法人向け英語学習サービス17選比較。診断ツール付き・自社に最適なタイプの選び方

「グローバル展開が進むなかで、社員の英語力を底上げしたい」 「法人向け英語サービスは数が多すぎて、どれを選べばいいかわからない」 「全社員向けに広く展開したいのか、選抜社員を短期で伸ばすのか、社内で意見が割れている」

法人向け英語学習サービスの導入を検討するときに、こんな悩みを抱える人事・経営層は少なくありません。

オンライン英会話・短期集中コーチング・対面研修・eラーニングなど、サービスの形態は驚くほど多様化しています。さらに、ビジネス英会話・ライティング・TOEICのような学習領域や、全社員向け／選抜向けといった対象範囲によっても最適解が分かれるため、表面的な料金比較だけで決めてしまうと「期待した成果が出ない」というミスマッチが起きやすい領域です。

そこで本記事では、人事・人材開発担当者の方向けに、自社に合うタイプを5つに分類した選び方とおすすめサービスを、診断ツール付きで徹底解説します。さらに、料金相場・比較すべき5つのポイント・よくある質問まで網羅していますので、自社にとって最適なサービスを選ぶための判断材料としてご活用ください。

法人向け英語学習サービスとは

法人向け英語学習サービスとは、企業が社員のビジネス英語力を組織的に向上させるために導入する、外部の研修・学習プラットフォームの総称です。個人向けの英会話サービスとは異なり、受講管理機能・複数名一括契約・カリキュラムカスタマイズ・進捗レポートなど、人事担当者が運用しやすい仕組みが用意されています。

近年は、海外売上比率の拡大・外国人社員の増加・グローバル基準の業務プロセス導入などを背景に、英語力を「個人の自己研鑽」ではなく「企業として投資すべき経営資源」として位置づける企業が増えています。社員一人ひとりにバラバラの英会話アプリを使わせるのではなく、組織として方針を持って導入することで、研修費用の最適化と学習成果の可視化が同時に実現できます。

法人向け英語学習サービスでできること

法人向け英語学習サービスでは、おおまかに以下のような支援を受けることができます。

ビジネス英会話レッスン	プレゼン・会議・電話対応など、業務シーンに直結したスピーキング練習を提供。
ライティング・メール添削	英文ビジネスメール・契約書ドラフト・社内報告など、書く英語のフィードバック。
資格対策（TOEIC・TOEFL・英検）	スコア基準を社内導入する企業向けに、各種試験対策カリキュラムを提供。
学習管理・進捗レポート	受講率・スコア推移・ログ閲覧など、人事側の運用に必要な管理機能を提供。
カスタムカリキュラム	業界特性・職種・到達目標に応じた専用教材・コース設計を実施。
海外赴任前研修	渡航前の集中英語レッスンと、現地での文化研修・交渉スキル研修を一体提供。

個人向けサービスとの違い

法人向けサービスは、単に「個人向けプランを複数人で契約できる」というものではありません。受講管理画面の有無・最低契約人数・福利厚生型と研修型の使い分け・職種別カリキュラムの提供可否などが、個人向けプランとは大きく異なります。

特に注目すべきは契約形態の違いです。法人契約型は、人事側が指定した社員に必須研修として受講させる形態で、進捗管理が厳密に行えます。一方の福利厚生型は、社員が自由に申し込んで自己研鑽として活用するスタイルで、強制力はないものの、本人の主体性に委ねることでモチベーションを高めやすいメリットがあります。

導入目的（戦略的な人材育成か、福利厚生としての学習支援か）に応じて、サービスを選び分けることが重要です。

法人向け英語学習サービスの料金相場

法人向け英語学習サービスの料金は、受講形式・対象人数・契約期間によって大きく変動します。まずは形式別の相場を把握しておきましょう。

受講形式	1人あたり月額相場	概要
アプリ ・eラーニング	500円 〜3,000円	スマホ・PCで自学習。隙間時間で英語を学ぶスタイル。
オンライン英会話 （マンツーマン）	5,000円 〜15,000円	講師とのライブレッスン。ビジネス特化コースは1万円前後。
講師派遣 ・対面研修	35,000円 〜100,000円	オフィス来社型・通学型のグループまたは個別レッスン。
短期集中 コーチング	月額50,000円 〜200,000円相当	3〜6ヶ月の集中プログラム。総額50〜100万円規模になることが多い。

同じ「法人向け英語学習サービス」でも、形式によって1人あたりの月額が最大100倍以上の幅になります。導入前に「どの社員に、どのレベルまで、どの期間で英語力をつけてほしいか」を整理しておくことが、適切な予算設計の第一歩です。

