ビジネスチャットツールおすすめ15選比較。タイプ別の選び方を診断付きで解説

「ビジネスチャットツールって何？メールと何が違うの？」
「種類が多すぎて、どれを選べばいいか分からない」
「無料で使えるビジネスチャットツールも知りたい」

こんな悩みありませんか？

ビジネスチャットツールは、社内外の連絡をチャット形式で行い、情報共有や意思決定をスピーディにするためのツールです。メールのように受信箱へ情報が散らばりにくく、会話や資料をチームで同じ場所に残せるため、確認待ちや手戻りを減らしやすくなります。

ただし、ツールごとに得意な使い方が異なるため、自社の目的に合わないものを選ぶと「通知が多すぎて疲れる」「機能が複雑で定着しない」といったミスマッチが起こりがちです。

この記事では、ビジネスチャットツールのメリット・注意点や料金体系を整理したうえで、おすすめのビジネスチャットツール15選をタイプ別に紹介します。さらに、8つの質問で自社に最適なタイプを診断できるツールもご用意していますので、ぜひ最後までご覧ください。

ビジネスチャットツールとは？メールとの違い

ビジネスチャットツールは、社内外の連絡をチャット形式で行い、情報共有や意思決定をスピーディにするためのコミュニケーションツールです。

もともと主流だったメールとの違いは以下になります。

比較項目	メール	ビジネスチャットツール
やり取りの単位	宛先（To / Cc）中心	チャンネル / グループ中心
スピード感	返信待ち・形式が必要になりがち	短文で即レスしやすい
情報の残り方	個人の受信箱	チームの共有スペース
途中参加	宛先にいないと追えない	過去ログを遡って経緯を追いやすい
探しやすさ	件名・送受信者頼り	過去の情報から検索しやすい

業務上のコニュニケーションをLINEのようなメッセージアプリで行うイメージが近いですね。

続いて、ビジネスチャットツールを導入するメリットと注意点をみていきましょう。

ビジネスチャットツールを導入するメリット

ビジネスチャットツールを導入するメリットは、コミュニケーションを効率化できることです。

具体的には、以下のメリットがあります。

確認が早い	短文で聞けて返信待ちが減る
情報がまとまる	やり取り（会話やファイルなど）が同じ場所に残る
探しやすい	過去のやり取りから必要な情報を検索できる
引き継ぎが楽	ログを見れば、過去の背景が分かる
社内外で共有しやすい	取引先や外注とも同じ場でやり取りできる（ツールによる）

ただし、導入しただけでは効果は出ません。これらのメリットを活かすには、チャンネルの分け方やメンション、通知のルールなどを決めておくことが大切です。運用が整うほど情報の見落としが減り、定着しやすくなります。

ビジネスチャットツールを導入する時の注意点

ビジネスチャットツールは便利な一方で、導入方法を間違えると「通知が多すぎて疲れる」「情報が流れて見つからない」などの失敗が起こります。

導入前には、以下の注意点をご確認ください。

注意点	対策
学習コストが発生	使い方やルールをドキュメント化して教育する
重要情報が流れやすい	決定事項や共有資料は特定の場所に書くなど運用ルールを決める
通知疲れ	@全体の使用を制限する、通知設定を工夫する

ビジネスチャットツールが円滑なコミュニケーションを実現した結果、このような弊害が生まれる可能性があります。ただし、これは社内の運用ルールが定まっていない場合に発生しやすいものばかりです。

最初から完璧を目指すのは不可能ですし、チームによって最適な運用方法は異なるので、導入して経過をみながら少しづつルールを整えていいきましょう。

ビジネスチャットツールでできること

ビジネスチャットツールは単なる連絡手段にとどまらず、チーム運用に必要な機能を幅広く備えています。基本となるのは、チャンネルやグループで会話を分け、メンションで担当者を明確にし、スレッドで話題を束ねる機能です。これにより、会話が流れても論点が混ざりにくく、参加者の認識合わせが速くなります。

主な機能は次の通りです。

メッセージ・スレッド	チャンネル/グループでの会話、スレッドでの話題整理
ファイル共有・検索	資料の共有と、過去のやり取りからの検索
音声・ビデオ通話	チャットからそのまま通話・オンライン会議へ移行
外部サービス連携	カレンダー・タスク管理・問い合わせ対応などとの連携・自動化
管理・セキュリティ	権限管理、監査ログ、アクセス制限などの統制機能

