられています。

発音矯正研修は、米国ロサンゼルスの研究所が日本人向けに開発したメソッドを採用しています。テレビ会議や学会発表で「聞き取りにくい」と指摘される層に向けた研修で、英語は話せるが伝わらないという課題に直接対応します。カスタマイズ例には会議のファシリテーション、交渉、説得、対立の解消、社外ステークホルダーとの対応が挙げられており、海外赴任前のマネージャー向けコースやクロスカルチャーワークショップも提供されています。

研修の運営は専任講師と研修チューターが企業担当者を支援します。独自のモチベーションタイプ診断で最適なプランを設計し、研修終了後には効果測定テスト・講師所感・研修アンケートに基づく研修レポートを作成して報告します。蓄積したデータから次回研修の提案まで行うため、企業研修を初めて導入する企業でも運営しやすい体制です。

受講形式	派遣型／集合研修／通学（全国約45校）／通信型／オンライン
主なプログラム	Business English コミュニケーション研修（初心者〜上級者）、エグゼクティブ研修、英語発音矯正研修 カスタマイズ例に会議のファシリテーション・交渉・説得・対立の解消、海外赴任前マネージャー向けコース、クロスカルチャーワークショップ
運営支援・効果測定	専任講師＋研修チューターによる担当者サポート、独自のモチベーションタイプ診断でプラン設計、進捗管理、研修終了後に効果測定テスト
導入実績	法人研修チーフトレーナーが年間100案件以上の企業研修を担当
料金	要問い合わせ

PROGRIT FOR ENTERPRISE（株式会社プログリット）

交渉とファシリテーションに特化した実践プログラムを持ち、成果を数字で報告できる法人向け英語コーチングです。「ビジネス英語実践力強化プログラム」ではプレゼン、ミーティングのファシリテーション、ネゴシエーションを扱います。英語は話せるが議論を主導できない層に対して、必要なスキルを絞って強化できます。

効果測定にはスピーキング評価試験のVERSANTを用い、研修前後のスコア比較でROIを可視化する設計になっています。2024年12月〜2025年4月の卒業生でVERSANT平均10点アップ、従来の英語スクールと比較して7倍の学習時間という実績を公表しています。自社アプリでの学習管理と週1回の面談を組み合わせ、企業へは学習進捗と伸びのレポートが提供されます。

導入は4ステップで、現場訪問を含むヒアリングと分析から始まり、階層別の実行、定量・定性でのモニタリングまで進みます。「各階層の社員に適したプログラムを実施」と明記されており、マインドセットや異文化理解を扱うグローバルビジネス研修も用意されています。専門用語の使用頻度が高い業界・職種向けには、カスタマイズ教材の開発にも対応します。導入実績はのべ272社（2024年5月末時点）です。

受講形式	オンライン（マンツーマン／グループの英語コーチング）／実践研修・セミナー／サブスク型アプリ
主なプログラム	ビジネス英語強化プログラム（駐在直前など短期で伸ばしたい層向け） ビジネス英語実践力強化プログラム（プレゼン／ミーティング・ファシリテーション／ネゴシエーション）、 グローバルビジネス研修（マインドセット／異文化理解／グローバルビジネスマナー）
運営支援・効果測定	4ステップ導入（現場訪問を含むヒアリング・分析→提案→階層別実行→定量・定性でのモニタリング）、 VERSANTによる効果測定とROIの可視化、自社アプリでの学習管理＋週1回の面談、企業への学習進捗・伸びレポート
導入実績	272社（2024年5月末時点）、個人向け累計受講者26,000名（2026年2月末時点）
料金	要問い合わせ

トライズ 法人向け英語研修（トライズ株式会社）

他社ベンダーの選定・管理まで代行するIDCSを用意している法人向け英語研修です。IDCSは社内研修を一元管理する仕組みで、対象者の選定、目標設定、進捗測定、各種レポートの作成までを代行し、研修の見える化を支援します。複数のベンダーに分散した研修を整理したい企業に向いています。

研修設計はインストラクショナルデザインとADDIEモデルに基づき、各フェーズに約30の独自マイルストーンを設定します。専属の日本人コンサルタント1名と専属コーチ1〜3名が担当し、オンラインのプライベートレッスンを週3〜5回、プログレスチェックを隔週1回実施します。効果測定にはVERSANTを毎月受験させ、6ヶ月平均で10.6点の伸びを公表しています（2019年12月〜2024年1月の平均）。

プランは、企業が費用を負担する「スピーキング本科」、研修を一元管理する「IDCS」、社員が費用を負担する割引制度「法人パートナー制度」の3つが軸です。法人パートナー制度は法人登録が無料で、福利厚生として活用できます。全額返金保証・無料延長保証・途中解約保証も設けられています。受講生の満足度は97.4%（2024年5月・1,409名）です。

受講形式	オンライン（法人受講生は基本オンライン、希望すれば全国12センターで受講可）＋アプリ学習。レッスン枠は月〜土6:00〜23:00
主なプログラム	スピーキング本科（完全オーダーメイド。英語初心者コース12ヶ月／英語コーチング本科3〜12ヶ月／ビジネス上級英語 最短3ヶ月） IDCS（社内研修の一元管理・他ベンダーの選定と管理も代行）、法人パートナー制度（社員負担の割引制度）、Shadowing Buddy、TORAbit
運営支援・効果測定	インストラクショナルデザイン／ADDIEモデルに基づく研修設計（約30の独自マイルストーン） 専属日本人コンサルタント1名＋専属コーチ1〜3名、プログレスチェック隔週1回、毎月のVERSANT受験、IDCSでは対象者選定・目標設定・進捗測定・レポート作成まで代行、全額返金保証・無料延長保証・途中解約保証
導入実績	AGC、JT、みずほフィナンシャルグループ、日立製作所、サントリーホールディングスなど
料金	要問い合わせ