費用がここまで変動する背景には、3つの要因があります。

1. 受講形式とレッスン提供方法

最も料金差が大きい要因は、受講形式そのものです。アプリ型は教材コンテンツとAI採点をベースとしているため、講師人件費がかかりません。一方、講師派遣型は講師が物理的にオフィスへ赴くため、移動時間も含めた時給ベースの料金体系になります。

短期集中コーチングは、専属コンサルタント1名が受講者1名を3〜6ヶ月にわたり伴走するため、人件費が大きな割合を占めます。「自学習を支えるコンサルティング料金」という性質上、単純な英会話レッスンよりも単価が高くなる傾向にあります。

2. 講師の属性と国籍

講師の属性も料金に大きく影響します。一般的に、英語ネイティブ講師（アメリカ・イギリス・オーストラリアなど）は、フィリピン人講師の2〜3倍の単価設定になっていることが多いです。

ネイティブ講師は発音や自然な英語表現の指導に強みがありますが、フィリピン人講師は丁寧で親しみやすく、英語学習者向けに最適化された教育トレーニングを受けているケースが多いというメリットがあります。コストとレッスン内容のバランスから、自社の目的に合った講師属性を選ぶことが重要です。

3. 受講人数・契約期間・契約形態

受講人数が多くなるほど、ボリュームディスカウントが効きやすくなります。サービスによっては「10名以上から法人プランを適用」「30名以上で15%割引」など、人数階層別の料金体系を持つ場合があります。

また、契約期間（半年・1年・複数年）や契約形態（法人契約型／福利厚生型）によっても料金は変動します。福利厚生型は申込人数が変動するため、法人側の予算管理が難しくなる代わりに、申込数に応じた従量課金として運用できる場合があります。

法人向け英語学習サービスを選ぶ際に確認すべき5つの比較ポイント

法人向け英語学習サービスは、どれも同じではありません。導入前に確認しておくべき重要な比較軸が5つあります。これらを整理せずに導入を決めると、「契約はしたものの社員が使わない」「期待したスキルが身についていない」といったミスマッチが発生しやすくなります。

1. 受講対象者と学習目的の明確化
2. 学習形態とスケジュールの柔軟性
3. 講師の質とビジネス経験
4. 受講管理・進捗可視化のしやすさ
5. 料金体系と最低契約条件

1. 受講対象者と学習目的の明確化

まず最初に固めるべきは、「誰に、何のために英語を学ばせるのか」という対象者と目的の明確化です。たとえば、海外赴任予定の幹部1名に短期集中で英語力を身につけさせるのと、全社員500名に底上げ研修を実施するのとでは、最適なサービスは全く異なります。

経営層・幹部選抜層を対象にするなら、3〜6ヶ月で結果を出すコーチング型が向いています。逆に、全社員の底上げを目的とするなら、低コストで継続できるオンライン英会話やeラーニング型が適しています。

導入前に確認すべき項目は次の3つです。

• 対象者は経営層・幹部・特定部門・全社員のどれか
• 学習目的はビジネス英会話・ライティング・資格スコアのどれか
• 期間は3ヶ月・半年・1年以上のどれを想定しているか

2. 学習形態とスケジュールの柔軟性

社員の業務スタイルに合った学習形態を選ぶことも重要です。ハードスケジュールのビジネスパーソンに「決まった時間にオフィスへ来てください」というスタイルでは、出席率が下がり成果につながりません。

オンライン中心のサービスは、24時間予約可能・5分前予約OK・どこからでも受講できる、といった柔軟性が魅力です。一方で、対面研修は集中力が高まりやすく、グループでの実践的なロールプレイには適しています。社員の働き方と相性が良い学習形態を選ぶことで、継続率と成果が大きく変わります。

確認すべき項目は次の3つです。

• レッスン予約のしやすさ（直前予約・キャンセル可否）
• 受講時間帯の幅（早朝・深夜・休日対応の有無）
• オンラインと対面のハイブリッド対応の有無

3. 講師の質とビジネス経験

英語を「教えられる」だけでなく、「ビジネスシーンを理解して指導できる」講師が在籍しているかは大きな差別化要因です。たとえばIT業界の用語を熟知した講師がプレゼン練習に付き合ってくれるのと、一般的な英会話講師が同じ役割をするのとでは、学習効率が大きく変わります。

特にビジネス英会話特化型のサービスでは、講師全員にビジネス経験を必須としているところもあります。導入前に、講師のバックグラウンド・採用基準・トレーニング体制を必ず確認しましょう。

確認すべき項目は次の3つです。

• 講師全員にビジネス経験があるか
• 業界・職種別の専門性を持つ講師を指名できるか
• 講師の評価制度・トレーニング体制が整っているか

4. 受講管理・進捗可視化のしやすさ

法人向けサービスを選ぶ上で、人事担当者が見落としがちなのが運用面の機能です。受講管理画面で誰がどれだけ学習しているか確認できるか、レポートをCSVで出力できるか、人事システムと連携できるか、といった運用の利便性が長期運用の質を左右します。