近年のビジネスチャット選びで押さえておきたい潮流が2つあります。1つは、AIエージェントの実用化です。単純な定型応答だけでなく、社内ドキュメントをもとに質問へ自動で回答したり、問い合わせ対応を支援したりするAI機能を搭載するツールが増えています。もう1つは、社内チャットと顧客対応（Web接客）の統合です。社内のやり取りと社外の顧客対応を別々のツールで管理する非効率を解消し、1つのプラットフォームで完結させたいというニーズが高まっています。

こうした機能を業務で活かすには、普段使っているカレンダーやWeb会議、タスク管理ツールとの連携が鍵になります。Web会議ツールをまだ導入していない場合や、あわせて見直したい場合は、以下の記事も参考にしてください。

関連記事：Web会議・オンライン商談ツール比較。選び方とおすすめを紹介

ビジネスチャットツールの料金体系

ビジネスチャットツールの料金体系は、月額の安さだけで判断すると失敗しやすいです。まずは全体像を一覧で押さえておきましょう。

課金方式	費用相場	特徴
1ユーザー課金型	300〜1,500円／月（1ユーザー）	利用人数に比例して増減、見積もりしやすい
人数帯（レンジ）課金型	数千円〜数万円／月	「〜50名」など人数枠で固定料金
既存契約に含まれる型	既存契約に依存	グループウェア契約内で利用可

特に人数が増えるタイミングや、監査ログなどの管理要件が出たタイミングで上位プランが必要になるケースが多いため、将来の運用まで見据えて比較すると安心です。

無料プランと有料プランの違い

「まずは無料で使う」は合理的な選択ですが、本格運用を想定するならどこが制限されるかを理解しておく必要があります。

比較項目	無料プラン	有料プラン
メッセージ保存	直近◯件までなど履歴制限あり	原則無制限、長期保存可
ファイル保存容量	容量制限が厳しい	大容量・追加ストレージ対応
音声／ビデオ通話	利用不可または時間制限	制限緩和または無制限
外部サービス連携	制限あり（連携数上限など）	API・アプリ連携拡張可
監査ログ・管理機能	利用不可	取得可能（管理者向け機能充実）
セキュリティ設定	最低限	SSO・IP制限・権限詳細設定など

無料プランは、まず試してみたい企業にとってはおすすめです。初期費用がかからず、少人数での利用であれば日常的なやり取りに大きな支障は出にくいでしょう。創業直後や、期間限定のプロジェクト利用など、コストを抑えながらチャット運用を始めたい場面には適しています。

ただし、組織が拡大したり、情報管理の水準が一段上がったりすると状況は変わります。履歴保存の制限や監査ログの非対応、連携機能の上限といった部分が業務の足かせになりやすくなります。有料プランは単に機能が増えるだけでなく、データの保全や権限統制を前提に設計されている点が大きな違いです。

短期的な利用や小規模運用なら無料でも十分。一方で、業務基盤として安定運用するなら、有料プランを前提に検討するほうが結果的にスムーズです。

ビジネスチャットツールの比較ポイント

ビジネスチャットツールは種類が豊富で、高機能なものが多いため、すべてを比較するのは難しいです。まずは「自社の使い方に合うか」を軸に、以下の3点だけ確認するのがおすすめです。

• 無料プランの制限
• 外部サービス連携
• ゲスト招待が可能か
• セキュリティ・管理機能

無料プランの制限

ビジネスチャットは無料で始められるものが多いですが、どこかのタイミングで制限に当たって有料化が必要になるケースが多い傾向にあります。そのため、無料プランで「何ができないか」を先に確認しておきましょう。

特に見落としやすいのが、メッセージ履歴の保存期間やストレージ容量、管理機能です。小規模の試験導入なら無料プランで十分でも、人数が増える・社外の人を招待する・ログ管理が必要になるといった条件が入ると有料プランが必要になります。将来的にどこまでスケールしそうかまで考えておくと、スムーズに移行できます。

外部サービス連携

ビジネスチャットを単なる連絡手段ではなく業務の中心に据える場合は、外部サービスとどこまで連携できるかを確認しましょう。

実務では、予定管理（カレンダー）、Web会議、ファイル保管、タスク管理、問い合わせ対応など、複数のツールで動いています。これらがチャットツールと連携できれば、「フォームの問い合わせ → チャットに通知」「カレンダーの予定 → 参加者にチャット通知」といった自動化を実現できます。普段使っているツールを洗い出し、特に連携が必要なものに対応しているかを確認するのがおすすめです。