イーオン（AEON）法人向け英語研修（株式会社イーオン）

研修担当者向けの「まるっとサポート」を無料で提供している法人向け英語研修です。研修前には稟議書・要件定義書・企画書のテンプレートと社内募集チラシを「導入前支援キット」として無料配布します。研修会社が未選定の段階でも利用できるため、社内の合意形成に時間がかかる企業にとって実務的な支援になります。

研修中は出席報告レポートとネイティブ講師との橋渡しを行い、研修後は受講者アンケートと効果測定による成果の可視化、担当講師による受講生ごとの研修レポート作成まで対応します。効果測定は外部試験による数値化、テストとCan-doセルフチェックリスト、講師インタビューの3本柱で構成され、TOEICなどの団体受験はイーオンが代行して講座の前後に実施します。経営層への成果報告に苦労している担当者を明確に想定した設計です。

エグゼクティブ・役員向けのプログラムに加え、約20業種の業界別シリーズと、会議・プレゼン・交渉・Eメール・電話・来客のシーン別コースを用意しています。研修アドバイザー・教務コーディネーター・講師の3者によるチームサポート体制をとります。研修導入は4,000社、指導実績は100万人で、小田急電鉄では約1,000人の駅係員を対象に実施した事例が公開されています。

受講形式	オンライン（Zoom・多拠点接続）／対面（講師派遣・社内実施）／通学型（全国のイーオン教室）。プライベートは土日含む朝7時〜夜24時開講
主なプログラム	ビジネス英会話コース（CEFR Pre A1〜C2） ビジネススキルコース（約20業種の業界別シリーズ＋会議／プレゼン／交渉／Eメール／電話／来客） Spark English for Business、コーチングサービス、資格試験対策コース（英検・TOEIC L&R／S&W・TOEFL・GCAS）。
運営支援・効果測定	効果測定は外部試験・テストとCan-doセルフチェックリスト・講師インタビューの3本柱、TOEICなどの団体受験を代行、 研修アドバイザー＋教務コーディネーター＋講師の3者チーム体制
導入実績	研修導入4,000社（全国47都道府県）、指導実績100万人。
料金	Spark English for Business（スタンダードプラン）1名あたり月額17,600円／3カ月合計52,800円 ビジネス英会話・ビジネススキル・コーチング・資格試験対策は要問い合わせ

ビジネス英語研修のよくある質問（FAQ）

導入を検討する際によく挙がる疑問をまとめました。

何名から導入できますか？

サービスによって大きく異なります。DMM英会話は1名・1ヶ月から、Bizmatesも1名から契約できます。一方でネイティブキャンプの法人プランは最低契約人数5名・最低契約期間3ヶ月から、集合研修型では最低5〜6名以上で開講という条件が一般的です。少人数から試したい場合は、最低契約人数と最低契約期間を最初に確認してください。

成果が出るまでにどのくらいかかりますか？

目標と受講形式によって変わります。コーチング型では、ENGLISH COMPANY for bizが最短90日、トライズが6ヶ月平均でVERSANT10.6点アップという数値を公表しています。QQ Englishは週4回（月16回）以上の受講を推奨し、研修期間の目安を1年以内としています。イーオンは研修期間を6か月から12か月とすることが多いと明示しています。「3ヶ月で成果」を狙う場合は、対象者を絞ったコーチング型が現実的です。

社員の英語レベルにばらつきがある場合はどうすればよいですか？

対応方法は2つあります。1つはレベル別のクラス編成に対応したサービスを選ぶ方法で、ベルリッツは10段階、イーオンはCEFR Pre A1〜C2でレベル分けを行います。もう1つは、自己学習型を全社に配りつつ、選抜人材のみコーチング型を併用する方法です。1つのタイプに限定する必要はなく、対象者別に研修を組み合わせる企業も多くあります。

受講率を上げるにはどうすればよいですか？

自己学習型は受講率が下がりやすいため、仕組みで補う必要があります。未受講者への自動フォロー（ネイティブキャンプはシステムが自動で受講を促し、Ｚ会は同社からメールを配信）、学習ノルマの設定、管理画面での進捗の可視化が揃っているかを確認してください。また業務時間内に受講できる形式（講師派遣の常駐型・出張型）を選ぶと、受講率は構造的に上がります。

まとめ

本記事では、ビジネス英語研修を「社員が英語を使う場面」で4つのタイプに分類し、法人向けの17サービスをご紹介しました。

英語研修が失敗する原因は、サービスの質そのものよりも「社員が使う場面と研修内容が合っていない」「受講が続かない」「成果を経営層に示せない」という3点に集中します。だからこそ、選定の入口では形式や料金から入らず、対象社員が英語をどの場面で使うのかを先に固めることが重要です。

まだ診断ツールを試していない方は、「ビジネス英語研修の選び方」セクションの診断ツールから、自社に合うタイプを確認してみてください。