特に大規模導入では、受講率の低い社員に個別にフォローを行ったり、上司にサマリーを送ったりするオペレーションが発生します。この運用設計をスムーズにできるサービスかどうかは、導入後の成果に直結するポイントです。

確認すべき項目は次の3つです。

• 受講管理画面でリアルタイムに進捗を確認できるか
• レポートのカスタマイズ・自動配信ができるか
• TOEICスコアなど成果指標を追跡・グラフ化できるか

5. 料金体系と最低契約条件

最後に、料金体系と最低契約条件をしっかり確認しましょう。表面の月額料金だけを見ると安価に見えても、最低契約人数（5名・10名・20名など）や最低契約期間（半年・1年）が縛りとなり、実際にはミニマムコミットメントが大きいケースがあります。

逆に、法人契約と福利厚生型を選択できるサービスでは、まずは小規模に試して、効果を見ながら本格展開する、というステップ導入が可能です。初期コミットメントを抑えて柔軟に始められるかは、導入を決断する上で非常に重要な観点です。

確認すべき項目は次の3つです。

• 最低契約人数・最低契約期間の縛り
• 法人契約型と福利厚生型を選択できるか
• 解約・人数変動への柔軟性（毎月の人数調整が可能か）

法人向け英語学習サービスの選び方（5タイプ＋診断ツール）

法人向け英語学習サービスは、目的や運用方針によって最適なタイプが大きく変わります。ここでは法人向け英語学習サービスを5つのタイプに分類し、特徴と向いている企業をご紹介します。

1. 短期集中コーチング型 ｜ 経営層・幹部・選抜社員を3〜6ヶ月で一気に伸ばしたい場合
2. ビジネス英会話オンライン型 ｜ 全社員に低コストで継続的にビジネス会話力を磨かせたい場合
3. 対面・講師派遣型 ｜ オフィス集合研修や対面で実践的な英語コミュニケーションを鍛えたい場合
4. ライティング・資格対策強化型 ｜ TOEIC基準導入や英文メール・契約書スキルを底上げしたい場合
5. アプリ・eラーニング自学自習型 ｜ 隙間時間で広く全社員にスマホ学習をさせ、福利厚生的に運用したい場合

まずは、以下の診断ツールで自社に合うタイプを確認してみてください。

7つの質問に答えてください。回答が終わると、自社の目的に最適な法人向け英語学習サービスのタイプが診断されます。

短期集中コーチング型 ｜ 経営層・幹部・選抜社員を3〜6ヶ月で一気に伸ばしたい場合

「短期集中コーチング型」は、専属の日本人コンサルタントが受講者一人ひとりに伴走し、第二言語習得論などの科学的アプローチに基づいたカリキュラム設計と、毎日の自学習サポートを行うタイプです。3〜6ヶ月という限られた期間で英語力を一気に引き上げる必要があるエグゼクティブ・選抜候補者・海外赴任予定者に特に適しています。

通常の英会話レッスンが「週1〜2回の練習」中心であるのに対し、コーチング型は「毎日の自学習」を中心に据え、その学習設計と進捗管理にコンサルタントが関わる点が大きく異なります。短期で確実な成果を出せる代わりに、1人あたりの投資額は3ヶ月で50〜100万円規模となり、対象を絞った戦略的投資として位置づけることが多いタイプです。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 海外赴任前の幹部・選抜社員に短期集中で英語力を身につけさせたい企業
• 経営会議・グローバル商談など、すぐに英語が必要な役員クラスを抱える企業
• 英語学習の挫折を繰り返す社員に、専属コンサルタントの伴走支援をつけたい企業

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ビジネス英会話オンライン型 ｜ 全社員に低コストで継続的にビジネス会話力を磨かせたい場合

「ビジネス英会話オンライン型」は、フィリピン人講師やネイティブ講師とのマンツーマンレッスンを、ビジネス英会話に特化したカリキュラムで提供するタイプです。商談・会議・電話対応・プレゼンといった業務シーンで使える英会話を継続的に練習できるため、全社員規模への展開と相性が良いタイプといえます。

1人あたり月額1万円前後の予算で、毎日25分のレッスンを受けられるサービスが中心です。受講管理画面で社員ごとのレッスン状況を確認できるサービスも多く、人事側の運用負担も比較的少なめに抑えられます。低コスト・高頻度・継続性を兼ね備えたタイプとして、日常的に英語を使う必要がある営業職・カスタマーサポート職などに広く適用できます。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 全社員または特定部門に対して継続的に英会話を学ばせたい企業
• 1人あたり月1万円前後の予算で広く英語学習機会を提供したい企業
• 海外取引先との商談・会議が日常的にあり、実践的な会話力を強化したい企業