タスク管理をチャットと連携させたい場合は、以下の記事もあわせてご覧ください。

関連記事：タスク管理ツールおすすめ16選を比較。タイプ別の選び方から費用相場まで解説

ゲスト招待が可能か

ゲスト招待とは、社外の取引先や外注、顧問などを自社のチャットに招待し、同じチャンネル（グループ）でやり取りできる機能のことです。

メールだとCCが増えて管理が大変になりがちですが、ゲストを招待できればやり取りを1つの場所に集約でき、確認漏れや連絡の手間を減らせます。特に案件単位で動く業務では、関係者全員が見られる場を作れるのが大きなメリットです。ただし、運用を誤ると情報漏えいのリスクになるため、見せる範囲を細かく制御できるか、後から確実にアクセスを止められるかまでセットで確認しましょう。

セキュリティ・管理機能

会社としてビジネスチャットを運用する以上、権限管理やログ管理などの統制機能は重要な比較ポイントです。特に機密情報を扱う場合は、二段階認証やSSO、アクセス制限、監査ログの取得に対応しているかを確認しましょう。

あわせて、退職者のアカウント停止や端末紛失時の対処、端末認証など、運用面の管理機能が整っているかも大切です。現場でアカウントの入れ替わりが多い場合は、招待や停止の手間まで含めて運用しやすいかを見ておくと安心です。

ビジネスチャットツールの失敗しない選び方

ツール選定で失敗しないためには、「どんな目的で使うか」を先に決めて選ぶことが大切です。

自社の業務スタイルに合うタイプを選べば、導入後に定着しやすく、運用の手戻りも減ります。まずは以下の4タイプから当てはまるものを選びましょう。

1. グループウェア一体型 ｜ 会議・予定・ファイル共有までまとめて運用したい場合
2. 汎用コミュニケーション型 ｜ まず社内外の連絡をスムーズに回したい場合
3. 現場・スマホ中心型 ｜ 店舗・建設などPCを開かない人が多い職場の場合
4. 顧客接客・社内外統合型 ｜ 社内連絡と顧客対応を1つにまとめたい場合
5. セキュリティ特化型 ｜ 統制・監査を優先し、情報漏えいを防ぎたい場合

まずは以下のタイプ診断ツールで自社に最適なサービスを見つけてみてください。

1. グループウェア一体型 ｜ 会議・予定・ファイル共有までまとめて運用したい場合

チャットだけでなく、会議・予定表・ファイル共有などもまとめて運用したい会社向けのタイプです。すでに Microsoft 365 や Google Workspace を使っている場合は、同じ環境の中でチャットを利用できるため、導入がスムーズです。

グループウェア一体型の良さは、連絡と作業が分断されないことです。会議の予定、参加リンク、資料、決定事項などが同じワークスペースに残るので、途中から参加した人でも状況を追いやすくなります。

情報の置き場を一本化しやすいため、情シス主導で全社標準にしたい企業にも相性が良いです。一方で、機能が多いぶん「使い方が複雑」と感じる人もいるので、最初は用途を絞って少しずつ広げていくと定着しやすくなります。

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2. 汎用コミュニケーション型 ｜ まず社内外の連絡をスムーズに回したい場合

特定の業務基盤に強く依存せず、まずは社内外のやり取りをスムーズに回したい会社向けのタイプです。メールの代わりに日々の連絡や相談をテンポよく進められるため、「とにかく定着させたい」「社内の連絡速度を上げたい」といった目的に向いています。

このタイプの良さは、使い方が直感的で、導入後に現場へ広げやすい点です。チャンネルやグループに会話を集約できるので、過去のやり取りも探しやすくなります。取引先や外注など社外メンバーが関わる業務でも、案件ごとに場を分けて運用しやすいのも強みです。

一方で、ツールによっては会議やファイル管理などが別サービスになりやすく、運用が増えることがあります。また、ルールがないとチャンネルが乱立したり通知が増えたりするため、チャンネルの作り方やメンションの使い分けなど最低限の運用方針を決めておくとスムーズです。

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3. 現場・スマホ中心型 ｜ 店舗・建設などPCを開かない人が多い職場の場合

店舗や建設、医療・介護、物流など、PCを開く時間が少ない職場で使いやすいビジネスチャットです。スマホでの操作を前提に設計されているため、ITに慣れていないメンバーでも使い始めやすく、「連絡が行き届かない」「伝達漏れが起きる」といった現場特有の課題を解消しやすいのが特徴です。

このタイプの強みは、伝達の確実性とスピードです。例えば、既読 / 未読が分かる、全体連絡を分かりやすく掲示できる、写真や動画をすぐ共有できるなど、現場で起きがちな「言った・聞いてない」を減らせます。拠点が多い企業でも、グループを分けて運用すれば、店舗ごと・チームごとに必要な情報だけを届けやすくなります。

一方で、現場は人の入れ替わりが多く、アカウント管理が煩雑になりがちです。招待の手間や権限の設定、退職・契約終了時の停止など、管理面まで含めて運用しやすいかを確認しておくと安心です。