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対面・講師派遣型 ｜ オフィス集合研修や対面で実践的な英語コミュニケーションを鍛えたい場合

「対面・講師派遣型」は、講師がオフィスに来社する派遣型レッスンや、専用スクールでの通学型グループレッスンを提供するタイプです。対面ならではの集中力と緊張感を活かして、ロールプレイ・グループディスカッション・プレゼンテーション練習などを実践的に行いたい場合に向いています。

オンライン型とは異なり、社員同士のコミュニケーション機会が生まれるため、組織横断的な英語文化の醸成にも貢献します。一方、料金は月額3.5万円〜10万円程度と高めで、社員の移動時間も発生するため、研修対象者を絞ったうえで導入するのが現実的です。ベルリッツやNOVAのような大手通学スクールは、世界規模・国内多拠点での展開実績を持ち、グローバル企業との取引実績も豊富です。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 役員研修・新任マネージャー研修など、対面でグループ研修を行いたい企業
• 社員同士でロールプレイを行い実践的な英語コミュニケーションを鍛えたい企業
• 複数言語（英語・中国語・タイ語など）を同一スクールで学ばせたい企業

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ライティング・資格対策強化型 ｜ TOEIC基準導入や英文メール・契約書スキルを底上げしたい場合

「ライティング・資格対策強化型」は、英文メール・契約書ドラフト・社内報告書といった書く英語や、TOEIC・英検・TOEFLなどの資格スコアにフォーカスしたタイプです。一般的なオンライン英会話が「話す」中心であるのに対し、ライティングや資格対策は別のメソッドが必要になります。

特に、海外取引でメール・契約書のやり取りが多い職種や、社内で「TOEIC600点以上を昇格条件とする」など資格スコアを基準として運用している企業では、このタイプの導入価値が大きくなります。サービスによっては、AI添削とプロ講師の二重チェックを組み合わせた効率的なフィードバックを提供しています。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 海外取引で英文メール・契約書のやり取りが頻発し、品質を担保したい企業
• TOEIC・TOEFLのスコアを社内基準として導入し、組織的に底上げしたい企業
• 専門領域（IT・金融・医療など）の英文ライティングを高度に磨きたい企業

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アプリ・eラーニング自学自習型 ｜ 隙間時間で広く全社員にスマホ学習をさせ、福利厚生的に運用したい場合

「アプリ・eラーニング自学自習型」は、スマホ・PCで使える学習アプリやeラーニングプラットフォームを、法人ライセンスとして全社員に配布するタイプです。1人あたり月額500円〜3,000円程度と非常に低コストで、通勤時間や昼休みなどの隙間時間を活用できる点が大きな魅力です。

講師との対話レッスンが含まれない代わりに、ディクテーション・シャドーイング・リスニング・単語学習・文法といったインプット系の自学習を体系的に進められる設計になっています。福利厚生として全社員に提供したり、新入社員研修・TOEIC対策の補助教材として活用したり、と用途の幅が広いタイプです。

このタイプへの依頼に向いている企業は以下になります。

• 全社員に低コストで英語学習機会を福利厚生として提供したい企業
• 新入社員・若手社員のTOEIC対策やリスニング強化を組織的に行いたい企業
• まずはeラーニングで広く展開し、効果を見て次の研修に発展させたい企業

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法人向け英語学習サービス一覧比較表

以下は、本記事で紹介する法人向け英語学習サービス一覧比較表です。

【短期集中コーチング型】の法人向け英語学習サービス

「短期集中コーチング型」のおすすめ法人向け英語学習サービスは次の4社です。

プログリット（株式会社プログリット）

第二言語習得論に基づく科学的アプローチで、3ヶ月という短期間で確実な英語力向上を実現するコーチングサービスです。専属コンサルタントが受講者一人ひとりの弱点を診断し、業務時間外の自学習スケジュールまで細かく設計します。

経営者・役員・グローバルマネージャー層を中心に、累計2万人以上の受講実績を持ちます。法人プランでは、企業ごとに到達目標とスケジュールを設計し、進捗を人事担当者と共有するレポート機能も備わっています。短期間で確実に英語力を向上させる必要がある場面で選ばれる代表的なサービスです。

受講対象・目的	経営層・幹部選抜・海外赴任前研修
学習形態	コーチング＋自学習（毎日2〜3時間）
講師の属性	日本人専属コンサルタント
受講管理	専用管理画面・進捗レポート提供
料金目安	3ヶ月 約63万円〜（1人あたり）

ENGLISH COMPANY for biz（株式会社イングリッシュカンパニー）

第二言語習得研究をベースに、90日間のトレーニングで「英語が伸びるメカニズム」を体得させるコーチングサービスです。講師は全員が英語学習の科学に精通したスペシャリストであり、受講者の弱点を3軸（リスニング・リーディング・スピーキング）で詳細に分析します。

人気の英語コーチング比較ランキングで第1位に選ばれるなど、業界トップクラスの評価を受けています。法人向けプランでは、ビジネス特化のオンライン版・通学型ハイブリッド版を選択でき、企業の就業形態に合わせて柔軟に運用できます。

受講対象・目的	幹部・グローバル人材育成
学習形態	パーソナルトレーニング（通学／オンライン選択可）
講師の属性	第二言語習得研究の専門トレーナー
受講管理	進捗レポート・受講ログ提供
料金目安	3ヶ月 約59万円〜（1人あたり）

トライズ（トライズ株式会社）

1年間で1,000時間の学習を達成する「トライズメソッド」を採用した、コーチング＋ネイティブ講師レッスン統合型のフルパッケージサービスです。日本人専属コンサルタントによる学習設計と、ネイティブ講師による年間141回のレッスンを組み合わせ、英語の運用能力を総合的に高めます。

VERSANTやTOEICのスコア向上だけでなく、実際のビジネスシーンでの英語運用力に重点を置いており、海外赴任前研修・グローバル経営幹部研修として導入されるケースが多く見られます。長期間にわたり徹底的に英語力を高めたい企業に向いています。

受講対象・目的	海外赴任予定者・グローバル経営層
学習形態	コーチング＋ネイティブ講師レッスン
講師の属性	日本人コンサル＋ネイティブ講師
受講管理	学習レポート・進捗共有
料金目安	1年 約132万円〜（1人あたり）

STRAIL for Business（株式会社イングリッシュカンパニー）

「自走できる英語学習者を育てる」ことを最重要に置いた、コンサルティング特化型のサービスです。ENGLISH COMPANYの姉妹ブランドであり、第二言語習得研究のメソッドを継承しつつ、英会話レッスンを含まない「コンサルティングのみ」のプログラムとして提供されています。

毎週のセッションで弱点分析と学習設計を行い、受講者は自分で自学習を進めます。コーチング型の中では比較的低価格に抑えられており、受講者本人が主体的に学習できる人材が多い企業に向いています。3ヶ月後に「自分で英語学習を継続できる状態」を目指せる点が特徴です。

受講対象・目的	自走型人材の育成・幹部候補
学習形態	コンサルティング＋自学習（レッスンなし）
講師の属性	第二言語習得研究の専門コンサルタント
受講管理	受講ログ・進捗レポート
料金目安	3ヶ月 約30万円〜（1人あたり）

【ビジネス英会話オンライン型】の法人向け英語学習サービス

「ビジネス英会話オンライン型」のおすすめ法人向け英語学習サービスは次の5社です。

Bizmates（ビズメイツ株式会社）

ビジネス英会話に特化したカリキュラムと、ビジネス経験を持つ講師全員によるマンツーマンレッスンが特徴のオンライン英会話サービスです。創業者がベルリッツで教材開発を担当した経歴を持ち、ビジネス特化の教材設計に強みがあります。

採用率1%以下のプロ講師による、商談・プレゼン・交渉などの実践練習を毎日25分から受講可能です。法人プランでは受講管理画面・レポート機能・カスタマーサクセス担当のサポートを完備し、グローバル展開を進める企業の英会話研修標準ツールとして広く利用されています。

受講対象・目的	グローバル業務担当者・営業職・幹部候補
学習形態	オンラインマンツーマンレッスン（毎日25分〜）
講師の属性	ビジネス経験者のフィリピン人講師
受講管理	専用管理画面・レポート・CSサポート
料金目安	月額 17,325円〜（1人あたり）

レアジョブ英会話（株式会社レアジョブ）

業界最大手の実績と、日本人カウンセラーのサポート体制を兼ね備えた法人向けオンライン英会話サービスです。累計4,000社以上の法人導入実績を持ち、官公庁・教育機関・大手企業まで幅広く採用されています。

ビジネス英会話コースに加え、日常英会話・英検対策・面接対策など多彩なコースから社員のレベル・目的に応じて選択できる柔軟性があります。日本人カウンセラーがレッスン外で学習相談に乗ってくれるため、英語初級者の継続率が高い点が特徴です。

受講対象・目的	全社員研修・営業/CS職の英会話力向上
学習形態	オンラインマンツーマンレッスン
講師の属性	フィリピン人講師＋日本人カウンセラー
受講管理	法人管理画面・レッスンログ閲覧
料金目安	月額 35,200円〜（ビジネス英会話コース）