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4. 顧客接客・社内外統合型 ｜ 社内連絡と顧客対応を1つにまとめたい場合

機密情報を扱う企業や、監査・コンプライアンスの要件が厳しい組織向けのビジネスチャットです。情報漏えいリスクを下げながら、社内のやり取りを安全に効率化したい場合に適しています。

このタイプの強みは、権限管理やログ管理など、統制を効かせた運用がしやすい点です。たとえば、二段階認証やSSO、アクセス制限、監査ログの取得などが充実しており、「誰が・いつ・何にアクセスしたか」を追える状態を作りやすくなります。

ただし、セキュリティを強くするほど設定項目が増え、導入・運用の手間がかかりやすくなるので注意が必要です。また、便利な機能（外部連携など）が制限されることもあるため、現場の業務フローに影響が出ないか事前に確認するようにしましょう。

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5. セキュリティ特化型 ｜ 統制・監査を優先し、情報漏えいを防ぎたい場合

機密情報を扱う企業や、監査・コンプライアンスの要件が厳しい組織向けのタイプです。情報漏えいリスクを下げながら、社内のやり取りを安全に効率化したい場合に適しています。

二段階認証やSSO、アクセス制限、監査ログの取得などが充実しており、「誰が・いつ・何にアクセスしたか」を追える状態を作りやすいのが強みです。オンプレミス（自社サーバー）での運用に対応するツールもあり、金融・官公庁・製造業などでも使われています。

このタイプに向いている企業は以下の通りです。

• 機密情報を扱い、統制・監査を重視する
• 金融・官公庁・製造業などセキュリティ要件が厳しい
• オンプレミスなど自社管理の運用も検討したい

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おすすめのビジネスチャットツール一覧比較表

【グループウェア一体型】のビジネスチャットツール

まず試していただきたいのが、導入済みグループウェアに備わっているチャット機能です。すでに使っている基盤があれば、追加コストを抑えて導入できます。

【汎用コミュニケーション型】のビジネスチャットツール

次に、特定の業務基盤に依存せず、汎用的なコミュニケーションツールとして使えるビジネスチャットを紹介します。

【現場・スマホ中心型】のビジネスチャットツール

続いて、PCを開く時間が少ないような職場でも使いやすいビジネスチャットツールをご紹介します。

【セキュリティ特化型】のビジネスチャットツール

最後に、セキュリティやコンプライアンスの要件が厳しい組織向けのビジネスチャットを紹介します。機密情報を扱う企業に向いたタイプです。

導入シェア率からみるビジネスチャットツールランキング

どれを選べば失敗しにくいかを判断する材料として、導入シェアが参考になります。ここでの導入シェアは、ビジネスチャットの導入に携わった1,629人に「導入したツール」を尋ねたBOXILのアンケート結果です。（調査期間：2025年6月13日〜17日）

この結果から、以下のツールの利用率が高いことが分かります。

1. Microsoft Teams：17.25%
2. Google Chat：13.01%
3. LINE WORKS：9.21%
4. Chatwork：8.96%
5. Slack：7.00%

どれも非常にメジャーなツールですね。特に上位には、既存の業務基盤（Microsoft 365 / Google Workspace）に含めて導入しやすいツールや、社外とのやり取りで使われやすいツールが並びます。

このデータを踏まえて、自社の環境と照らし合わせながら検討してみてください。

まとめ

ビジネスチャットツールを導入すれば、メール中心のやり取りで起きがちな返信待ちや情報の分散を減らせます。会話や資料が共有スペースに残るため、コミュニケーション全体の効率化につながるのが大きなメリットです。特に社内外の関係者が増えるほど「あの情報どこだっけ？」が増えていくので、導入することで業務の属人化を防ぎやすくなります。

ただし、ツールごとに向いている運用が違うため、まずは以下のタイプ別に選ぶと失敗を減らせます。

タイプ	向いているケース
グループウェア一体型	会議・予定・ファイル共有までまとめて運用したい
汎用コミュニケーション型	まず定着させて社内外の連絡を回したい
現場・スマホ中心型	店舗・建設などPCを開かない人が多い職場向け
顧客接客・社内外統合型	社内連絡と顧客対応を1つにまとめたい
セキュリティ特化型	統制・監査を優先し、情報漏えいを防ぎたい

まだ診断ツールを試していない方は、ぜひ「【1分診断】自社に合うビジネスチャットツールのタイプ診断」から、自社に最適なタイプを確認してみてください。多くのツールは無料プランやトライアルが用意されているので、まずは小さく試して、運用ルールを整えながら自社に合うものを導入してみてください。