産経オンライン英会話Plus（産経ヒューマンラーニング株式会社）

職業別教材・業界別カリキュラムに強みを持つ、産経新聞グループのオンライン英会話サービスです。医療・観光・物流・接客など、特定の職種・業界に特化した教材が用意されており、業務シーンに直結した英語を学べる点が大きな特徴です。

カスタマイズ教材の制作にも対応しており、企業独自のシナリオやマニュアルをベースにオリジナルコース設計が可能です。さらに、英語以外にも中国語・タイ語など多言語対応している点が、グローバル展開企業から評価されています。

受講対象・目的	業界・職種特化の英語/多言語研修
学習形態	オンラインマンツーマンレッスン
講師の属性	フィリピン人講師＋ネイティブ講師選択可
受講管理	法人管理画面・カスタムレポート
料金目安	月額 4,840円〜（1人あたり）

QQ English（株式会社QQEnglish）

製造業・メーカーのビジネス英会話に特化した、フィリピンセブ島発のオンライン英会話サービスです。講師全員が国際英語教授資格TESOLを保有しており、教育専門のトレーニングを受けたプロ講師による質の高いレッスンを提供します。

レッスンはチケット制で、業務状況に合わせて月の受講回数を柔軟に調整できる点が特徴です。法人プランでは、貿易実務や工場現場で使われる英語表現に特化したカリキュラムも用意されており、メーカー・商社・物流業からの導入実績が豊富です。

受講対象・目的	製造業・商社・物流業の英会話強化
学習形態	オンラインマンツーマンレッスン（チケット制）
講師の属性	TESOL保有のフィリピン人プロ講師
受講管理	法人管理画面・受講記録レポート
料金目安	月額 3,000円〜（1人あたり）

Cambly（Cambly Inc.）

ネイティブ講師とのプライベートレッスンに特化した、グローバル展開の英会話サービスです。アメリカ・イギリス・カナダ・オーストラリアなど、英語ネイティブのみを採用しており、自然な発音とイディオムを習得できる点が大きな魅力です。

講師はIT・法律・マーケティング・金融など多様な業界経験者から選択でき、社員の業務領域に合わせた指名予約が可能です。24時間365日いつでもレッスンを受けられるため、海外出張中の社員や夜間シフトの社員にも柔軟に対応できます。

受講対象・目的	ネイティブ品質の発音・自然表現の習得
学習形態	オンラインマンツーマンレッスン（24時間）
講師の属性	英語圏のネイティブ講師（業界経験者）
受講管理	法人ダッシュボード・進捗レポート
料金目安	要問い合わせ

【対面・講師派遣型】の法人向け英語学習サービス

「対面・講師派遣型」のおすすめ法人向け英語学習サービスは次の4社です。

ベルリッツ・ジャパン株式会社

世界70以上の国と地域で展開し、国内5,500社以上の導入実績を持つグローバル語学研修の代表企業です。ベルリッツメソッドと呼ばれる独自の教授法に基づき、講師派遣型・通学型・オンライン型から自由に選択できます。

英語以外にも中国語・スペイン語・フランス語など40以上の言語研修に対応しており、複数拠点・複数言語のグローバル展開に必要な研修をワンストップで提供できます。レベル別だけでなく職種別の研修プログラムも豊富で、製造業・金融・IT・コンサル業界の大手企業から幅広く採用されています。

受講対象・目的	グローバル展開企業の総合英語/多言語研修
学習形態	派遣型／通学型／オンライン（選択可）
講師の属性	ネイティブ講師（多国籍）
受講管理	法人ダッシュボード・カスタムレポート
料金目安	要問い合わせ（月額3.5万円〜10万円が目安）

NOVAホールディングス株式会社

法人実績3,500社以上・派遣型／通学型／オンライン型の3形態から選択できる、国内最大級の英会話スクールチェーンです。全国に多数の拠点を持つため、地方拠点を含めた全国一斉導入や、複数拠点での同一カリキュラム展開が可能です。

英会話だけでなくライティング研修にも対応しており、「書く力」を含めた総合的な英語スキル向上を支援できる点が特徴です。法人専用カリキュラムは、新入社員研修・管理職研修・グローバル要員養成など、人事戦略に合わせて柔軟に組み立てられます。

受講対象・目的	全国多拠点の社員研修・新人〜管理職向け
学習形態	派遣型／通学型／オンライン
講師の属性	ネイティブ講師（多国籍）
受講管理	法人レポート・受講管理サポート
料金目安	要問い合わせ

神田外語キャリアカレッジ

神田外語グループが運営する、グローバル人材育成に特化した法人向け英語研修サービスです。神田外語学院・神田外語大学のノウハウをベースに、英語コミュニケーション能力の科学的アセスメントと、それに基づくカスタムカリキュラム設計を行います。

「異文化コミュニケーション」「ビジネス交渉」「グローバルリーダーシップ」など、単純な英会話を超えた領域に強みがあります。海外赴任前研修・グローバルマネージャー育成・新入社員のグローバルマインドセット形成など、戦略的な人材育成テーマと相性が良いサービスです。

受講対象・目的	グローバルリーダー育成・赴任前研修
学習形態	派遣型／通学型／オンライン
講師の属性	ネイティブ講師＋日本人講師
受講管理	アセスメント・進捗レポート
料金目安	要問い合わせ

ECCビジネス（株式会社ECC）

ECCブランドの信頼感と、企業ニーズに沿った実践的なカリキュラム設計が特徴の法人向け英語研修サービスです。派遣型講師による集合研修から、オンラインマンツーマンレッスンまで、企業の希望に応じた幅広い研修スタイルに対応します。

カスタマイズ教材の開発にも力を入れており、業界・職種に合わせたオリジナルテキスト制作も可能です。長年の語学教育の蓄積に裏打ちされた指導品質の安定感があり、新人研修から管理職研修まで一貫して任せられる総合力があります。

受講対象・目的	新人〜管理職向け研修・カスタム教材活用
学習形態	派遣型／通学型／オンライン
講師の属性	ネイティブ講師＋日本人講師
受講管理	法人ダッシュボード・レポート
料金目安	要問い合わせ

【ライティング・資格対策強化型】の法人向け英語学習サービス

「ライティング・資格対策強化型」のおすすめ法人向け英語学習サービスは次の2社です。

ベストティーチャー（株式会社ベストティーチャー）

「書いて話す」を繰り返す独自のライティング＋スピーキング統合学習に強みを持つオンライン英会話サービスです。受講者は事前に英文を書いて講師から添削を受け、その修正された文章をベースに会話レッスンを行うため、正確性の高い英語表現が自然に身につきます。

ビジネスメール・契約書ドラフト・社内報告書など、書く英語の精度を求められる職種に特に向いており、TOEIC・IELTS・TOEFLなどの資格対策コースも豊富に揃えられています。受講回数に上限がない点も、忙しいビジネスパーソンに支持されている理由です。

受講対象・目的	ライティング精度向上・資格対策
学習形態	添削＋オンラインレッスン
講師の属性	ネイティブ・フィリピン人講師
受講管理	法人管理画面・進捗レポート
料金目安	月額 13,500円〜（1人あたり）

ALC NetAcademy PLUS（株式会社アルク）

アルクの長年の語学教育ノウハウを集約した、TOEIC対策・ビジネス英語eラーニングプラットフォームです。前身の「ALC NetAcademy NEXT」から大幅にUIと学習機能を刷新した最新版で、累計1,100以上の教育機関・企業で採用されています。

リーディング・リスニング・ライティング・スピーキングの4技能を網羅したコース構成と、TOEIC対策専用コースを兼ね備えています。法人管理画面では、受講者の一括登録・クラス別管理・進捗レポートのCSV出力・テスト作成機能まで揃い、数千人規模の受講者の進捗を効率よく一元管理できます。TOEIC〇〇点を昇格条件にするといった社内基準運用と特に相性が良いサービスです。

【アプリ・eラーニング自学自習型】の法人向け英語学習サービス

「アプリ・eラーニング自学自習型」のおすすめ法人向け英語学習サービスは次の3社です。

スタディサプリENGLISH（株式会社リクルート）

リクルートが提供する、ディクテーション・シャドーイング・なりきりスピーキングなど効果的な学習機能を網羅したビジネス英会話アプリです。1日3分から学べる手軽さと、ストーリー仕立ての教材で続けやすさを両立しています。

法人プランでは、受講者の学習時間・進捗・テストスコアを管理画面で一元把握でき、人事担当者が運用しやすい設計になっています。1人あたり月額3,000円台と低コストで全社員展開しやすく、TOEIC対策コース・新日常英会話コース・ビジネス英語コースから目的に応じて選択できます。

受講対象・目的	全社員のビジネス英語底上げ・TOEIC対策
学習形態	アプリ・eラーニング（PC/スマホ）
講師の属性	動画講師＋AI判定
受講管理	法人管理画面・受講ログレポート
料金目安	月額 3,278円〜（1人あたり）

ネイティブキャンプ法人（株式会社ネイティブキャンプ）

回数無制限のオンラインレッスンと、AIスピーキングテストを組み合わせた自学習特化型サービスです。レッスンはネイティブ含む多国籍講師から選べ、思い立った瞬間にすぐ受講できる「今すぐレッスン」機能が大きな特徴です。

社員それぞれが自分のペースで英語学習を進められるため、福利厚生型の英語学習プランとしての導入が広がっています。AIによるスピーキングテストで個人の英語レベルを定期的にチェックでき、人事側はその推移をレポートで確認可能です。低コストで広範囲に展開したい企業に向いています。

受講対象・目的	福利厚生・全社員の自主学習促進
学習形態	オンラインレッスン無制限＋AI採点
講師の属性	多国籍講師（ネイティブ含む）
受講管理	法人ダッシュボード・スコアレポート
料金目安	月額 5,500円〜（1人あたり）

POLYGLOTS（株式会社ポリグロッツ）

アプリ・オンラインレッスン・コーチングを目的別に組み合わせて提供する、ハイブリッド型の英語学習サービスです。記事・動画・音声などの豊富なコンテンツに加え、AIによる発音判定・読解スピード測定・単語学習機能を搭載しています。

法人プランでは、目的・予算・レベルに応じて成果保証型パーソナルトレーナープラン／パーソナルトレーナープラン／アプリ＆レッスンプランから選択できます。受講者ごとの学習状況を確認できる管理画面も備えており、自学習中心ながら、必要に応じてコーチングを上乗せできる柔軟性が魅力です。

受講対象・目的	自学習＋必要に応じたコーチング
学習形態	アプリ＋オンラインレッスン＋コーチング
講師の属性	日本人コーチ＋ネイティブ講師
受講管理	法人管理画面・進捗レポート
料金目安	6ヶ月 81,720円〜（1人あたり、アプリ&レッスン）

法人向け英語学習サービス導入時のよくある質問

Q. 導入後どれくらいの期間で成果が出ますか？

A. 受講者のレベル・受講頻度・学習時間によりますが、ビジネス英会話の基礎レベル定着は3〜6ヶ月、TOEICスコアの100点向上は3〜6ヶ月、海外赴任で実務をこなせるレベルへの引き上げは6ヶ月〜1年程度が一般的な目安です。短期集中コーチング型は最短3ヶ月、自学習型・福利厚生型は半年以上の継続を見込んで運用するのがおすすめです。

Q. 最低契約人数はどれくらいですか？

A. サービスによって異なります。オンライン英会話型は5〜10名から、対面・講師派遣型は1コース10〜20名から、というケースが多いです。eラーニング型は数百〜数千名規模での導入を前提とした料金設計のサービスもあります。導入前に必ず最低人数・契約期間を確認しましょう。

Q. 受講管理画面はどんなことができますか？

A. 一般的には、社員ごとの受講状況・出席率・スコア推移・レッスン履歴の閲覧、CSV出力、上司への自動レポート配信、未受講者への自動リマインドなどが可能です。サービスによっては、人事システム（SAP・Workdayなど）との連携やSSO対応もあるため、運用負荷を下げたい場合は連携機能の有無も確認しておくとよいでしょう。

Q. ROIをどう評価すべきですか？

A. 単純なTOEICスコアの上昇だけでなく、英語業務に費やす時間の短縮・海外取引件数・受講者本人の昇進実績・離職率改善など、複数の観点で評価するのがおすすめです。導入前にKPIを設定しておき、半期・1年単位で振り返ることで、研修投資が経営にどう貢献したかを可視化できます。

Q. 福利厚生型と法人契約型はどちらがいいですか？

A. 経営戦略上、特定の社員に確実に英語を身につけさせる必要があるなら法人契約型、社員の自主性を尊重して広く学習機会を提供したいなら福利厚生型が向いています。多くの企業では、選抜層は法人契約型・全社員には福利厚生型、という形で組み合わせて運用しています。

まとめ

法人向け英語学習サービスは、形態・目的・対象者によって最適なタイプが大きく変わります。本記事では、短期集中コーチング型・ビジネス英会話オンライン型・対面/講師派遣型・ライティング/資格対策強化型・アプリ/eラーニング自学自習型の5タイプに分類し、計18社のおすすめサービスをご紹介しました。

まずは、自社に合ったタイプを把握することが重要です。まだ診断ツールを試していない方は、ぜひ「法人向け英語学習サービスの選び方」セクションの診断ツールから確認してみてください。

なお、英語研修と並行して社員研修全体の体系を見直したい場合は、研修代行や社員研修会社の比較も合わせて参考にしてください。組織的な人材育成戦略を設計するうえで、英語研修だけでなく、リーダーシップ・ビジネススキル研修との連動が重要になる場面もあります。

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英語研修の導入は、社員のキャリア形成だけでなく、企業のグローバル競争力を高める大きな投資です。診断ツールで自社のタイプを確認し、本記事の比較表とサービス紹介を参考に、最適な英語学習サービスを見つけてみてください。